外食の王様 9皿目_外食経営者vs従業員「収入格差度」ランキング97社
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外食業界の経営者である“外食王”たる者、自社の収益だけでなく従業員の満足度も高められなければ、将来の生き残りはかなわない。自らは莫大な利益を手にしながら、従業員への還元が不十分で彼らが不満を募らせてしまえば、“王国”の地盤が揺らぎかねないからだ。そこで特集「外食の王様」の9皿目では、外食経営者と従業員の間にある「収入格差度」をランキングした。

「週刊ダイヤモンド」2020年1月11日号の第1特集を基に再編集。肩書や数値など情報は雑誌掲載時のもの

外食トップの自社株配当収入額と
社員の平均年収の「格差」をランキング

 外食に限らず上場企業の創業者は、上場後も多くの株を保有し、役員報酬とは別に配当収入を得るケースが多い。

 そこでダイヤモンド編集部は、有価証券報告書に記載されている各社トップと資産管理会社の所有株数に、1株当たりの年間配当予想額を乗じて、得られるだろう配当収入額を算出。有報に記載された社員の平均年収の何倍に当たるかで、その“格差度”をランキングした。

【外食経営者vs社員「格差度」ランキングの作成方法】
外食を主とする上場98社のうち、社員の平均年収を公表していない日本マクドナルドHDを除いた97社が対象。トップの配当収入額は、本人が個人で所有する株式と、本人またはその同族が経営する資産管理会社が保有する株式の合計株数に、2019年度の1株当たりの年間配当予想額を乗じた金額(千円以下は四捨五入)。これとは別に役員報酬を受け取っている可能性がある。順位は小数第2位以下を加味している。77位以下のトップの配当収入額0円の企業は、社員の平均年収が少ない順に並べた。社員平均年収は18年度の金額。HDはホールディングスの略。各社決算資料や有価証券報告書を基にダイヤモンド編集部作成

 それでは、ランキングの中身をご覧に入れよう。