なぜ、管理職が「頑張らない」ほうが、チームは「成果」を上げるのか？

リモートワークでマネジメントの難易度は上がりました。「見えないメンバー」の行動を細かく管理したり、コントロールすることができないからです。大事なのは、「自走」できるメンバーを育て、彼らが全力で走れるようにサポートすること。そもそも、管理職は「自分の力」ではなく、「メンバーの力」で結果を出すのが仕事。それはまるで「合気道」のようなものです。管理職自身は「力」を抜いて、メンバーに上手に「技」をかけて、彼らがうちに秘めている「力」を最大限に引き出す。そんな仕事ができる人だけが、リモート時代にも生き残る「課長2.0」へと進化できるのです。本連載では、ソフトバンクの元敏腕マネージャーとして知られる前田鎌利さんの最新刊『課長2.0』を抜粋しながら、これからの時代に管理職に求められる「思考法」「スタンス」「ノウハウ」をお伝えしていきます。

すでに「新しい競争」が始まっている

　いま、「課長」を取り巻く環境が大きく変わろうとしています。

　その原因は言うまでもなく、コロナ禍によって、リモートワーク（テレワーク）が普及したことにあります。

　近年、ネット環境の整備が進むとともに、Web会議アプリをはじめとするオンライン・サービスが充実してきていたため、リモートワークはすでに実現可能になっていたところに、コロナ禍が発生。これが「職場に集まって働く」という強固な慣習を打ち破り、ホワイトカラーの職場を中心に、なかば強制的にリモートワークが一般化していったわけです。

　もちろん、これが一過性で終わる会社もあります。

　実際、緊急事態宣言下ではリモートワークを導入したけれども、宣言が解除されたら元に戻す会社も数多く存在します。しかし、社会全体の趨勢としては、コロナ禍が収束したとしても、リモートワークが定着していくことはほぼ間違いないと言えるでしょう。

　なぜなら、リモートワークを体験したことによって、そのメリットを実感したビジネスパーソンが激増したからです。

　例えば、パーソル総合研究所が実施したアンケートによると、「新型コロナウイルスの流行が収束した後もテレワークを続けたい」と答えた人の割合は78.6％、実に約8割に達しています（「新型コロナウイルス対策によるテレワークへの影響に関する緊急調査　第4回」パーソル総合研究所）。

　これは、当然の反応でしょう。

　リモートワークであれば、通勤のストレスも軽減できますし、自分のペースでリラックスして働くこともできます。あるいは、家事、育児、介護との両立もしやすくなるでしょう。多くの人々が、これらのメリットを手放そうとしないのは当然のことではないでしょうか。

　会社にとってもメリットがあります。

　例えば、オフィスが点在している会社の場合、かつては会議を開催するために「移動時間」と「移動経費」（場合によっては宿泊費も）をかける必要がありましたが、リモートワークであればオンラインにつなぐだけでOK。コミュニケーション・コストを大幅に削減することができるわけです。

　あるいは、リモートワークを本格的に導入した会社のなかには、社員全員が同時に出社する必要がなくなったため、オフィス面積の削減に踏み切ることで、固定費を大幅に削減した会社もあると聞きます。つまり、リモートワークの導入に成功した会社は、ライバル会社に対して競争優位に立つことになるとも言えるわけです。

　こうしたことを考え合わせると、コロナ後もリモートワークは一定程度、定着していくと見ておくべきでしょう。

　おそらく、多くの会社において、オフィスに出勤するリアルワークとリモートワークを組み合わせながら、「最適なワークスタイル」を模索していくことになると思います。そして、いちはやく「最適なワークスタイル」を確立した会社が優位に立ち、それに失敗した会社は苦境に立たされるようになるでしょう。いわば、新しい「競争」がすでに始まったとも言えるのです。