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清水理裕
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1億円以上稼ぐ取締役1109人の実名を公開!上場3935社「年収1億円以上幹部」ランキング
実は日本の上場企業には「年収1億円」以上のビジネスパーソンが1109人もいる。果たして、どんな顔触れなのだろうか?ダイヤモンド編集部では上場企業3935社を対象に、年収1億円以上の経営陣を調査、業界ごとに実名でのランキングを作成した。

#14
複合機、プリンターはペーパーレス化で逆風下にあるため、業界では再編が進み、医療分野での積極的な買収も目立つようになっている。今回はキヤノン、富士フイルムホールディングス、リコーを取り上げる。3社の中で年齢別に年収を比べた場合、団塊・バブル期・就職氷河期・ゆとり世代のうち、どの世代が得をしたか?過去20年間を10年刻みにして、5世代それぞれの平均年収と主要100社内のランクの推移を独自に試算した。キヤノンとリコーはOB世代が優勢。一方、富士フイルムは現役の若手世代が勝ち組となった。

#13
資生堂トップに10年以上も君臨した “プロ経営者” 。その最後の決算は大赤字だったが、報酬額は “プロ経営者プライス”で3億円強とお高かった。今回はそんな資生堂のほか、コーセーを取り上げる。2社の中で年齢別に年収を比べた場合、団塊・バブル期・就職氷河期・ゆとり世代のうち、どの世代が得をしたか?過去20年間を10年刻みにして、5世代それぞれの平均年収と主要100社内のランクの推移を独自に試算した。資生堂は年配の社員が劣勢だった。一方、コーセーはOB世代が負け組となった。

#12
トイレタリー国内首位の花王が、アクティビストに目を付けられた。3月の株主総会では、社外取締役の候補者を巡って攻防が激しくなりそうだ。今回は花王、ユニ・チャーム、ライオンを取り上げる。3社の中で年齢別に年収を比べた場合、団塊・バブル期・就職氷河期・ゆとり世代のうち、どの世代が得をしたか?過去20年間を10年刻みにして、5世代それぞれの平均年収と主要100社内のランクの推移を独自に試算した。花王とライオンはOBが優勢だった。一方、ユニ・チャームは現役世代が勝ち組となった。

#11
若手人材の獲得競争が激化しており、東京海上日動火災保険は初任給を最大41万円に引き上げる。今回はそんな同社を子会社に持つ東京海上ホールディングスのほか、MS&ADインシュアランスグループホールディングス、SOMPOホールディングスを取り上げる。3社の中で年齢別に年収を比べた場合、団塊・バブル期・就職氷河期・ゆとり世代のうち、どの世代が得をしたか?過去20年間を10年刻みにして、5世代それぞれの平均年収と主要100社内のランクの推移を独自に試算した。東京海上は年配層の方が優勢だった。一方、MS&ADはOB世代が劣勢となった。

#10
武田薬品工業のトップは、2代続けて外国人になることが決まった。今回はそんな武田のほか、アステラス製薬、第一三共、中外製薬、エーザイを取り上げる。5社の中で年齢別に年収を比べた場合、団塊・バブル期・就職氷河期・ゆとり世代のうち、どの世代が得をしたか?過去20年間を10年刻みにして、5世代それぞれの平均年収と主要100社内のランクの推移を独自に試算した。武田はOBが優勢だったが、アステラス製薬は若手が勝ち組になった。

#9
強盗殺人未遂と放火で元社員が起訴された野村證券。今回は顧客の信頼が揺らいでいる野村ホールディングスのほか、大和証券グループ本社、SBIホールディングス、オリックスを取り上げる。4社の中で年齢別に年収を比べた場合、団塊・バブル期・就職氷河期・ゆとり世代のうち、どの世代が得をしたか?過去20年間を10年刻みにして、5世代それぞれの平均年収と主要100社内のランクの推移を独自に試算した。野村は若手のほかにOBが優勢だった。一方、大和は、OBが負け組になった。

#8
正式社名である「日本電信電話」の変更を検討し、電話で稼ぐ旧来型の通信会社から脱皮しようとしているNTT。今回はそんな同社を取り上げる。NTTの中で年齢別に年収を比べた場合、団塊・バブル期・就職氷河期・ゆとり世代のうち、どの世代が得をしたか?過去20年間を10年刻みにして、5世代それぞれの平均年収と主要100社内のランクの推移を独自に試算した。NTTは、現役世代ではシニア社員が勝ち組になった。

#7
コンテナ船運賃の上昇傾向を受けて、海運3社の業績は好調だ。今回は日本郵船、商船三井、川崎汽船を取り上げる。3社の中で年齢別に年収を比べた場合、団塊・バブル期・就職氷河期・ゆとり世代のうち、どの世代が得をしたか?過去20年間を10年刻みにして、5世代それぞれの平均年収と主要100社内のランクの推移を独自に試算した。3社はいずれも若手社員が勝ち組となった。

#6
旅客需要の回復を受けて、売上高は絶好調の航空業界。ただし、利益面では円安が重荷になっている。今回はANAホールディングス、日本航空を取り上げる。両社の中で年齢別に年収を比べた場合、団塊・バブル期・就職氷河期・ゆとり世代のうち、どの世代が得をしたか?過去20年間を10年刻みにして、5世代それぞれの平均年収と主要100社内のランクの推移を独自に試算した。両社は若手社員の勝ち負けで、意外にも明暗が分かれた。

