適性検査から組織を可視化
課題ある組織を改善する参考に
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適性検査を用いてまず行ったのが、結果を分析することで、同社の業務用営業(外食向け)、家庭用営業、マーケティング、製造などの職種別の特徴を捉えること。職種別に人材のタイプを「資質フィットレベル」と「発揮行動レベル(成果)」の2軸でマッピングし、活躍している人財の特徴を知ることで、その職種への候補者を引き出すこともできるようになったという。
さらに、適性検査を用いて、組織の状態の可視化も行った。全部門を対象に、適性検査の結果から、「仕事に向かうマインドが論理的か感情的か」という横軸、「仕事の進め方が挑戦重視か秩序重視か」という縦軸で分けて、各部門の社員を4象限にプロットした。
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当初は既存のデジタル化された適性検査の結果で組織の可視化を行ったが、17年2月にはデジタルデータでは適性検査の結果がない社員も含めて、全社員を対象に再検査も行ったという。
「結果に良い、悪いはないが、組織ごとにプロット化された全体像を可視化すると、その組織がうまく機能している理由、していない理由が見えてきた。そこで、もともと課題があると感じていた組織に対しては、この分析結果も用いて対策を行っていった」(竹内氏)
同社のある組織では、担当業務の異なる人材が集まっているという特殊な事情もあり、マネジャーにコミュニケーションなどの面で負荷がかかっていた。そこで、この適性検査の分析結果も元にしながら、マネジャーを1人増やし、2人体制にするなど配置転換を行うことで、組織の活性化につながったという。