それらのスポーツイベントから、感染クラスターが発生したという情報は出ていない。そして、「緊急事態宣言下」の東京、大阪でも、プロ野球、Ｊリーグは無観客で開催を継続している。

　これら個別競技開催の経験を積み重ねることで、開催側、選手側は感染防止策を、観客側も規律正しい「新しい観戦スタイル」を確立させつつある。東京五輪は、これらの経験を生かせばいいのだ。

　そして、東京五輪の開催時期が感染拡大期に当たったとしても、感染拡大のレベルで、どの程度観客を入れるかという基準を明確に決めておけばいいのである。

最大9万人来日？
選手・関係者は万全のコロナ対策を取ってくるはず

　このように突き詰めて問題点を考えていくと、「個別競技の世界大会」を開催することは問題がない。残る問題は、海外から大量の人がやってきて、新型コロナウイルスが持ち込まれてしまうことへの恐怖だ。

　だが、今回の五輪では、海外からの一般観客の受け入れを断念することになった。

　実際に来日するのは、五輪に出場する選手や大会関係者や報道関係者などである。政府は最大9万人と推計している。9万人と聞くと、大変な人数のような印象だが、東京都の人口は約1400万人だ。9万人は人口の流入としては「誤差」の範囲内ではないだろうか。

　それに、選手・関係者はいわゆる「エリート」である。選手の日常の体調管理、トレーニング、食事、感染対策等は、万全に管理されている。その上で、入国前、入国後のコロナ検査体制を組み、行動ルールを定めれば、大きな問題は起き得ないだろう。

　このように、論理的に整理していけば、東京での五輪開催は可能だと考えられる。それでも、コロナ禍で五輪を開催すること自体が不謹慎とか、人命軽視とかいう批判が最後まで消えないということはある。そうなると、世論を完全に無視して強行することは難しい。

　そのような世論に対しては、「アスリート・ファースト」の考え方が重要だと訴えたい。