ソニー

「マネジメントの発明者」と称えられる経営学者のP・F・ドラッカー（1909年11月19日～2005年11月11日）教授と、ソニーの会長兼CEOの出井伸之（1937年11月22日～）。「週刊ダイヤモンド」2001年3月3日号でその2人が対談している。

ソニーグループが電気自動車（EV）の開発に乗り出している。米アップルに代表されるように、異業種のEV市場参入が注目を集める中、ソニーが狙う開発の目的とは。開発担当者の川西泉執行役員に聞く。

バイデン政権による“半導体サミット”では、米国がより多くの半導体の確保を急いでいることが明らかになった。日本の半導体企業が競争力を発揮するために、政府は本腰を入れて当該分野の強化をすべきだ。

4月5日にモバイル事業からの撤退を発表した韓国のLG電子と、4月1日に社名を「ソニーグループ」へと変更し、次々と新たな技術を生み出しているソニー。2社の決定的な違いは何だったのでしょうか？

アップルが自動車産業に参入すれば、スマートフォン同様に車も半導体の固まりのようなものになる。アップル参入でさらに笑いが止まらない半導体関連23社を一挙、実名で公開する。

東芝で取締役会議長や指名委員会委員長を務める永山治氏が、臨時株主総会後に初めてメディアの書面インタビューに応じた。取締役会が反対決議したアクティビストの株主提案が総会で可決されたことについて、永山氏は「真摯に受け止めている」と述べ、議長としての「責務」や次期取締役会構成への考え方について詳細に語った。

コロナ禍からの景気や企業業績の回復は、勝ち組と負け組の格差が拡大して「K字型」に引き裂かれていくという二極化の議論が強まっている。上場企業が発表する決算データからは、各社の現在地が見て取れる。そこで、上場企業が発表した直近四半期の売上高データを基に、増収率を業種別にまとめてランキングを作成した。今回は、「電気機器編」をお届けする。

コロナ禍からの景気や企業業績の回復は、勝ち組と負け組の格差が拡大して「K字型」に引き裂かれていくという二極化の議論が強まっている。上場企業が発表する決算データからは、各社の現在地が見て取れる。そこで、上場企業が発表した直近四半期の売上高データを基に、増収率を業種別にまとめてランキングを作成した。今回は、「電気機器編」をお届けする。

コロナ禍の巣ごもり需要を取り込んで業績絶好調のソニーだが、エレキ部門の一部でひそかに早期退職者を募集した。「黒字リストラ」である。そのやり口はとってもドライ。退職勧奨はある日、突然やって来る。当事者がその実態を明かす。

コロナ禍が直撃した2020年、上場企業約100社が早期・希望退職募集を打ち出した。21年に入ってからもすでに約40社。実施するのはコロナ禍で赤字が膨らんだ企業だけではない。黒字企業も人員整理を断行し、まさに「1億総リストラ」。誰しもが無関係でいられない。

日本の総合電機メーカーは垂直統合的な巨大開発組織を使い、新たな技術と製品を生み出してきたが、グローバルな潮流の中で今ではそれがマイナスに働いている。「不戦敗」が続く日の丸電機が再び世界で存在感を示すためには、どのような発想の転換が必要だろうか。

これから企業が生き残るにはDX（デジタルトランスフォーメーション）が不可欠だと、至るところで耳にする。経産省の定義によれば、DXはビジネスモデルをも変革するものだという。では、ここでいう「ビジネスモデルの変革」とは具体的にどういうものなのか。事例とともに見ていこう。

世界で初めて植物工場でイチゴの生産・販売に成功し、トヨタ自動車やソニーが出資するファンドから55億円を調達した日本人がいる。米国在住の古賀大貴氏だ。ソフトバンク・ビジョン・ファンドなどから500億円超の出資を集めた競合も追い付けない古賀氏の生産技術とは。

世界で争奪戦が繰り広げられている半導体は、米中の覇権争い、巨大M＆A（合併・買収）など話題に欠かない。もはや世界経済を読むために、半導体の知識は不可欠だ。ニュースが分かる半導体の基礎知識を徹底解説する。

西武ホールディングス（西武HD）は、2021年2月8日、「スマートコインロッカー」を使った駅配サービス「BOPISTA（ボピスタ）」の実証実験をスタートした。コロナ禍で生活様式が変わり、西武の主軸となる鉄道やホテル事業領域での新しい挑戦がしづらい状況の中、2017年に立ち上げた部署「西武ラボ」がさまざまな取り組みを仕掛けている。

転職サイトでおなじみのビズリーチが2020年にホールディングス体制に移行し、新たに持ち株会社のビジョナルが誕生した。創業社長だった南壮一郎はビズリーチの取締役から外れ、グループトップとして新規事業の創出に注力する。体制変更で目指すグループのビジョンと自身の経営スタンスについて南社長に聞いた。

今回は「女性役員比率が高い大企業ランキング」を作成した。上位3位に新生銀行。1位には同着で、大手化粧品メーカーとコンビニが浮上した。

今回は「女性役員比率が高い大企業ランキング」を作成した。上位3位に新生銀行。1位には同着で、大手化粧品メーカーとコンビニが浮上した。

わが国では、2000年代に入り、事業会社による銀行業への参入が活発化した。現在、事業会社に保有されている銀行は、小売系のイオン銀行・セブン銀行・ローソン銀行、通信系のauじぶん銀行、IT系の楽天銀行・ジャパンネット銀行、メーカー系のソニー銀行がある。このうち預金残高が多いのは、イオン銀行と楽天銀行で、20年9月末時点でいずれも3.9兆円と地銀中位行レベルまで拡大している。

PwCあらた監査法人は旧中央青山監査法人時代の不祥事を受け、PwC主導で2006年に発足した監査法人だ。多くの監査顧客が他法人に流出し、今も四大の中で監査の規模は劣後する半面、非監査ビジネスの飛躍的な拡大が続く。旧中央青山出身の会計士で、PwCジャパンを率いる木村浩一郎代表は、“異形”の成長の先に何を見据えるのか。