小林製薬

NTTグループにおける旧来型の社内エリートといえば、入社同期の中で最も出世が早い「最早組（さいそうぐみ）」と呼ばれる社員らでした。役員にのし上がれるのも最早組が中心でしたが、出世の仕組みが、今まさに激変しています。新たな登竜門となっているのは「NTTユニバーシティ」と呼ばれる経営幹部養成機関で、“入試”の公募枠の倍率は10倍超となっています。本稿では、新たな出世の登竜門となったNTTユニバーシティの実態を明らかにするとともに、激変するNTTグループの出世事情を大解剖します。

アクティビストが今、矛先を向けているのが日本企業の取締役だ。株主総会で解任が相次ぐなど、かつてない地殻変動も起きている。こうした異変を受け、旧デロイト（現アビームコンサルティング）出身のコンサルティング会社経営者が新たなコンソーシアムを立ち上げた。タッグを組むのは「伊藤レポート」の生みの親、伊藤邦雄氏。3年で上場企業500社の参画を目指す新プラットフォームビジネスの全貌に迫る。

「オーナー企業大国」の日本において、最強のオーナー企業は――。ファミリービジネス白書企画編集委員会の協力を得て、上場オーナー企業「1885社」の「時価総額」および直近本決算の「売上高」「営業利益率」「総資産事業利益率（ROA）」「自己資本比率」「流動比率」を偏差値化してランキングを作成した。本稿では化学102社のランキングをお届けする。

ダイヤモンド・口コミ情報では、年収・給与制度に関するアンケートを実施、寄せられた回答をもとに年収データを公開しています。今回は「小林製薬の30代後半、主任級」です。

小林製薬社が製造販売していたサプリメント「紅麹コレステヘルプ」を巡って、腎障害を含む健康被害が相次いで報告され始めたのは2024年の春だった。当時、創業家経営の問題点が露呈した。紅麹事件から他社も学んだのか。

上場企業の社外取締役で最多タイの5社を兼務する大久保和孝氏。ニデックの不正会計や小林製薬の紅麹問題など、日本企業で散発する不祥事の裏側で、なぜ経営の「外の目」は機能しなかったのか。事務局のアジェンダを追認するだけのお飾り役員を痛烈に批判し、自らリスクをつかみに行く「真のガバナンス」の要を激白する。

上場企業で急増する女性社外取締役。だが、企業の「数合わせ」や「お飾り登用」によるガバナンスの形骸化を危惧する声も根強い。社外取が有事で機能するために日頃から意識すべきこととは何か。また、女性社外取だからこそ持てる視点とは何か。東急初の女性社外取を務め、現在はFOOD ＆ LIFE COMPANIESの社外取を担う蟹瀬令子氏に聞いた。

ここ数年、物価高騰や人材不足などを背景に企業の高い賃上げが続いている。優秀な人材を獲得するためには、待遇改善が急務であり、企業による賃上げ競争の様相を呈している。そこで、化粧・日用品業界の将来の予測年収を独自に推計し、全16社のランキングを作成した。

日本企業が関与するM＆Aなどの取引総額（ランクバリュー）が、2025年に50兆円を突破した。24年の20兆円台から倍増した驚異的な膨張の理由は、豊田自動織機の非公開化やNTTによるNTTデータグループの完全子会社化などの大型ディールが相次いだことにある。その裏でシナリオを描き、取引が成立すれば数十億円、時には百億円超という巨額の成功報酬を手にするのが投資銀行だ。野村證券、米ゴールドマン・サックス、三菱UFJモルガン・スタンレー証券――。彼らの最新序列を明らかにし、過熱する人材争奪戦の内幕と市場の行方に迫る。

日本企業が関与するM＆Aなどの取引総額（ランクバリュー）が、2025年に50兆円を突破した。24年の20兆円台から倍増した驚異的な膨張の理由は、豊田自動織機の非公開化やNTTによるNTTデータグループの完全子会社化などの大型ディールが相次いだことにある。その裏でシナリオを描き、取引が成立すれば数十億円、時には百億円超という巨額の成功報酬を手にするのが投資銀行だ。野村證券、米ゴールドマン・サックス、三菱UFJモルガン・スタンレー証券――。彼らの最新序列を明らかにし、過熱する人材争奪戦の内幕と市場の行方に迫る。

