鈴木洋子
＃9
リタイア層の貴重な収入源である年金。公的年金の減額などへの不安も根強い中、今や60歳で仕事を辞めて年金暮らしに入るのはリスクが高い選択肢だ。そこで、税制面も含め、就労・公的年金・私的年金をどのように組み合わせて受け取るのが賢い方法なのか、独自の試算結果から明らかにした。
＃7
家計の固定費の中で最も大きな比重を占める住宅ローン。コロナ禍でボーナス減などに直面する人も多い中、絶対に避けるべき行動とは？ここでは、資金繰りを重視した返済戦略について、早期返済と長期返済のシミュレーション表によって徹底解説する。
＃6
社員が在宅勤務をしていても、会社と管理職には社員が健康に働くための環境を整える義務が発生する。前代未聞の緊急事態で、社員のメンタルを守るために会社には何が必要なのか。
＃5
在宅ワークに欠かせないSlack（スラック）やウェブ会議などの各種ツール。だが、リアルな対面でのやりとりがないこれらのツールは、使い方を誤ると思わぬトラブルやストレスにつながる。在宅ワークだからこそ注意すべき伝え方のポイントとコミュニケーション術とは。
＃4
本来仕事の場でない自宅で仕事をするストレスを軽減するためには、最低限の環境づくりが欠かせない。ちょっとした工夫で手軽にできる快適な「おうちオフィス」づくりのポイントを、オフィス環境の専門家に聞いた。
＃3
在宅勤務では、これまで分離されていた仕事と家事と育児がごちゃ混ぜになる。仕事の環境が整っていない自宅で、子供を育てながら夫婦二人での在宅勤務は、家庭に深刻なトラブルを生みかねない。修羅場を避けるための対処法とは。
＃2
突然始まった在宅ワーク、あなたは何がつらい？ダイヤモンド編集部では在宅ワークのつらさを呟き合うツイッターイベントを開催した。そこから見えてきたのは、ちょっと笑えてちょっと泣ける在宅ワークの実態――。みんなの在宅ワークの悩みをのぞいてみた。
＃1
緊急事態宣言で広まった在宅勤務。一見ラクに見えても、そこにはメンタルヘルスを崩すさまざまな落とし穴が潜む。精神科医やカウンセラーなどの専門家に自宅勤務のリスクとメンタル危機の回避法を指南してもらった。
予告編
本当は怖い在宅勤務、緊急事態延長があなたのメンタルを壊す【予告編】
新型コロナウイルスのまん延で、急きょ始まった自宅勤務。社員にとっては通勤もなくなりラク、と思われがちだが落とし穴がある。メンタルヘルスを崩しやすいのだ。緊急事態宣言の延長が決まった今こそ、健康な心を守る自宅勤務の方法を考えてみよう。
＃14
がん患者の希望の光となるか、と期待が高かったがん遺伝子パネル検査。ところが、待望の保険適用が始まって1年足らずで現場には失望が広がっているという。そこには新たな検査に診療体制が追い付いていない問題があった。
＃13
遺伝子検査に検体1滴でさまざまな検査ができるリキッドバイオプシー ーー。続々登場する新たな検査に投資が集中している。新技術は「より健康に」という現代人の願いをかなえるのか。期待が集まる新検査の真の実力を検証する。
＃1
新型コロナウイルスの感染が世界に広がる中、注目を集めているのが“検査”だ。検査を増やせば感染の封じ込めにつながるという意見も多いが、そこには落とし穴がある。
学校休校は専門家会議「完全スルー」で決まった、社会不安を生みかねない
新型コロナウイルスの感染が拡大する中、突如として全国の学校の休校を要請した安倍晋三首相。2009年の新型インフルエンザ蔓延（まんえん）時に危機対策を率い、今回政府の専門家会議の一員にも加わる感染症と公衆衛生の専門家である岡部信彦・川崎市健康安全研究所長に、政府決定の評価と今後の対策の見通しについて聞いた。
#5
われわれの生活に不可欠な橋梁や道路。年々補修のための費用が増加している。一方で、多くの自治体の財政は窮乏していく。このままでは補修すら満足にできない日が遠からずやって来る。三つの指標で自治体ごとにその危険度を判定した。
#4
下水道は、早期に整備された大都市圏で老朽化が進んでいる。また地方では、普及率が低いか、敷設されていない自治体が少なくない。人口減による不採算に財政難も加わって、今後の普及率向上には限界が見えてきており、老朽化への対応も困難になることが予想される。さらに、上水道にはないある“爆弾”が、民営化を阻む。
老朽化が進み補修が必要になっている水道網は少なくないが、水道事業の採算が苦しい自治体ではその補修さえ困難になる可能性がある。水道料金や経営指標などから水道危険度ランキングを作成し、苦境にある自治体を抽出した。
#3
老朽化が進み補修が必要になっている水道網は少なくないが、水道事業の採算が悪化している自治体ではその補修も困難になる可能性がある。水道料金や経営指標などから水道危険度ランキングを作成し、苦境にある自治体を抽出した。
#6
高いシェアを占め、業界での歴史も長い競合が存在する市場に後から参入して成功するのは容易ではない。ところが登山市場においてはある2社が、これまで競合が掘り起こせていなかった新たなユーザーを発掘し、成功を収めている。
#5
昭和の登山家や愛好者たちが立ち上げた会社が業界の多くを占める日本の登山関連業界。だが、登山の大衆化と時代の変化が、大きな地殻変動を起こしている。
#4
特集「日本の山が危ない 登山の経済学」（全6回）の第4回では、登山用品ブランドとしては国内最大級に成長したモンベルを取り上げる。登山家でもある辰野勇会長に、その事業の要諦と経営を支えたものについて聞いた。
