「学べるのは他者からだけ」という自覚を常に忘れない
荒川詔四（あらかわ・しょうし）世界最大のタイヤメーカー株式会社ブリヂストン元ＣＥＯ。1944年山形県生まれ。東京外国語大学外国語学部インドシナ語学科卒業後、ブリヂストンタイヤ（のちにブリヂストン）入社。タイ、中近東、中国、ヨーロッパなどでキャリアを積むほか、アメリカの国民的企業ファイアストン買収時には、社長秘書として実務を取り仕切るなど、海外事業に多大な貢献をする。タイ現地法人ＣＥＯとしては、国内トップシェアを確立するとともに東南アジアにおける一大拠点に仕立て上げたほか、ヨーロッパ現地法人ＣＥＯとしては、就任時に非常に厳しい経営状況にあった欧州事業の立て直しを成功させる。その後、本社副社長などを経て、同社がフランスのミシュランを抜いて世界トップシェア企業の地位を奪還した翌年、2006年に本社ＣＥＯに就任。「名実ともに世界ナンバーワン企業としての基盤を築く」を旗印に、世界約14万人の従業員を率いる。2008年のリーマンショックなどの危機をくぐりぬけながら、創業以来最大規模の組織改革を敢行したほか、独自のグローバル・マネジメント・システムも導入。また、世界中の工場の統廃合・新設を急ピッチで進めるとともに、基礎研究に多大な投資をすることで長期的な企業戦略も明確化するなど、一部メディアから「超強気の経営」と称せられるアグレッシブな経営を展開。その結果、ＲＯＡ6％という当初目標を達成する。2012年3月に会長就任。2013年3月に相談役に退いた。キリンホールディングス株式会社社外取締役などを歴任。
しかし、これは実に繊細な問題です。
「だからお前はダメなんだ」などと、部下の人格を否定するのが論外なのは当然のことですが、そこまであからさまでなかったとしても、心のなかで「こいつはダメだな」と思っていれば、その気持ちは必ず部下に伝わってしまうからです。
「上司は部下を理解するのに3年かかるが、部下は上司を3日で見抜く」といわれますが、これは真理です。直属の権力者である上司の一挙手一投足を、部下はじっと観察しています。ちょっとした仕草、ちょっとした言動から、上司の真意を敏感に読み取るのです。
だから、ごまかしがきかない。上司がどんなに自尊心を傷つけないことを意識して“演技”をしたところで、部下は一瞬で、上司が仮面をつけていることを見破ってしまうのです。
では、どうすればよいか？
実は、私も、いまだに明確な答えはもっていません。
もちろん、守るべき指針はあります。仕事と人格は別問題と明確に区別することです。仕事は結果がすべてであり、結果を出すことができなかった部下には、それなりの評価をつけざるを得ませんが、たとえ低い評価をつけたからといって、それはあくまで仕事の評価。人格とは無関係の問題なのです。
そもそも「地位の差」など、「人格の差」でも「人間性の差」でも「人間力の差」でもない。にもかかわらず、地位が上だというだけで、「あいつより自分のほうが価値ある人生を送っている」などと腹のなかで思って、偉そうな態度をとる人物を見るとバカに見えてくるというのが、多くの人の共通した気持ちだと思います。
だから、仕事の評価にかかわらず、すべての部下を自分と同じ人間として尊重する方が絶対に「得」です。こんなことでバカに見られたくないですからね。そして、バカだと思われたらリーダーは務まりませんから、この姿勢を徹底することはリーダーとしての絶対条件でしょう。
しかし、人間とはどこまでも度し難いものです。
どんなに気を付けていても、間違った心が忍び寄ってくる。だから、結局のところ、
「自分は未熟な人間である」
「他者より絶対的に優れているところはない」
「他者からしか学べない」
という自覚を持ち続けるしかないのではないでしょうか。
そして、常に自分の言動が誰かの自尊心を傷つけていないか、逆に言えば、「自分を貶めて」いないかと自問する。そうして自らを律していくしかないと思うのです。その意味でも、リーダーは小心者であるべきなのです。
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【著者プロフィール】
荒川詔四（あらかわ・しょうし）
世界最大のタイヤメーカー株式会社ブリヂストン元CEO。
1944年山形県生まれ。東京外国語大学外国語学部インドシナ語学科卒業後、ブリヂストンタイヤ（のちにブリヂストン）入社。タイ、中近東、中国、ヨーロッパなどでキャリアを積むほか、アメリカの国民的企業ファイアストン買収時には、社長秘書として実務を取り仕切るなど、海外事業に多大な貢献をする。
タイ現地法人CEOとしては、国内トップシェアを確立するとともに東南アジアにおける一大拠点に仕立て上げたほか、ヨーロッパ現地法人CEOとしては、就任時に非常に厳しい経営状況にあった欧州事業の立て直しを成功させる。
その後、本社副社長などを経て、同社がフランスのミシュランを抜いて世界トップシェア企業の地位を奪還した翌年、2006年に本社CEOに就任。「名実ともに世界ナンバーワン企業としての基盤を築く」を旗印に、世界約14万人の従業員を率いる。
2008年のリーマンショックなどの危機をくぐりぬけながら、創業以来最大規模の組織改革を敢行したほか、独自のグローバル・マネジメント・システムも導入。また、世界中の工場の統廃合・新設を急ピッチで進めるとともに、基礎研究に多大な投資をすることで長期的な企業戦略も明確化するなど、一部メディアから「超強気の経営」と称せられるアグレッシブな経営を展開。その結果、ROA6％という当初目標を達成する。2012年3月に会長就任。2013年3月に相談役に退いた。キリンホールディングス株式会社社外取締役などを歴任。
