評価制度,テレワーク
テレワークをきっかけに、人事制度を見直そうという動きも出てきています(写真はイメージです) Photo:PIXTA

新型コロナウイルス感染防止のため、急きょテレワークを導入した多くの企業では、メリットを実感する一方で、さまざまな問題に直面しています。今後、テレワークをうまく組織に取り入れるには、こうした問題に一日も早く取り組むことが大切です。そこで、これまで数多くの企業における組織の問題に向き合ってきたリクルートマネジメントソリューションズ シニアコンサルタントの武藤久美子さんが、テレワークにまつわる「今・目下」と「これから」のお悩みにお答えしていきます。今回は、企業が「今」抱えている人事関連のお悩みを中心に取り上げます。

【経営層・人事部門のお悩み(1)】
オンライン採用するときのポイントは?

Q.緊急事態宣言を機に、採用(人材獲得)もオンラインに移行しています。オンラインで採用をするときのポイントはありますか。

 昨今、オンライン上で最終面接までを行う企業が増えています。採用において企業は、選ぶ主体というだけでなく、求職者から選ばれる対象でもあります。選ぶという観点では、対面でも行っていた見極めるための工夫(各種ツールを組み合わせる、適切な構造で質問を行うなど)は引き続き重要です。ここでは選ばれるという観点において、オンライン採用の広がりの中で、より重要となっている点を紹介します。

 一言でいえば、「求職者の不安に寄り添うこと」です。今年就職活動をしている方は、突如オンライン中心での採用プロセスに切り替わり、戸惑いや不安を覚えています。求職者の不安に寄り添うには、「自社の情報開示」「面接官側のマナーの徹底と通信環境の整備」「質問の機会の提供」を意識することが大切です。

 まず、「自社の情報開示」についてですが、企業や人事部門は、オンライン採用によって地方の候補者とたくさん会うことができたり、面接の回数も増やせたりするなど、メリットを感じています。一方、求職者からは、面接に行く交通費が抑えられてありがたい、といったメリットを感じる声があると同時に、「オンライン上のやりとりだけで内定が決まってしまったが、よいのだろうか」と戸惑っている声も耳にします。

 会社側は求職者に関するさまざまな情報を持っているかもしれませんが、求職者側は会社に関する情報が満足に得られていません。求職者が孤独に戦っていることを会社は理解すべきです。そこで、「自社の情報開示」が大事になります。社風や仕事内容はもちろん、現在の選考プロセスの状況についても、言える範囲で開示しましょう。バーチャルな職場見学を実施するなど、働くイメージが湧く工夫は効果的です。