日本国内に出回る投資信託の数は、今や約6000本。これだけたくさんの商品があると、「投資信託で資産運用を始めてみたいけれど、どれを選べばいいかかわからない！」と迷ってしまう人も多いことでしょう。本連載では、最新刊『全面改訂 投資信託選びでいちばん知りたいこと』（ダイヤモンド社）を上梓した世界No.1投信評価会社「モーニングスター」トップの朝倉智也氏が、投資信託の賢い選び方をわかりやすくレクチャーします。さあ、あなたも「長期・分散・積立投資」で、人生100年時代の長生きリスクに今から備えましょう！
Photo: Adobe Stock
投資信託には、3つのコストがある
投信で資産運用する際は、関係する会社（販売会社、運用会社、管理会社）に対して手数料を支払う必要があります。
主なコストとして押さえておきたいのは、「①販売手数料（購入時手数料）」「②信託報酬（運用管理費用）」「③信託財産留保額」の3つです。
①販売手数料は、投信を購入する際に販売会社に支払う手数料です。同じ投信でも、販売会社によって販売手数料が異なることもあるので注意が必要です。
販売手数料は購入額の1～3％程度ですが、販売手数料が無料の「ノーロード」と呼ばれるものも数多くあります。販売手数料がかかると運用がマイナスからスタートすることになって不利なので、投信はノーロードのものを対象に商品を選ぶべきです。
②信託報酬は、運用会社や販売会社、信託銀行に支払う手数料のこと。平たくいえば、運用にたずさわる人たちに毎年支払う”手間賃”です。
信託報酬も商品によって額が異なりますが、販売手数料と違って、同じ商品ならばどこの販売会社で購入しても金額は同じです。
③信託財産留保額は、投信を解約する際に徴収される費用です。かかる投信とかからない投信があります。