#5
鉄道各社は新型コロナ禍による低迷を脱し、インバウンド需要の追い風を受けて増益ラッシュとなっている。今回はJR東海、JR東日本、JR西日本、東急を取り上げる。4社の中で年齢別に年収を比べた場合、団塊・バブル期・就職氷河期・ゆとり世代のうち、どの世代が得をしたか?過去20年間を10年刻みにして、5世代それぞれの平均年収と主要100社内のランクの推移を独自に試算した。JR3社はいずれも若手の社員が優勢だった。3年後の平均年収予想額では、JR西日本が現状を上回った。

#4
ゼネコン業界の最上位に君臨し、売上高が1兆円を優に超えるスーパーゼネコン。今回は鹿島、大林組、清水建設、大成建設を取り上げる。4社の中で年齢別に年収を比べた場合、団塊・バブル期・就職氷河期・ゆとり世代のうち、どの世代が得をしたか?過去20年間を10年刻みにして、5世代それぞれの平均年収と主要100社内のランクの推移を独自に試算した。4社はいずれも年配の社員が優勢だった。3年後の平均年収予想額では、鹿島が現状を大幅に上回る結果となった。

#3
国境をまたぐM&Aを積極的に行った結果、グループ社員の6割が外国籍となっている日立製作所。そんな日立の中で年齢別に年収を比べた場合、団塊・バブル期・就職氷河期・ゆとり世代のうち、どの世代が得をしたか?過去20年間を10年刻みにして、5世代それぞれの平均年収と主要100社内のランクの推移を独自に試算した。日立の現役世代は55歳の社員が劣位だった。それでは勝ち組は35歳か。それとも45歳か。OBは損をしたのか。

#2
新車の世界販売台数で、5年連続で首位となったトヨタ自動車。気になるのは社員の待遇だが、同社の労働組合は2025年の春季労使交渉で、過去最高だった前年と同水準の7.6カ月分のボーナスを要求する。トヨタの中で年齢別に年収を比べた場合、団塊・バブル期・就職氷河期・ゆとり世代のうち、どの世代が得をしたのか?過去20年間を10年刻みにして、5世代それぞれの平均年収と主要100社内のランクの推移を独自に試算した。その結果、同社はOB世代が優勢だったが、現役世代は年齢が高いほど恵まれているというわけではなかった。このほか3年後の平均年収の予想額は、現在の899万円を大幅に上回る結果となった。

#1
2023年3月期決算で、商社業界で過去最高となる1兆1806億円の純利益をたたき出した三菱商事。ただ、資源価格の下落でその後の業績はさえず、足元は2期連続の減益見通しである。同社の中で年齢別に年収を比べた場合、団塊・バブル期・就職氷河期・ゆとり世代のうち、どの世代が得をしていたか?過去20年間を10年刻みにして、5世代それぞれの平均年収と主要100社内のランクの推移を独自に試算した。年収の伸びが著しい三菱商事は、若手が優勢であることが分かったが、その一方で割を食っている世代は?

予告
主要100社「20年間の年収推移」を独自試算!団塊、氷河期、バブル、ゆとり…5世代の損得を徹底比較
団塊、バブル、就職氷河期、ゆとり――。どの世代が得をして、どの世代が割を食っているのか?この疑問に答えるために、ダイヤモンド編集部は過去20年間を10年刻みにして、5世代それぞれの平均年収と主要100社内のランクの推移を独自に試算した。半導体や自動車、電機、銀行、商社、不動産など約30業界について、世代別に各社の年収を徹底比較する。

#22
人件費高騰に加え、物価高を背景に原材料費や輸送費などのコスト増が続き、それらを販売価格に転嫁できずに経営破綻に追い込まれる企業が相次いでいる。卸売業界も厳しい。商材や経営力によって価格転嫁に濃淡が出ており、優勝劣敗が鮮明になっている。そこで卸売業界の倒産危険度を検証したところ、10社が“危険水域”となった。

#21
供給過剰に陥りやすく、安定的にもうけることが難しいガラス業界。大手メーカーの日本板硝子は、身の丈を超える買収を強行したことが失敗に終わり、現在も業績不振で苦しんでいる。そこでガラス・土石製品業界の倒産危険度を検証したところ、9社が“危険水域”となった。

#20
特許切れで深刻な経営危機に陥っている住友ファーマが、従業員のリストラに追い込まれた。医薬品業界は、同社のような財閥系の大企業でも“一寸先は闇”。ジェネリック医薬品各社も薬価の引き下げで経営状況は厳しい。そこで医薬品業界の倒産危険度を検証したところ、6社が“危険水域”にあった。

2025年は「倒産ドミノ」勃発!?船井電機破産で高まる危機感、企業を襲う物価・人件費・金利高
『週刊ダイヤモンド』12月7日号の第1特集は「倒産危険度ランキング」。船井電機は経営破綻し、日産自動車も窮地に立たされている。大手や名門企業すら「倒産ドミノ」の脅威が迫っているのだ。そこで今回、倒産危険度を総点検したところ、434社が倒産“危険水域”と判定された。今こそ倒産の最新事情に迫っていこう。
