井手ゆきえ

患者が医師に真実を言うとは限らない。「薬はキチンと飲んでいます（実は残薬だらけ）」とか、「治療の内容はよくわかりました（実は理解していない）」とか何とか──。米ユタ大学の調査によると、医師に本当のことを言わない理由のトップは「医者に責められるのが嫌だから」だという。

インフルエンザの流行が拡大、ついに「警報レベル」を超えた。日本小児科学会の委員会はは10月末、今シーズンのインフルエンザ治療指針を公開した。その対策を見ていくことにする。

罰則付き受動喫煙対策を盛り込んだ「改正健康増進法」の全面施行まで1年半余り。受動喫煙については、発がんリスクの面が強調されてきたが、このところ、高血圧への影響が指摘されている。

徐々に認知されてきた注意欠陥多動性障害（ADHD）。ただ、情報インフレ気味なので就学時期を目前に、不安を抱えているご両親も多いだろう。

糖質制限だ、脂質制限だ、いや断食だと次々に新説、奇説が出てくるダイエット法。表面的には多種多様だが、根底には「抗炎症」という同じキーワードが隠れているようだ。

厚生労働省の委託事業としてＡＭＲ（薬剤耐性）対策の情報収集を担当しているＡＭＲ臨床リファレンスセンターによると、一般市民の2人に1人は「風邪には抗菌薬が効く」と勘違いしていることが判明した。

なぜか小さい子どもは「鼻くそ」が大好きだ。鼻に指を突っ込んで大きな塊を取り出し、まじまじと見つめ、あまつさえこちらに差し出してくる。

ニュージーランド・オタゴ大学の研究者らは、米国の五つの集団研究から痛風と食生活、遺伝子変異との関連について統合解析を実施。対象は、18歳以上のヨーロッパ系米国人1万6760人（男性8414人、女性8346人）で、腎機能障害や痛風の病歴を持たず、高尿酸血症の治療薬や利尿薬を飲んでいない人々だ。

2001年に医療安全推進週間がスタートしたきっかけは、1999年1月11日に発生した横浜市立大学医学部付属病院の患者取り違え手術事件だった。刑事裁判まで行った有名な事件である。

インフルエンザの流行が始まっている。ワクチン接種は11月中に済ませるのが理想的だ。2回接種をするなら2～3週間ほど間隔を空け、12月中に2回目を接種するといい。

1975年から続くデンマーク・コペンハーゲン市在住の一般市民を対象とした大規模疫学調査「コペンハーゲン心血管研究（CCHS）」によると、スポーツの種類で延命効果が異なるらしい。

糖尿病の95％は生活習慣の乱れや肥満が原因。しかし、およそ5％の患者は、自分の免疫細胞に血糖をコントロールする「インスリン」を分泌する膵臓のβ細胞が破壊される自己免疫疾患の「1型糖尿病（1ＤＭ）」だ。そのほか、まれにウイルス感染や遺伝子異常に関連する1ＤＭもある。

10月は乳がん啓発のピンクリボン運動期間で、街中にピンク色が溢れていた。期間中は、早期発見のみが注目されがちだが、近年は就労支援や生活指導など「その後」の毎日を支える動きが盛んになっている。

日本でも中高年の「プチ整形（美容整形・医療）」希望者が増えているようだ。果たして、その動機は──。

関東圏から始まった風疹の流行が続いている。子供の病気と勘違いされやすいが、患者の9割は20歳以上の成人だ。特に学齢期にワクチン接種を中断された30～50代の男性が、全患者の3分の2を占める事態になっている。

日本人が人生の途中で視覚を失う原因のトップは緑内障だ。少々古いが、日本緑内障学会が岐阜県多治見市の住民を対象に行った疫学調査「多治見スタディ（2000～01年）」によると、40歳以上で緑内障と確定診断された人は5％だった。普通に生活している中高年の20人に1人は中途失明リスクがあるわけだ。

1985年、当時の厚生省が提唱した食生活指針に「1日30品目」というものがある。ようは多品目をバランスよく食べましょう、ということなのだが、実は、この「30」という数字にはこれといった根拠はない。

米ハーバード大学公衆衛生大学院の研究グループは、2000～17年にマサチューセッツ総合病院の不妊治療センターを受診した男性656人（年齢中央値35.5歳）を対象に、下着と精巣機能との関連を調査。

昨今、すっかり悪役が定着した「炭水化物（糖質）」だが、極端に制限しても、死亡リスクが上昇するようだ。

米食品医薬品局（ＦＤＡ）は、排卵周期に基づくバースコントロール法であるリズム法に基づくアプリ「Natural Cycles」を承認。世界で初めて同種のアプリを「医療機器」と認めた。