メタ（旧フェイスブック）

テクノロジーのすさまじい進化と感染症パンデミック。社会の成り行きは不透明さを増し、ビジネスの不確実性は高まるばかり。VUCA（ブーカ＝変動性・不確実性・複雑性・曖昧性）とも言われるこの時代、世界経済をリードする米国企業を筆頭に、ビジネスに哲学コンサルティングを活用する動きが見られる。哲学とビジネスは、やや距離がある印象だが、なぜいま企業は哲学を求めているのだろう。

最高値更新を続けてきた上昇相場から一転、年明け以降は軟調な展開に揺れる米国株式市場。本稿では、長い目で見てさらなる株高が期待できる注目企業をプロが厳選し、延べ26銘柄をリストアップした。

世界的に株式相場が軟調な展開となる中、本特集では暴落時にこそ仕込んでおきたい有望株を徹底解剖。各種データ、アナリストや企業トップへの取材などから、日本はもちろん米国の「もうけ続ける」勝ち組企業を浮き彫りにする。

「メタ・プラットフォームズ」に社名を変えた旧フェイスブックが、有力ゲームメーカーを多額の資金でM＆Aの対象とするなど、世界の有力企業がメタバース分野の取り組みを急速に強化している。米マイクロソフトは687億ドル（約7.9兆円）を投じてゲームソフト会社アクティビジョン・ブリザード（アクティビジョン）を、ソニーグループは米バンジーを36億ドル（約4100億円）で買収する。突き詰めて言えば、「こんなことができたらいい」という人々の根源的な欲求や夢を実現することが、メタバースだ。メタバースは「ほんやくコンニャク」や「どこでもドア」などが飛び出す「ドラえもんの四次元ポケット」に例えることができる。

米フェイスブック親会社メタ・プラットフォームズは、TikTokをそう簡単には押し倒すことはできないとの見方も。

これまで目がくらむほどの急上昇を演じてきたハイテク株が重圧にさらされている。

米フェイスブックが昨年10月に社名を「メタ」に変更した。その影響は日本にもあり、多くの人々がVR（仮想現実）やメタバースに興味を持つきっかけとなった。メタバースとは「メタ（超越した）」と「ユニバース（宇宙）」を組み合わせた造語であり、単一の仮想空間というよりは、それぞれの空間が銀河のように多数存在し、それぞれが併存しているというイメージだ。

メタバース変革初期にメタ・プラットフォームズの語り口を受け入れている向きは、マイクロソフトが既にそこに深く入り込んでいるという事実を見逃しているかもしれない。

めちゃくちゃ大きな経済ニュースが飛び込んできました。「グーグルがYouTubeを買収して動画配信時代が来た」ぐらいのレベルの事件です。米マイクロソフトが18日、米ゲーム大手のアクティビジョン・ブリザードを687億ドル（約7兆8700億円）で買収すると発表しました。なぜこれがビックニュースなのか、世界経済がこれからどう動くのか、解説しましょう。

最近、大きな注目を集めている「メタバース」の話題。インターネットの次に来るものと考えられ、サービス自体に参入するIT企業や、勝ち組を見定めて便乗する機会を狙う一般企業も増えてくると思われる。しかし、アップルはメタバースと距離を置く姿勢を見せており、一説には社内でメタバースという単語自体が禁句になっているともいわれている。アップルは、なぜメタバースの波に乗らないのか？　その理由をメタバース推進派の思惑や周辺の状況から考察する。

GAFAと呼ばれる米IT大手が半導体の“自前路線”を加速させている。主力サービスや製品の“心臓部”強化のために巨額の投資を惜しまない。データセンター向け半導体で自前路線の先鞭をつけた米グーグルが、独自開発を決断した理由は、ある「社内予測」が決め手だった。

アフターコロナの「リベンジ消費」を制するのはどんなモノ・サービスなのか。「草食系男子」など時代を象徴するキーワードを数多く世に送り出した世代・トレンド評論家の牛窪恵氏が、2022年の消費トレンドを予想する。

新設された10兆円の大学ファンドの「資金運用ワーキンググループ」座長を務めた米コロンビア大学の伊藤隆敏教授は、日本で長らく停滞する賃金の上昇を促すため、抜本的な改革が求められていると指摘。日本の産業界が競争力を取り戻す上で、2021年度内にも運用開始予定の大学ファンドが鍵になると話す。

次世代の仮想空間である「メタバース」が注目を集めている。インターネットを使いこなせる人や企業と、そうではない経済主体の差が広がる「インターネット・デバイデッド」、あるいは「デジタル格差」と呼ばれる状況が出現したように、メタバース市場に参入できる企業と、それが難しい企業の差が鮮明になる「メタバース・デバイデッド」社会が、近く到来するだろう。

株価時価総額ランキングが示すのは、ビジネスモデルを変えていかない限り企業価値は上がらないことだ。90年代に世界をリードした企業は消え、ファブレスや無人企業、どの産業にも分類できない企業が上位を占める。

経済学者や経営学者、エコノミスト128人が選んだ経済、経営に関わる良書をランキング形式でお届けする『ベスト経済書・ビジネス書大賞2021』。今回は1位の『監視資本主義』の著者であるショシャナ・ズボフ・米ハーバード・ビジネススクール名誉教授に、監視資本主義の下、われわれのプライバシーが侵害されている現状と対抗策について語ってもらった。

メタ・プラットフォームズ（旧フェイスブック）に対して、有害コンテンツ対策の強化とガバナンス改善を求める圧力が株主からも強まってきた。

今年7月、FacebookやInstagramなどを運営する米Meta（メタ、旧フェイスブック）は、自社のSNSで活動するクリエーターに総額10億ドル（約1100億円）超の報酬を配分すると発表し、話題を集めた。各ソーシャルメディアは人気のあるクリエーターを多く抱えることが収益増につながるため、インフルエンサーの獲得に躍起になっている。ネットメディア評論家の落合正和氏に、SNSプラットフォーム各社によるインフルエンサー獲得の取り組みや今後の見通しなどについて聞いた。

力強く最高値更新を続けるなど、米国株はやはり強さが目立つ。そんな米国市場の現状を踏まえ、この先も株高が期待できる企業をプロが厳選。「半導体」「大型株」「高配当」関連の24銘柄をリストアップした。

オンラインの仮想空間「メタバース」への熱い注目は、市場で最もホットな2つの半導体銘柄を一段とたきつけている。