中国では、電池メーカー最大手のCATLに出資し包括提携して、新エネルギー車向け電池の共同開発を進める。北米でのGM提携強化に続き、米国の四輪関連製造・開発の8子会社を新会社に統合することも発表した。国内では来年明けに系列部品企業3社と日立オートモティブシステムズが経営統合する。

 いすゞとの大型トラックFCVの共同開発も、GMとの連携強化に続くホンダの「自立主義」からの転換と言われるが、いすゞとはかつて乗用車で相互OEM供給を展開したこともあり、またGMといすゞは長らく資本提携関係があったことからも、これはホンダの新たな生きる道づくりということだろう。

 いずれにしてもホンダの本格的な生き残り・勝ち残りへの方向づくりはポスト八郷体制に委ねられることになる。2021年の年明けにも後継者の指名があり、次期体制が発表される可能性が高い。

 次期トップには三部(みべ)敏宏専務・本田技術研究所社長が最有力視されているが、主力の四輪事業の「稼ぐ力」を取り戻すことで、「トヨタ何するものぞ」と気概あるホンダらしさの復活が求められることになる。

(佃モビリティ総研代表・NEXT MOBILITY主筆 佃 義夫)