井手ゆきえ

良質の睡眠が心身の健康に必要なことはもう常識。ところが、日本の一般成人の5人に1人は不眠に悩み、およそ15％が日中に過剰な眠気を感じているという（厚生労働省調査）。

最近は、スマートフォンの普及による子どもの「スマホ睡眠障害」が話題になっているが、果たして……。

毎年3月1～8日は「女性の健康週間」だ。各地の啓発イベントはもっぱら妊娠・出産関連のテーマだ。人生100年時代の昨今、更年期からそれ以降にも目を向けたい。

急増している「梅毒」。昨年1年間の患者数は、一昨年の届け出患者数を1000人あまり上回る6923人となった（2019年1月7日集計分／国立感染症研究所データ）。未集計分を考慮すると、およそ半世紀ぶりに7000人台に迫る勢いで、もはや異常事態といえる。

先月16日、厚生労働省から2016年の「全国がん登録」の結果が報告された。同年に施行された「がん登録推進法」に基づき、国主導でがん患者をデータベース化したもので、初の集計結果となる。

受けたくない検査の一つに大腸内視鏡検査がある。事前の食事制限や下剤の服用のほか、検査時に鎮静剤を使うので、検査後の自動車運転が禁じられるなどわずらわしい。

昨年夏の猛暑の影響で、各関連機関の花粉飛散予報は軒並み上方修正。情報を総合すると、東北北部など一部地域を除き、飛散量は昨年の2～5倍。多くの地域で過去10年の平均飛散量を上回る可能性がある、との予測が出ている。

全世界の25歳以上の成人の4人に1人は、一生に一度は脳梗塞や脳出血を起こす可能性があるようだ。米ワシントン大学の研究グループが、初発に限って25歳人口の脳卒中生涯リスクを解析した。

患者が医師に真実を言うとは限らない。「薬はキチンと飲んでいます（実は残薬だらけ）」とか、「治療の内容はよくわかりました（実は理解していない）」とか何とか──。米ユタ大学の調査によると、医師に本当のことを言わない理由のトップは「医者に責められるのが嫌だから」だという。

インフルエンザの流行が拡大、ついに「警報レベル」を超えた。日本小児科学会の委員会はは10月末、今シーズンのインフルエンザ治療指針を公開した。その対策を見ていくことにする。

罰則付き受動喫煙対策を盛り込んだ「改正健康増進法」の全面施行まで1年半余り。受動喫煙については、発がんリスクの面が強調されてきたが、このところ、高血圧への影響が指摘されている。

徐々に認知されてきた注意欠陥多動性障害（ADHD）。ただ、情報インフレ気味なので就学時期を目前に、不安を抱えているご両親も多いだろう。

糖質制限だ、脂質制限だ、いや断食だと次々に新説、奇説が出てくるダイエット法。表面的には多種多様だが、根底には「抗炎症」という同じキーワードが隠れているようだ。

厚生労働省の委託事業としてＡＭＲ（薬剤耐性）対策の情報収集を担当しているＡＭＲ臨床リファレンスセンターによると、一般市民の2人に1人は「風邪には抗菌薬が効く」と勘違いしていることが判明した。

なぜか小さい子どもは「鼻くそ」が大好きだ。鼻に指を突っ込んで大きな塊を取り出し、まじまじと見つめ、あまつさえこちらに差し出してくる。

ニュージーランド・オタゴ大学の研究者らは、米国の五つの集団研究から痛風と食生活、遺伝子変異との関連について統合解析を実施。対象は、18歳以上のヨーロッパ系米国人1万6760人（男性8414人、女性8346人）で、腎機能障害や痛風の病歴を持たず、高尿酸血症の治療薬や利尿薬を飲んでいない人々だ。

2001年に医療安全推進週間がスタートしたきっかけは、1999年1月11日に発生した横浜市立大学医学部付属病院の患者取り違え手術事件だった。刑事裁判まで行った有名な事件である。

インフルエンザの流行が始まっている。ワクチン接種は11月中に済ませるのが理想的だ。2回接種をするなら2～3週間ほど間隔を空け、12月中に2回目を接種するといい。

1975年から続くデンマーク・コペンハーゲン市在住の一般市民を対象とした大規模疫学調査「コペンハーゲン心血管研究（CCHS）」によると、スポーツの種類で延命効果が異なるらしい。

糖尿病の95％は生活習慣の乱れや肥満が原因。しかし、およそ5％の患者は、自分の免疫細胞に血糖をコントロールする「インスリン」を分泌する膵臓のβ細胞が破壊される自己免疫疾患の「1型糖尿病（1ＤＭ）」だ。そのほか、まれにウイルス感染や遺伝子異常に関連する1ＤＭもある。