週刊ダイヤモンド編集部

20世紀の建築は、効率的な空調環境を最優先としてきた。21世紀を拓く建築家 平田晃久は、箱の代わりに生命体を置き、野心的にパラダイムシフトを仕掛けようとしている。

現代人の幸福は“恋愛”と“挑戦”に集約される―。携帯電話向けコンテンツ制作会社ボルテージは自社のコンテンツを、この両輪をベースに制作する。この発想、津谷のセンスの源は映画にほかならない。

年始の「年越し派遣村」騒動の余波が意外なところに及んでいる。うつ病をはじめとする「心の病」を抱えた正社員が解雇を怖れて、続々と復職を願い出ているというのだ。

再建途上にあるＪＡＬの危機が、新たな山場を迎える。2008年3月に主力取引先を対象に、優先株発行による約1500億円の第三者割当増資を実施したが、初年度から無配になる可能性が強まっているのだ。

海外での裏ガネづくりが発覚した西松建設は、トップ2人が司直の手にかかる緊急事態に陥った。今回の事件により、経営が窮地に立たされるのは確実とみられ、業界再編の核となる可能性もある。

米金融大手シティグループが、日興コーディアル証券などを売却する検討に入り、証券業界の再編機運が高まってきた。わずか2年で再び漂流することになった日興コーディアル。しばらく神経戦が続きそうだ。

シティグループの分割、バンカメへの公的資金再投入。1月16日に発表された大手米銀の再建・救済策も金融危機の抜本的解決策にはほど遠いものだった。「不良資産の損失確定」にまで踏み込めなかったからだ。

アルミ業界は過剰設備と過当競争が長年の課題。そこに景気後退が追い打ちをかけたため、ここに来て古河電工と昭和電工が統合交渉を開始した。目下古河が優位な状況下だが、実はすんなり交渉成立とは行きそうもない。

株価急落中の新興市場は、無法地帯を通り越して「断末魔」の様相を呈しています。関係者の目は、ちゃんと投資家へ向けられているのでしょうか？　新興市場が抱える問題点や今後の課題を総力リポートします。

ウクライナとの価格交渉が決裂したとし、ロシアがパイプラインへの天然ガス供給を1月1日からストップ。20日から供給が再開されたが欧州17ヵ国に被害が広がった。背景にはロシア、ウクライナのそれぞれの事情がある。

キリンビールが基幹商品の「一番搾り」を大リニューアル。これまで使っていた副原料の使用をやめ、麦芽100％のプレミアムビールに変更する。しかも、価格は据え置くというから、実質的な安売りだ。

急激な株価下落を受け、今期決算では保有株の評価損を出す企業も続出する可能性が高い。しかし、企業が絡む株式投資はそれだけではない。“企業年金”においても多額の国内外の株式が運用されているのだ。

「三島の再来」と称えられたデビュー作『日蝕』から10年。現代にさまよう孤独を、猟奇的殺人をモチーフに長編『決壊』にしたためた。なぜ、われわれは孤独なのか―。

「オレがお前のプロデューサーになってやる」。藤原和博のこの言葉でリクルートへの入社を決めた。藤原は野津の入社後3ヵ月でリクルートを離れたが、結果的に野津の起業への道が敷かれて行くことになる。

大正製薬が、海外で実績のある抗肥満薬の日本における開発・販売権を取得した。メタボ諸氏には待ち遠しいクスリだが、製品化までの道のりは険しそうだ。

住友商事が、ネット経由で生鮮食品などを配達するネット専業スーパーを立ち上げた。既存店舗の店頭商品を配達する「店舗出荷型」が主流だが、住商は、他社が躊躇していた「センター出荷型」で勝負をかける。

ビール業界大手4社が市場減少を予測する中、キリンを除く3社が自社販売量を増やす計画だという。その意味するところは「他社のシェアを食って生き残るしかない」ということだ。業界再編へ突入となるか？

ホンダが2月6日に発売するハイブリット車「インサイト」が190万円以下になることが分かり、高性能な環境対応車として自動車市場にインパクトを与えている。ホンダの今後を左右する最重要モデルに失敗は許されない。

花王が値下げ路線に転じたのではないかと、業界内で憶測を呼んでいる。シェア確保に値下げは欠かせないが、日用品業界はかつての“デフレ”と“値下げ合戦の再来”を恐れている。

身内や知人の「死」は、誰しもが経験する大イベント。にもかかわらず、寺、墓、葬儀の正しい知識やノウハウは意外に知られていません。今週号では、知らないと損する「死に関わるカネの全て」を初公開します。