Photo:smirkdingo/gettyimages
脱炭素の切り札として、世界中が水素をエネルギー源と位置付けて熱い視線を向けている。欧米各国は、国家戦略を打ち立て水素分野で主導権を握ろうと躍起になっている。製造、輸送、発電など水素に関するインフラの市場規模は1100兆円ともいわれる。水素分野で世界をリードしてきた日本は、水素バブルの恩恵にあずかれるのか。特集『1100兆円の水素バブル』は4月19日（月）から25日（日）までの全8回でお届けする。（ダイヤモンド編集部 堀内 亮）
＃1 4月19日（月）配信
三菱商事vs三井物産vs丸紅「水素争奪戦」の舞台裏【水素輸入プロジェクト独自予想リスト付き】
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政府のグリーン成長戦略は、2030年に300万トン、50年に2000万トンの水素を導入する壮大な目標をぶち上げた。この目標を達成するためには海外から水素を輸入しなければならない。海外から水素を輸入するミッションを課されたのは、総合商社だ。三菱商事、三井物産、丸紅が独自のアプローチでしのぎを削っている。
＃2 4月19日（月）配信
トヨタが「MIRAI」で先頭を走っても、水素バブルで主役になれない理由
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水素を燃料とする燃料電池自動車「ミライ」を販売し、これまで水素社会の実現に向けて政財界を巻き込んで先頭に立ってきたのは、トヨタ自動車だった。しかし、今回の水素バブルでは主役になれそうにないというのだ。その理由とは。
＃3 4月20日（火）配信
関西電力が水素バブルを機にもくろむ、「原発・起死回生シナリオ」の勝算
Photo:JIJI
電力業界の西の雄、関西電力が水素社会で主役を張るという壮大な野望を抱いている。切り札としているのは、関電が“宝”としている原子力発電所である。水素と原発。果たして関電にどんな勝ち筋があるのだろうか。
＃4 4月21日（水）配信
水素ムラの最長老、岩谷産業会長が語る「日本がリードすべきルール作り」の全貌
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水素銘柄の筆頭である岩谷産業は、水素事業に80年間も取り組んできた超老舗企業だ。日本の水素事業をけん引してきた同社の牧野明次代表取締役会長に水素バブルの勝ち抜き方を尋ねた。
＃5 4月22日（木）配信
ジェラが懸けた「アンモニア」が、水素を抑えて発電燃料の本命になり得る理由
提供：ジェラ
水素に窒素を加えて製造されるアンモニアを発電燃料として着目したのが、東京電力と中部電力の火力発電、燃料調達部門が統合した国内最大の発電事業者、ジェラである。水素よりアンモニアが“本命”となる可能性を秘めているのだ。
＃6 4月23日（金）配信
水素の「発電コスト徹底検証」で浮上した不都合な真実、原発の9倍高かった！
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バブルの様相を呈している水素は、リーズナブルなのか。世界で主流とされる水素の製造コスト、水素発電のコストを徹底検証した。そこで見えた不都合な真実とは。
＃7 4月24日（土）配信
日本の2大水素タウン対決！東芝＆千代田化工の「川崎」vs大林組＆川崎重工の「神戸」
Photo:oatawa/gettyimages
世界的な脱炭素の流れを受けて水素が注目されるよりも前に、コツコツと水素事業に取り組んできた自治体が川崎市と神戸市だ。それぞれ大企業を擁する両市には、水素を通じた町おこしの狙いがあった。
＃8 4月25日（日）配信
梶山弘志経産相が断言、グリーン成長基金は「2兆円で足りなければ積み増す！」
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水素社会を実現するためには、政府による制度やコストに対する支援が欠かせない。政府は水素を巡る課題をどう克服するのか。梶山弘志経済産業相を直撃した。
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