清水理裕

長期間にわたりトップに君臨するカリスマ経営者12人の退任時に、株価は下落？それとも上昇？それを占うため、ダイヤモンド編集部は株主の視点でトップの通信簿を作成した。今回の前編ではソフトバンクグループの孫正義氏、ファーストリテイリングの柳井正氏、トヨタ自動車の豊田章男氏ら6人を取り上げる。

上場会社を非公開化するMBOの動きが活発化している。直近では大正製薬ホールディングスやベネッセホールディングスといった大企業が踏み切るケースが出てきた。その際、買い付け価格は時価に数十パーセントのプレミアム（上乗せ幅）が加えられるため、株価が大きく上昇することも多い。「MBOしやすい会社ランキング」を作成して次の大正製薬、ベネッセとなる上場企業はどこかを探った。

円安や燃料高に伴う電気代やガス代の高騰は、日本国民の生活を直撃している。2023年3月期の決算で、電気の調達コストが増え、電気を売れば売るほど赤字が増える「逆ざや」の形となった電力会社。純損益は、大手10社のうち中部電力と関西電力を除く8社が赤字に陥った。業界別の倒産危険度ランキングとして、今回取り上げるのは電力・ガス業界。16社が“危険水域”と判定され、東西の電力大手が10位と8位になった。

メガバンクに地方銀行、第二地方銀行、信用金庫に信用組合――。全国472金融機関が、これまでどれだけメインの融資先企業を倒産させてきたのか？ダイヤモンド編集部の独自調査結果を初公開。第3弾の今回は、名門製紙会社、丸住製紙の経営不振に揺れる、愛媛県内の金融機関を取り上げる。

非上場企業のため倒産危険度ランキングに入っていないが、四国の名門製紙会社・丸住製紙が深刻な経営不振に陥っている。丸紅の持ち分法適用会社でもある同社は、製紙業界や地元では非常に注目度が高い。実は丸住製紙は、大王製紙の主力工場・三島工場の隣に位置している。ダイヤモンド編集部の取材で判明した、丸住製紙の厳しい経営状況を元大王製紙会長の井川意高氏にぶつけ、同社の苦境について解き明かしてもらった。

不動産業界はコロナ禍の影響を比較的受けなかった。不動産市況は落ち込まず、都心の新築マンションは普通のサラリーマンには購入が難しいほど高値となっている。だが、不動産業界の負債依存度は高い。金利上昇懸念が高まる中、倒産危険度ランキングの不動産業界版では、業種別で最多となる75社が危険水域に入った。

2024年4月から、建設業にも働き方改革に伴う残業時間の上限規制が適用される。建設業界は、ただでさえ労働者の高齢化や人手不足にあえいでおり、「2024年問題」が追い打ちをかける。建設業界の倒産危険度を検証したところ、15社が“危険水域”に。2期連続の最終赤字で窮地に立たされている三井住友建設は、ワースト9位にランクインした。

『週刊ダイヤモンド』2月10日号の第1特集は「倒産危険度ランキング」。4月ショックで倒産激増が懸念されている。そこで今回、倒産危険度を総点検したところ、472社が倒産“危険水域”と判定された。特集では新企画の「企業を倒産させた金融機関ランキング」もお届けする。

倒産危険度ランキングに浮上した企業は「これから危ない企業」といえる。そんな“危険水域”企業のメインバンクは、どこなのか。これを初調査して集計したのが今回のランキングである。横浜銀行と広島銀行はワースト6位だった。メガバンクの中で、危ない企業を最も抱えているのは？

コロナ禍で大打撃を受けた航空・鉄道業界。最悪期は脱しつつあるものの、円安の影響で海外旅行の回復は鈍く、在宅勤務の普及でビジネス需要は戻っていない。総合ランキングとは別に市場環境が激変した17業界について、それぞれ倒産危険度ランキングを作成。今回取り上げるのは航空・鉄道業界である。22社が危険水域に入った。

