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スズキ「独自のEV戦略」インド現地生産でシェア獲得狙うも電池調達がネックに、地政学リスクも高まる
ダイヤモンド編集部,宮井貴之
スズキは1983年にインドで生産を始めて以降、経済成長を背景に同国で四輪車のシェアを獲得してきたが、ここにきて成長に陰りが見えつつある。2024年度には電気自動車(EV)の新車種投入を目指しているが、EVでも確固たる地位を築くことができるのか。今年6月にモディ首相による3期目がスタートしたインドで、スズキが直面する地政学リスクについて明らかにする。

日産・ホンダがEV提携に踏み切った理由、トヨタやBYDを巻き返せる可能性は?
ダイヤモンド編集部,宮井貴之
日産自動車とホンダは、電気自動車(EV)の開発に向け、協業の検討を始めると発表した。部品やソフトウエアの共同開発で価格競争力を高めようとしているが、課題は山積みだ。

トヨタ社長がパナソニックに激怒した当然の理由、「問題2事業」押し付けの末路[見逃し配信]
ダイヤモンド編集部,千本木啓文
パナソニックとトヨタ自動車が住宅・電池事業の統合で夢見た「将来構想」が画餅になりつつある。とりわけ深刻なのが住宅だ。問題事業を押し付けられた豊田章男・トヨタ社長がパナソニックに激怒しているとされ、両社間の火種になりかねない事態に発展している。住宅事業を巡り繰り広げられる冷戦の実態に迫った。
![トヨタ社長がパナソニックに激怒した当然の理由、「問題2事業」押し付けの末路[見逃し配信]](https://dol.ismcdn.jp/mwimgs/3/0/360wm/img_304b564d40507ea8ab92c5fcce313924299721.jpg)
トヨタ激怒
トヨタ社長がパナソニックに激怒した当然の理由、「問題2事業」押し付けの末路
ダイヤモンド編集部,千本木啓文
パナソニックとトヨタ自動車が住宅・電池事業の統合で夢見た「将来構想」が画餅になりつつある。とりわけ深刻なのが住宅だ。問題事業を押し付けられた豊田章男・トヨタ社長がパナソニックに激怒しているとされ、両社間の火種になりかねない事態に発展している。住宅事業を巡り繰り広げられる冷戦の実態に迫った。

ホンダと中国電池CATLが戦略的提携へ、トヨタもパナとの「二股」画策
週刊ダイヤモンド編集部,浅島亮子
中国事業に強いホンダが、世界一の中国電池メーカー、CATLとタッグを組み、電気自動車向けの新型電池の開発に着手する。水面下では、パナソニックと車載電池事業の統合を決めたばかりのトヨタも、CATLに接触し提携に向けた準備を進めている。

テスラ上海新工場でのバッテリー採用、パナより中国CATLが有力か
湯 進
今年1月7日、中国上海で壮大な着工式が行われた米テスラのEV工場「ギガファクトリー3」。中国で外資としては初となる独資の自動車工場の第1号案件となるが、その華々しい船出の裏で、熾烈なリチウムイオン電池(LIB)など主要部材の供給合戦が始まっている。
