週刊ダイヤモンド編集部

創立80年を経ても老若男女を問わず世界中で熱狂的なファンを産み出すレゴ。あらためて、その人気の秘訣と、赤字を垂れ流していた経営をどう立て直したのかを、レゴグループＣＥＯに聞く。

世界52ヵ国315店舗を展開し、売上高も3兆円を超える家具界の王者、イケア。イケア・ジャパンのピーター・リストCEOに、日本での次の秘策について語ってもらった。

三菱重工業傘下の三菱航空機が開発する「三菱リージョナルジェット（ＭＲＪ）」の初飛行がカウントダウンに入っている。開発・製造段階のヤマ場を迎える中、その水面下では、次のステップである「運航」に向けた動きも活発化しつつある。ＭＲＪは誰がどこへ飛ばすのか。

今年1月30日、大手化学メーカーの昭和電工が、栃木県下の子会社の工場にコーヒー向けアルミニウム缶の製造設備をひっそりと新設した。昭和電工は顧客について固く口を閉ざすが、業界では、これが日本コカ・コーラ向けの設備であることは周知の事実である。

液晶シャープの経営再建が暗転し始めた。生き残りには再編が不可欠とみて、官民ファンド主導による統合論が足元で浮上するものの、世界のライバルを見渡すと経営の先行きは依然厳しいままだ。日本の液晶産業は果たしてどこへ向かうのか。

謎は謎のままだ。国内製薬最大手である武田薬品工業の高血圧症薬「ブロプレス」に関する臨床試験「CASE‐J」をめぐる不正疑惑について、研究に関わった京都大学は2月27日、「大学に問題はなかった」とする調査報告書を公表した。

「週刊ダイヤモンド」2015年3月14日号の特集は「北欧に学べ　なぜ彼らは世界一が取れるのか」。その中から、北欧企業たちの成功条件について紹介します。

カサノバ社長就任後、一向に業績が回復しないマクドナルド。しかし、マクドナルドの凋落は、中興の祖と評される原田泳幸前社長の時代から始まっていた。その真相を探る。

マクドナルドの凋落が止まらない。中国産鶏肉問題、異物混入事件と相次ぐ不祥事で、売上高は過去にないほど落ち込む。今こそ、良質なサービスで信頼を取り戻すときだが、現場は人手不足で大混乱。サービス劣化という悪循環に陥っている。

昨年秋、上場を果たしたリクルートホールディングスはＭ＆Ａによる成長戦略を打ち出した。独自の経営ノウハウと企業文化の輸出で買収企業の価値向上に取り組む。

2月18日、日本郵政は傘下の日本郵便がオーストラリアの物流大手を買収すると発表した。加えて、ゆうちょ銀行の資産運用方針を変更し、今までよりもリスクを取って収益力アップを目指す。背景には、今秋を目指す株式上場に付きまとう「成長戦略不在」の批判を払拭したい思惑がある。

「旭化成は車載用リチウムイオン電池の部材の受注に慎重」──。こんな業界の評判を一気に吹き飛ばす発表だった。2月23日、同社が、セパレーター（絶縁材）と呼ばれる電池の主要部材の大手、米ポリポア・インターナショナルの買収に合意したというのだ。

チラシのうそを見抜き、査定価格に惑わされず、ついに不動産業者の選定にたどり着いても、幾つもの関門がある。特に、営業マンを誰にするかは、売却では最も重要なポイントだ。

ホンダが6月に社長交代する。一連の品質問題からの立て直しに一区切りついたと判断したからか、耐えかねて辞任を決意したのか、はたまた「引責辞任」に追い込まれたのか──。

東京ディズニーリゾートの根強い人気を背景に、強気の値上げを打ち出したオリエンタルランド。4月から各種チケット料金を数百～数千円値上げする。ところが今、あまりの人気故、現場ではさまざまな“弊害”も起きているという。果たして値上げは受け入れられるのだろうか。

債務問題に苦しむギリシャのチプラス政権にとって、最初の関門は、2月末に現行の支援プログラムが期限を迎えることだった。2月20日、ユーロ圏財務相会合は、ギリシャ政府からの支援延長要請に応じ、最大4カ月間延長することで合意した。

『週刊ダイヤモンド』3月7日号の巻頭特集は「マンション・戸建て 高く売れる家 売れない家」。ここでは、バブル期並みに高騰している不動産相場の状況を紹介しましょう。

製造業の優等生として知られるコマツの業績の足踏みが続いている。「新興国」と「鉱山機械」の需要減が主たる原因だ。コマツの反転攻勢はいつになるのか。

白物家電世界最大手の中国ハイアールの中で、日本と東南アジア地域を統括するハイアールアジア。2014年2月にトップに就任した伊藤嘉明社長兼CEOに、製品展開の青写真と中長期の経営方針について聞いた。

ファミリーレストランが好調だ。すかいらーくは2014年度決算で当期利益が95億円と33％増。ロイヤルホールディングスは同12％増の19億円で、18年ぶりに3期連続の増収増益を果たした。背景にあるのは値上げだ。