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みなさんは、「インスタ映え」という流行語をご存知ですか？　「インスタ映え」とは写真アプリ、インスタグラムで写真うつりが良いことを指します。SNSにおける人々の交流は、昔はテキスト、すなわち文章が主流だったのですが、最近は写真や動画へと移ってきています。インスタグラムはフェイスブック（ティッカーシンボル：FB）に買収され、現在ではその一部門となっています。そして最近は。インスタグラムがフェイスブックの業績に貢献する割合がどんどん高まっています。インスタグラムのインフルエンサーの重要性をよく理解し、それを企業戦略にうまく取り込んでいるのが、アルタ・ビューティー（ティッカーシンボル：ULTA）です。

エネルギーや金属など多くの国際商品相場がじわりと上昇している。原油は、米国産のＷＴＩ（ウエスト・テキサス・インターミディエート）がなかなか1バレル当たり50ドルを超えられないなど上値が重い印象があるが、6月下旬の安値に比べると1割ほど高い。

東芝の半導体事業の売却話がまとまりかけていますが、日本のマスコミはどうも「都合の良いところだけ」を報道しているようです。刺激的な金融メルマガ『闇株新聞プレミアム』はこれまでも「外資に売ってはいけない」と警鐘を鳴らし続けていますが、事態は当事者意識を失っている東芝と考えのない銀行団が、外資をボロ儲けさせるだけの破滅の道へと進めています。

8月3週目に米ロサンゼルスに行った際、配車サービスのUber（ウーバー）を使ってみた。これは確かに、革命的に安くて便利だ。ロサンゼルス中心部からハリウッドのチャイニーズシアターまで、相乗りサービスの「Uberプール」を利用した。1人で乗る「UberX」よりも到着は遅くなるが、料金は安い。スマートフォンのアプリで呼ぶと、数分でヒュンダイのソナタ（4ドアのセダン）が来た。中東系の運転手だった。

8月29日、北朝鮮が中距離弾道ミサイルを発射し、日本の上空を通過しました。北朝鮮リスクという意味では、今年に入って最大の警戒レベルで昨日の東京市場は始まったと思います。ただ、終わってみれば、8月29日の日経平均株価は0.45％安、TOPIX（東証株価指数）はわずか0.15％安。後場に日銀のETF買いが入ったこともありますが、軽微な下げに終わりました。投資家は冷静だった……といえるでしょうか？　今日の実態としては、「多くの投資家が冷静で、パニックにならなかった」のではなく、「多くの投資家が動けなかった」のではないかと思われます。

8月29日未明、北朝鮮のミサイルが日本の上空を通過しました。過去に北朝鮮のミサイルが日本の上空を通過したケースでは事前に通告がありましたが、今回はありませんでした。北海道上空を飛んだというのは、いままでのルートとは違うので、日本側にとってはショックが大きかったと思います。ただ、米地政学サイト、ストラトフォアは「今回は、日本上空を飛ぶルートの中では、一番無難なコースを選んだ」という見方をしています。ストラトフォアがそう考える理由は、北海道は比較的人口密度が少ないので、もし日本の国土にミサイルが落ちた場合でも、ダメージが小さいからです。

北朝鮮による弾道ミサイルが本日8月29日５時58分ごろに発射され、北海道襟裳岬上空を通過し、6時12分ごろ、襟裳岬の東1180キロメートルの太平洋上に落下しました。これを受け、米朝軍事衝突懸念が再び強まっています。外国為替市場では、「地政学リスク」への懸念を背景に、円買い・ドル売りが加速しました。今回の北朝鮮のミサイル発射を受け、当面の日経平均株価のメインシナリオは、200日移動平均線を割り込んで、下値余地を探るというものです。9月9日の北朝鮮の建国記念日、11日の米同時多発テロの日まで、米朝軍事衝突リスクが燻り続けることになると考えるからです。

ゴールド（金）は最近、ビットコインの華々しい値動きの陰に隠れて、影が薄いです。しかし先週金曜日は久しぶりに火花を散らしました。それというのも、ちょうどジャネット・イエレンFRB議長がジャクソンホール・シンポジウムでスピーチを始める時間に合せて、1分間に200万オンスにも相当する巨大なトレードが成立したからです。金価格は1300ドルがこのところのトレーディング・レンジの上限を形成しており、ここを抜けて新波動に入ることができるかどうかの瀬戸際にあります。

現在、筆者は米国にいるが、ＩＴを用いた新サービスがますます普及しているように感じた。例えば、空港やターミナル駅では、タクシー乗り場とは別の場所で大勢の人がスマートフォンを片手に車を待っている。タクシー配車サービス「Uber（ウーバー）」などの利用者だ。

東芝の半導体事業は海外ファンド（ベインキャピタルかKKR）主導での売却となりそうですが、刺激的な金融メルマガ『闇株新聞プレミアム』はかねてよりこの成り行きに「海外ファンドに売却された日本企業はロクなことにはならない」と警鐘を鳴らしています。そこで今回は海外ファンドによる買収→再上場で“世間的には”成功例とされている「すかいらーく」と「スシローグローバルHD」（旧あきんどスシロー）で、何が行われてきたかを見てみます。