2011年に会社法違反（特別背任）の容疑で逮捕され、その後実刑に服した井川意高・元大王製紙会長。だが実は現役時代、優れた手腕を発揮した経営者でもあった。製紙業界を知り尽くした井川氏が、忖度無用で【紙・パルプ8社】倒産危険度ランキングを喝破。後編では、四国の丸住製紙の深刻な経営状況についても語る。

倒産危険度（Zスコア）が“危険水域”と判定された企業の中でも、Zスコアが急速に悪化している企業は要注意だ。経営に変調を来している恐れがあるからだ。Zスコアが1年前よりも悪化した企業50社を検証したところ、29位に燃費試験の不正で揺れている日野自動車が入った。

倒産危険度ランキング総合版の第2弾。ゼロゼロ融資終了、金融機関の融資姿勢の厳格化、拍車が掛かる人手不足――。金利上昇懸念の高まりもあって、2024年に倒産が急増するのは必至だ。そこで、上場企業3935社の倒産危険度を総点検。リスクの高い472社をあぶり出した。今回はワースト101～472を一挙に紹介する。

連載最後となる今回は電気機器セクターの主要企業、パナソニック ホールディングス、ソニーグループ、東芝、NECなど9社を取り上げる。各社の中で、それぞれ年齢別に年収を比べた場合、団塊・バブル期・就職氷河期・ゆとり世代のうち、どの世代が恵まれていたか？20年間を10年刻みにして、5世代の年収と主要64社内のランクを初試算した。富士通は若手、キヤノンはシニア世代が優勢であることが判明したが、三菱電機や京セラなど他の7社は？このほか専門家による5年後の平均年収予想も掲載する。

48位に西武信用金庫、36位に肥後銀行――。メガバンクに地方銀行、第二地方銀行、信用金庫に信用組合。全国472金融機関が、これまでどれだけメインの融資先企業を倒産させてきたのか？ダイヤモンド編集部の独自調査を初公開。第2弾として今回はワースト31～60を紹介する。

今回は鉄鋼、ゴム製品、繊維製品でそれぞれのトップ企業を取り上げる。日本製鉄、ブリヂストン、東レの中で、それぞれ年齢別に年収を比べた場合、団塊・バブル期・就職氷河期・ゆとり世代のうち、どの世代が恵まれていたか？20年間を10年刻みにして、5世代の年収と主要64社内のランクを初試算した。日鉄とブリヂストンは現役世代の中で氷河期が劣位に。一方、勝ち組は35歳か55歳か？このほか専門家による5年後の平均年収予想も掲載する。

円安と原燃料価格の高騰で、収益悪化に苦しむ紙・パルプ業界。値上げを繰り返すも、それに抵抗する需要家の動きもあり、ペーパーレス化が一層進むのは必至だ。業界別の倒産危険度ランキングとして、今回取り上げるのは紙・パルプ業界。8社が“危険水域”に入り、大王製紙がワースト2位にランクインした。

かつて若い女性を中心に、爆発的な人気を誇った服飾雑貨のサマンサタバサジャパンリミテッド。現在、深刻な経営不振に陥っている同社は、アパレル関連業界の倒産危険度ランキングでワースト7位だった。そのサマンサよりも、順位が悪かったアパレル企業は？

冬のボーナス不支給を発表するなど、サマンサタバサジャパンリミテッドが深刻な経営不振に陥っている。同社のメインバンクである三井住友銀行の意向が、ダイヤモンド編集部の取材で分かった。8期連続で最終赤字見通しのサマンサは、一層の窮地に追い込まれそうだ。

ゼロゼロ融資終了、金融機関の融資姿勢の厳格化、拍車が掛かる人手不足――。企業を取り巻く環境の変化とともに、金利上昇懸念の高まりもあって、2024年に倒産が急増するのは必至な情勢だ。そこで、上場企業3935社の倒産危険度を総点検。まずは総合版として、リスクの高い472社をあぶり出した。今回はワースト100を紹介する。