日用品大手でヘルスケア大手でもある小林製薬は、2024年前半に表面化した紅麹サプリメント健康被害問題で糾弾され、25年は再建の途上にあった。会長と社長の座を占めていた創業家は退き、被害者らへの対応は今も継続中だ。25年3月から社長を務める豊田賀一氏が、新小林製薬の方向性、大株主の創業家やファンドとの関係、日本航空（JAL）再建に携わった新会長が吹き込む新カルチャーなどを語った。

昨年春から紅麹（べにこうじ）サプリの健康被害問題で揺れた小林製薬が、2025年12月期第2四半期決算を発表した。慰謝料などとして22億円の特別損失を追加計上。累計損失は約150億円に達した。一方、同社は健康被害に関する損失は今後大きく増えない見込みとし、一定の節目を迎えたことを示唆した。確かに業績は反転の兆しを見せているが、健康被害問題に関して二つのリスクも浮かび上がってきた。

経営トップの不正やハラスメント、法令違反、検査データ改ざん――。一度不祥事が表面化すれば、企業を監督する立場にある社外取締役の責任と力量が厳しく問われる。それでも高額報酬を受け取る彼らは、果たして役目を果たしているのか。そこでダイヤモンド編集部は、機関投資家によって不祥事認定された上場企業を集計。トヨタ自動車や三菱UFJフィナンシャル・グループ、富士通など40社の社外取195人について、実名と報酬、兼務先数をランキング形式で明らかにする。

日本の上場企業の社外取締役「全10850人」を網羅した実名ランキングを完全公開する。ダイヤモンド編集部の独自試算で社外取を、報酬や兼務社数、企業業績など六つの軸で徹底評価。1000点満点で10850人を完全序列化した最新ランキングの前編では、上位5000人の実名と総得点を紹介する。

ガバナンス改革の必要性が叫ばれる中、社外役員の拡充が進んでいる。今回は社外取締役と並んで重要な「社外監査役」にスポットライトを当てる。彼らは報酬に見合う働きぶりなのか。前編では、社外監査役「上位2500人」の報酬額ランキングを紹介する。トップの金額は4267万円に上った。

日本の上場企業の社外取締役「全10850人」を網羅した実名ランキングを完全公開する。ダイヤモンド編集部の独自試算で社外取を、報酬や兼務社数、企業業績など六つの軸で徹底評価。1000点満点で10850人を完全序列化した最新ランキングの前編では、上位5000人の実名と総得点を紹介する。

コーポレートガバナンス（企業統治）改革の号砲が鳴って10年。ガバナンス改革の旗手として期待された社外取締役は1万人超へと膨張し、女性・元経営者・官僚OBが兼務を重ねる中で報酬が高騰している。しかし、彼ら彼女らは、高額報酬に見合う働きを本当にしているのか？フジ・メディア・ホールディングス、日産自動車、小林製薬など、機能不全が疑われる事例は枚挙にいとまがない。そこで、報酬、兼務社数、業績などで独自採点した実名ランキングをはじめ、10本超のランキングやリストを大公開し、社外取の実力を徹底検証する。

日本の経営者の報酬が低いと指摘されて久しい。それでも、実は日本の上場企業には「年収1億円以上」のビジネスパーソンが1109人もいる。成果に見合った報酬を受け取ることは当然といえよう。ただし、大事なのは納得感だ。業績や株価が振るわなければ株主は不満を持つだろうし、なにより従業員の士気が下がる。そこで、今回は化学業界の1億円以上もらう役員と従業員の年収格差ランキングを作成。年収1億円以上の経営幹部と一般社員の年収格差の実態は？実名ランキングで75人を検証する。

実は日本の上場企業には「年収1億円」以上のビジネスパーソンが1109人もいる。果たして、どんな顔触れなのだろうか？ダイヤモンド編集部では上場企業3935社を対象に、年収1億円以上の経営陣を調査、業界ごとに実名でのランキングを作成した。

「オーナー企業大国」の日本において、最強のオーナー企業は――。『ファミリービジネス白書2022年版』のデータを基に、上場オーナー企業「1580社」の直近本決算の「売上高」「営業利益率」「総資産事業利益率（ROA）」「自己資本比率」「流動比率」を偏差値化してランキングを作成した。化学92社の業種別ランキングをお届けする。