日経平均株価は下放れし、多くの買い方にとって厳しい状況になっています。5日移動平均線、25日移動平均線、75日移動平均線全てを下回り、且つ、25日移動平均線と75日移動平均線とが遂にデッドクロスしました。短期・中期の下落トレンドが発生したとの認識です。このような状況ですから、8月10日時点の信用評価損益率はマイナス9.94％と、前週末から0.74ポイント悪化しました。悪化は３週連続です。評価損益率がここまで悪化してしまったため、信用取引を行っている投資家は、「戻れば売りたい」、「さらに下がったら、追証で売らざるを得ない」という状況いえるでしょう。

最近、「仮想通貨のビットコインで儲けよう」「ビットコイン価格は値上がりする」という声を目にすることが多くなっています。この記事で皆さんにお伝えしたい、もっとも重要なメッセージは、「これまでビットコインの売買に参戦したのは個人投資家だけであり、機関投資家は皆無に近い」ということです。これは深淵な意味合いを持ちます。なぜなら、機関投資家は巨大な運用資産を持っているからです。その機関投資家が、いよいよビットコインを買えるようになります。その理由は、近くビットコインETFが許可される可能性が高まったからです。

東証マザーズ指数がこのところ冴えません。6月27日のザラバ高値1204.80ポイントが今のところ指数のピーク。7月末までは1150ポイント辺りを維持していたのですが、8月に入った途端、今年最大の下落率「3.95％安」を記録。そして週初14日（月）に、安値で1053ポイントまで下げました。とはいえ、今年の東証マザーズ指数は上昇しています。年初からで見れば、8月14日時点で13.23％上昇。日経平均株価の2.21％、TOPIXの5.30％をアウトパフォームしているため、好調な市場といえます。

北朝鮮が「中距離弾道ミサイルをグアム沖に向け発射検討」と発表すれば、トランプが「世界がかつて見たこともない軍事力を見せてやる」と応酬するなど、金正恩とトランプの互いの挑発がエスカレートしています。北のミサイル発射はあるか、米国はいつまで耐えられるのか!?　刺激的な金融メルマガ『闇株新聞プレミアム』がズバリ見通します！

8月の株式市場は、多くの個人投資家にとって厳しい環境になっています。8月9日の日経平均株価は前日比257.30円安の1万9738.71円と大幅続落し、ついに、それまで狭いレンジでの値動きに留まっていたボックス相場から、下放れてしまいました。また東証マザーズ指数についても、短期・中期的な下落トレンドに入ったと見ていいでしょう。そうしたなかで新興市場ではイナゴタワーが倒壊し、イナゴ銘柄は底なし沼に落ちてしまっている状態です。

先週、ダウ工業株価平均指数は週間ベースで－1.1%と、今年3月以来、最大の下げ幅を記録しました。これは、とうぜん北朝鮮情勢が影響しています。北朝鮮と米国は、お互いに相手を強く非難し、舌戦はエスカレートしている印象を与えます。なぜ今、両者はここまで昂っているのでしょうか？それは、今月末に韓国と米国が共同で軍事訓練を行うからです。なおこれは毎年行われています。でも、それを隠れ蓑にして、米国が北朝鮮に突如、先制攻撃をかけるリスクがあると北朝鮮は判断したのだと思います。

闇株新聞プレミアムでは読者の関心が高い人気企業について定期的に事業・決算をチェックして分析記事をお届けしています。今回は8月7日に2017年4～6月期連結決算を発表したソフトバンク（9984）を取り上げていますが、日本のマスコミが報じない部分にもしっかりとスポットを当てています。

米国の政府債務上限問題が金融市場の懸念事項になってきた。スティーブン・ムニューチン米財務長官は、9月29日までに議会が上限を引き上げないと、政府の支払いが遅延する恐れがあると訴えている。

8月は、海外勢はサマーバケーション、国内勢はお盆休みのため、東京株式市場では市場参加者が激減、ボリュームが低下し、例年、相場が膠着します。これを一般的に「夏枯れ相場」と呼びます。しかしながら、今年に関しては、多くの投資家が夏休み入りしているはずの米国で、株式市場が非常に強い動きを続けています。実際、8月7日のNYダウは10日続伸、前週末比25.61ドル高の2万2118.42ドルと、9日続けて過去最高値を更新しました。ところで、日本については、今年は、「7月相場」で既に「夏枯れ相場」入りしているという感じです。

メーシーズ（ティカーシンボル：M）は米国を代表する老舗百貨店です。毎年、アメリカ人の2人に1人がメーシーズでショッピングします。しかし、同社は近年、アマゾン（ティッカーシンボル：AMZN）から激しい攻勢に晒されており、顧客を奪われています。このように苦戦を強いられているメーシーズですが、同社の業績は再起不能なほど悪化していません。次に、2016年の投下資本利益率（ROIC）は18.5%で、百貨店のグループの中では最高でした。