大矢博之

最終赤字が7期連続と不採算体質が続くジャパンディスプレイ。ダイヤモンド編集部の倒産危険度ランキングでワースト上位企業の常連で、今回もワースト10位にランクインした。再建は可能なのか。大河内聡人・代表執行役CFO（最高財務責任者）を直撃し、打開策を聞いた。

倒産危険度が“危険水域”と判定された企業の中でも、危険度が急速に悪化している企業は要注意だ。危険度が1年前よりも悪化したワースト50社のランキングを作成した。

『週刊ダイヤモンド』9月4日号の第一特集は「廃業急増のウラ　倒産危険度ランキング」です。コロナ危機で、これまでの倒産の常識が通用しなくなっています。倒産件数そのものは低い水準で推移する裏で、廃業する企業が急増。豊富な支援策で生かされステルス化した「倒産予備軍」が増えています。激変する倒産事情の新常識を追いました。

コロナ禍で事業存続に疑念があるとして監査法人に「イエローカード」を突き付けられる企業が急増中だ。「継続企業の前提に関する注記」や「継続企業の前提に関する重要事象等」を記した上場企業計89社の理由を徹底分析した。

コロナ禍で苦境にもかかわらず、倒産件数は歴史的な低水準で推移する“異常事態”だ。一方で企業の休廃業は急増するなど、倒産予備軍が積み重なっている。コロナ時代の倒産「5大新常識」に迫った。

2020年は急増した企業の休廃業。後ろ向きに聞こえる廃業だが、うまく活用すれば手元に資金が残る「勝ち組」入りできる。廃業手続きを支援してきた“企業のおくりびと”に、最新テクニックを伝授してもらった。

倒産危険度ランキングでワースト上位には、外食やブライダルなどコロナ禍で打撃を受けた業界の企業が多く名を連ねる。ワースト上位入りした企業は現状をどう見ているのか。どう企業を再建するのか。直撃し、言い分を聞いた。

新型コロナウイルスの感染拡大で多くの企業が打撃を受け、倒産事情も激変した。そこで上場企業3787社の「倒産危険度（Zスコア）」を総点検。リスクの高い493社をあぶり出した。倒産危険度ランキングのワースト401～493位を紹介する。

コロナ禍で市場環境が激変した13業界について、それぞれ倒産危険度ランキングを作成した。今回は自動車関連業界を取り上げる。26社が“危険水域”に入った。

新型コロナウイルスの感染拡大で多くの企業が打撃を受け、倒産事情も激変した。そこで上場企業3787社の「倒産危険度（Zスコア）」を総点検。リスクの高い493社をあぶり出した。倒産危険度ランキングのワースト301～400位を紹介する。大手コンビニもランク入りした。

新型コロナウイルスの感染拡大で多くの企業が打撃を受け、倒産事情も激変した。そこで上場企業3787社の「倒産危険度（Zスコア）」を総点検。リスクの高い493社をあぶり出した。倒産危険度ランキングのワースト201～300位を紹介する。絶好調に転じた海運3社のうち1社がランク入りした。

新型コロナウイルスの感染拡大で多くの企業が打撃を受け、倒産事情も激変した。そこで上場企業3787社の「倒産危険度（Zスコア）」を総点検。リスクの高い493社をあぶり出した。倒産危険度ランキングのワースト101～200位を紹介する。

新型コロナウイルスの感染拡大で多くの企業が打撃を受け、倒産事情も激変した。そこで上場企業3787社の「倒産危険度（Zスコア）」を総点検。リスクの高い493社をあぶり出した。倒産危険度ランキングのワースト100を紹介する。

コロナ禍でデジタルシフトが加速したことで、GAFAと呼ばれる米IT大手の業績が好調だ｡荒稼ぎするGAFAは、新たな収益の柱の育成に余念がない。GAFAの決算書から見えてきた新規事業の実力を検証する。

量子コンピューターのクラウド公開をきっかけに興味を持ち、「量子星占い」という自作アプリを開発したエンジニアが、東京大学の量子コンピューター研究室の技官に転身した。本人の意志があれば、誰でも量子エリートに成り上がれる時代が到来した。

実用化が近いのは電池、素材、医薬品――。自動車業界や化学業界がこんな期待を寄せるのは、複雑で既存のコンピューターでは計算し切れない原子の振る舞いを、量子コンピューターならば計算できるかもしれないからだ。

金融3メガの最後の1社がついに動きだした。三井住友フィナンシャルグループがグループ総出で量子人材育成に乗り出す。JPモルガン、ゴールドマン・サックスなどの海外勢や、IBM・慶應義塾大学と組んで先行して活用法を模索する三菱UFJフィナンシャル・グループ、みずほフィナンシャルグループに追い付けるか。

量子コンピューターをクラウド経由で利用できるサービスを、海外のIT大手が強化している。狙うのは自陣営への人材の囲い込み。さながらパソコン黎明期のウィンドウズとマッキントッシュの覇権争いのような状況で、海外勢が利活用の主導権を握り始めた。

希少な量子エリートの獲得競争が激化している。海外では2700万円を超す高額の年収を提示するケースも出始めた。新たな理系人材の受け皿に乏しい日本企業。AI人材をGAFAなどの海外企業に奪われた二の舞いを演じかねない状況に陥っている。

オールジャパンで量子技術イノベーション立国を目指す――。トヨタ自動車、東芝、NTTなど日本を代表する大企業が、量子コンピューターの活用に向けて集結した。産業界が“巨大護送船団”方式で動きだした背景には、先行する海外勢への強い危機感がある。