賢い人とは、「頭の回転」の速い人ではなく、
ブレない「思考の軸」を鍛えた人である。

原理原則から外れたとき、
組織は「重大な危機」に直面する

　また、「原理原則」とはきわめて厳粛なものです。

　これを棄損したときには、すべてが崩れ去ります。粉飾決算、文書改竄、原材料偽装、過労死……。これら、日々報道される問題は、すべて原理原則を踏みにじった結果として生じたもの。そして、自分たちの会社や仕事そのものが社会的に否定され、組織を存亡の危機に陥れてしまうのです。「原理原則」を遵守しさえすれば、こんな事態にはならないわけですから、実に愚かなことだと言うほかありません。

　しかし、これは口で言うほどやさしいことではありません。

　なぜなら、私たちは、ほとんど常に、相反する価値観の相克の中に立たされるからです。

　たとえば、利益と品質。事業を健全に進めるためには、適正な利益を確保しなければなりません。だから、原価率をできるだけ下げて、利益を確保する不断の努力は必要不可欠です。その不断の努力があるからこそ、異次元の製品・サービスを生み出すイノベーションは生まれるのです。

　ところが、経営状況が悪化したときなどには、こうした健全な努力を逸脱する誘引が否応なく働きます。特に、経営トップには、利益を確保することで、株主や取引先、従業員などのステークホルダーに還元する責任がありますから、品質を落としてでも原価率を下げることによって、利益を確保できるのではないか……といった誘惑が心をよぎるのも理解できますし、その誘惑を完全に断つのはそれなりの勇気が求められることでもあります。

　しかし、ほんの少しの誘惑に負けたときに危機は始まります。

　ビジネスとは、お客様に満足していただける品質を保証するからこそ成立するものですから、その満足を犠牲にして得る利益は“不健全”なものです。原価率を下げることで、一時は利益を確保することができるかもしれませんが、その結果、「高い品質を保証する」という原理原則をなおざりにする組織に変質していってしまえば、経営に深刻な悪影響をもたらすことになるでしょう。

「高い品質を保証する」という原理原則を外れることで、社員たちは仕事にプライドを失い、組織のモラールは地に落ちるでしょう。そして、経営状況を改善する正しい努力を放棄するようになるに違いありません。その結果、組織は長期的に衰退の道を辿るほかなくなってしまうのです。

　さらにエスカレートすれば、「ウソをつかない」という原理原則からも逸脱しかねません。原材料偽装がまさにそれです。お客様には高品質な原材料を使っているとウソをつきながら、安価で粗悪な原材料を使って利益を出そうとする。ここまで来てしまえば、社会的制裁は避けられないでしょう。

「重圧」のかからない参謀だからこそ

「できること」がある

　このような事態を招くのは、結局のところ、社長のあり方に問題があるからです。組織の意思決定の“最後の砦”は社長（CEO）以外にはありません。組織が「原理原則」から逸脱する最終責任は、社長が背負う以外にないのは当然のことです。

　ただ、私はいつも、こうした報道に接するたびに、信頼できる参謀がいなかったのか……と残念な思いがします。

　社長を擁護するわけではありませんが、社長といえどもただの人間です。不完全な人間が、困難な状況のなかで、強度の重圧を感じながら意思決定をするときに、思考がまったく歪まないなどということはありえない。

　だからこそ、社長とは「別人格」であり、かつ、社長ほどの重圧がかからない立場である参謀の存在意義があるのです。参謀が、「原理原則」を軸に思考することによって、社長にしかるべき進言をすることこそが、社長を守ることであり、組織を守ることなのです。