週刊ダイヤモンド編集部

子どものころの夏休み。滅多に会わない従兄弟たちと遊び回り、つい夜更かしをして怒られた経験はおありだろうか。興奮醒めやらず布団に入ってもなかなか寝つけない──。「ワクワク」を含め興奮状態で覚醒が持続するメカニズムは、災害や捕食者の襲撃に備える動物の本能でもある。だからこそ安全な場所では眠り惚けられるのだ。

独り歩きしがちな「ヘッジファンド」という言葉。市場で説明できないブレが起こると、よく彼らが動いたと説明される。しかし、その姿は謎のベールに包まれている。市場への影響力が大きい彼らの実像や相場観とはどんなものか。謎多きヘッジファンドの正体を追った。

「やられたらやり返す。倍返しだ！」初回から平均視聴率19.4％をマークしたうえ、第2話が初回を上回る21.6％を叩き出すなど、絶賛放映中のＴＢＳ日曜劇場「半沢直樹」。上司相手でも物怖じしない銀行員、半沢直樹が主人公のこのドラマだが、実際のところ現役のバンカーはどう見ているのか？

無料のサービスを展開しながら2012年の売上高が5兆円を突破、今年に入っても相次ぐ買収でさらなる拡大を見せている。その力の源泉はどこにあるのか。

人気の2機種の価格を下げて攻勢をかけるＮＴＴドコモ。いわゆる「ツートップ戦略」は、iPhone対抗策になり得るのか。

6月28日、日本損害保険協会の新会長に、日本興亜損害保険社長の二宮雅也氏が就任した。二宮会長に、今後の取り組みを聞いた。

格安航空会社（ＬＣＣ）の一つ、ジェットスター・ジャパンに、増資問題が浮上している。就航から1年が経過したが赤字が止まらず、資本増強が必至の状況で、追加負担に株主は頭を痛めている。

ファンケルの台湾、シンガポールでの化粧品事業展開に暗雲が漂っている。ファンケル単独で両国の事業を展開していることについて、資本・業務提携先である香港のＣＭＣホールディングスグループと係争していたが、6月下旬に国際仲裁機関がＣＭＣの主張を認め、ファンケルの“敗訴”が確定した。仲裁は一般に訴訟の確定判決と同等の効力を持っており、影響は大きい。

シャープとの出資交渉が頓挫していた台湾の電子機器受託製造（ＥＭＳ）最大手、鴻海グループが５月下旬、独自に研究所「フォックスコン日本技研」を大阪に設立して波紋を呼んでいる。同研究所の代表を務める、元シャープの液晶開発幹部の矢野耕三氏が本誌のインタビューに応じ、今の心境を語った。

止まっていた時計の針が、ようやく進みそうである。今月初め、自民党と公明党が安倍晋三首相に提言書を提出。いわゆる「二重ローン問題」の解決のためにつくられた二つの機構で重複する業務を、一元化すべきとの提案がなされたのだ。提言書では、両機構の「役割分担の見直し」という表現にとどまったが、当然、その先には「統合」の二文字がちらついている。これを機に、長らく水面下でくすぶっていたこれらの議論が進みだすのではないかとみられている。

2012年7月に導入された再生可能エネルギーの全量買い取り制度の追い風を受け、普及が進む太陽光発電。その中で、買い取り条件となる「設備認定」の量が、驚異的なペースで伸びていることが業界の関心の的となっている。だが太陽光発電では設備認定を取得しても、発電には至っていない案件が急増しているのだ。

アップルのiPhoneの生産を手がけていることで知られる台湾の電子機器受託生産サービス世界最大手、鴻海精密工業の株主総会が6月26日、台湾の新北市にある本社ビルで開かれた。創業者の郭台銘（テリー・ゴウ）会長がマイクを片手に持論をぶち続ける独演会となり、会場は鴻海カラー一色に染まった。

7月15日に発表された中国の4～6月期の経済成長率は、前年同期比7.5％。1～3月期の7.7％から一段と低下した。いまや世界第2位の経済大国である中国の成長減速が、今後の世界経済の下押し要因になるのは間違いない。

韓国二大メーカーという“二刀流”は、シャープの経営再建への福音となるのか──。今年6月ごろから、亀山第2工場では“凍れる生産ライン”が息を吹き返しつつある。「サムスン向けで年間400万台分を超えるかもしれない」シャープ社員すら臆面もなくそう話すほど、亀山第2工場は韓国メーカーで支えられている。

世の中には「わかっちゃいるけど……」ということが多々ある。長年親しんできた生活習慣を変えることもその一つ。先月、医学誌の「脳卒中（Stroke）」に「生活習慣を“ちょっと”変えるだけで、脳卒中の発症リスクが大きく下がる」という研究報告が載ったのだが……。

スマートフォンにより、これまでとは違うプレーヤーが台頭している。その代表的な存在がガンホー。同社が手がけ、爆発的な人気を誇るスマートフォンゲーム「パズル＆ドラゴンズ」は、何もまぐれで生まれたわけではない。スマホを軸とした新たなゲーム時代の幕開けとなった。

台湾大手の中国信託商業銀行が週明けにも、東京スター銀行の買収について、株主団と基本合意する方向で最終調整に入っていることが分かった。複数の関係者が明らかにした。

カネボウ化粧品グループは4日、美白成分「ロドデノール」の配合された化粧品54商品を自主回収すると発表した。白斑と呼ばれる、肌がまだらに白くなるトラブルが確認されたという。「品質で失った信頼は、よりよい製品を作って回復するしかない」。夏坂真澄・カネボウ化粧品社長は沈痛な面持ちで語った。

6月27日の午後7時半、東京・青山の瀟洒なレストランで、日本の造船業の将来を占う調印式がひっそりと開かれていた。集まったのは、日本とブラジルの船舶・海洋業界を結ぶ立役者ばかりだった。日本からは、ＩＨＩの釡和明会長と斎藤保社長、ジャパンマリンユナイテッドの蔵原成実会長と三島愼次郎社長、日揮の重久吉弘グループ代表と竹内敬介会長ほか。

世界の市場関係者が固唾をのんで待った米国の雇用統計は、予想以上に良好な結果となった。7月5日に発表された6月の非農業部門新規雇用者数は、前月比19万5000人増と市場予想を3万人上回った。失業率は7.6％で前月と変わらずだが、この調子で雇用増が続けば、今後順調に低下していくとみられている。