井手ゆきえ

10月は乳がん啓発のピンクリボン運動期間で、街中にピンク色が溢れていた。期間中は、早期発見のみが注目されがちだが、近年は就労支援や生活指導など「その後」の毎日を支える動きが盛んになっている。

日本でも中高年の「プチ整形（美容整形・医療）」希望者が増えているようだ。果たして、その動機は──。

関東圏から始まった風疹の流行が続いている。子供の病気と勘違いされやすいが、患者の9割は20歳以上の成人だ。特に学齢期にワクチン接種を中断された30～50代の男性が、全患者の3分の2を占める事態になっている。

日本人が人生の途中で視覚を失う原因のトップは緑内障だ。少々古いが、日本緑内障学会が岐阜県多治見市の住民を対象に行った疫学調査「多治見スタディ（2000～01年）」によると、40歳以上で緑内障と確定診断された人は5％だった。普通に生活している中高年の20人に1人は中途失明リスクがあるわけだ。

1985年、当時の厚生省が提唱した食生活指針に「1日30品目」というものがある。ようは多品目をバランスよく食べましょう、ということなのだが、実は、この「30」という数字にはこれといった根拠はない。

米ハーバード大学公衆衛生大学院の研究グループは、2000～17年にマサチューセッツ総合病院の不妊治療センターを受診した男性656人（年齢中央値35.5歳）を対象に、下着と精巣機能との関連を調査。

昨今、すっかり悪役が定着した「炭水化物（糖質）」だが、極端に制限しても、死亡リスクが上昇するようだ。

米食品医薬品局（ＦＤＡ）は、排卵周期に基づくバースコントロール法であるリズム法に基づくアプリ「Natural Cycles」を承認。世界で初めて同種のアプリを「医療機器」と認めた。

震災や水害など大規模災害時、ペットは飼い主が連れて「同行避難」するのが大原則だ。ただし、避難先で一緒に生活できるとは限らない。一時的にせよ、愛犬、愛猫と離れることを想定した時、飼い主は何ができるのだろうか。

認知症リスクと見なされる「飲酒」だが、全く嗜まないのもリスクになるらしい。先日、英国医師会雑誌に認知症とアルコール摂取との関連に関する「ホワイト・ホール2試験」の結果が報告された。

科学誌「PLOS ONE」に載った愛媛大学の研究によると、中高年期の日本人は週に5回以上の入浴で動脈硬化リスクが低下し、血中ＢＮＰ（心臓に負担がかかると増えるホルモン）の上昇が抑制されるようだ。

仏クレモン・オーヴェルニュ大学の研究チームは、8～12歳の男子12人と、19～23歳の一般成人男性12人、そして19～27歳の男性アスリート13人を対象に、年齢ごとの運動能力、運動後の回復力を比較した。

明日11日の山の日から夏休みという人も多いだろうが、日本列島は台風も去って再び酷暑が予想される。高齢者に限らず、誰でも「熱中症」になることを想定し、症状と緊急対応を頭に入れておこう。熱中症対策について世代別にまとめてみた。

今年初め、孤独担当大臣を新設した英国から孤独と遺伝子に関する知見が報告された。英国では、人口の1割以上にあたる900万人が日常的に孤独を感じ、その3分の2が生きづらさを抱えているという。

フクロウ族は早起き鳥より死亡リスクが高いようだ。米ノースウェスタン大学の研究チームは、遺伝子型と生活習慣、環境との関連を調べる「英国バイオバンク研究」から、睡眠に関する質問に回答した43万3268人（平均年齢56.5歳、男女比はほぼ1対1）を抽出。睡眠パターンと疾病リスクの関連を解析した。

オウム真理教元代表の松本智津夫（麻原彰晃）死刑囚ら、教団元幹部らの死刑が執行された。死刑廃止を訴える団体などは、松本元死刑囚は心神喪失状態で「受刑能力」を欠き、違法な執行である、と抗議した。「心神喪失状態」と「受刑能力」とは何を指すのか。

巨大脳を獲得することで独自の進化を遂げてきた人類。従来の仮説では、進化の歩みはとどまらず、人類の知能指数（ＩＱ）は20世紀の間も着実に上昇したといわれている。この現象は世界35カ国の知能検査データを解析し、「人類の知能指数は、上昇し続ける」と結論したニュージーランド・オタゴ大学のＪ．フリン教授にちなみ、「フリン効果」と呼ばれている。

日本人は成功より「失敗しないこと」を重んじる傾向があり、失敗を避けようとリスクに背を向け、何もしない、という本末転倒な行動に出がちだ。病的なリスクテイカー（リスクを冒す人）になる必要はないが、長い人生、あえてリスクを取るべき場面は幾らでもある。すくむ足を一歩進めるには、どうしたらいいのだろう。

ちまたに流通している「ヘルスケア・アプリ」。スマホなどを用いて生活習慣の改善やダイエット等に役立てようというもの。さらに現在、こうしたヘルスケア・アプリとは一線を画す、医師による処方を必要とする日本初の「治療用アプリ」の臨床試験が進行中だ。

日本では30歳の男性社員の3人に1人、女性社員の5人に1人は、65歳までに2型糖尿病になる可能性があるらしい。関東、東海地方に本社を置く国内12企業と社員およそ10万人が参加する「J－ECOH研究」では、糖尿病歴がない30～59歳の男女、5万3828人（男性4万6065人、女性7763人）の追跡データを解析している。