「結果が出せない平成上司」の考え方の特徴とは？ PDCAよりも令和上司に必要な思考法

変化が激しく先行き不透明の時代には、私たち一人ひとりの働き方にもバージョンアップが求められる。必要なのは、答えのない時代に素早く成果を出す仕事のやり方。それがアジャイル仕事術である。『超速で成果を出す　アジャイル仕事術』（ダイヤモンド社、6月29日発売）は、経営共創基盤グループ会長 冨山和彦氏、『地頭力を鍛える』著者 細谷 功氏の2人がW推薦する注目の書。著者は、経営共創基盤（IGPI）共同経営者（パートナー）で、IGPIシンガポール取締役CEOを務める坂田幸樹氏だ。業界という壁がこわれ、ルーチン業務が減り、プロジェクト単位の仕事が圧倒的に増えていく時代。これからは、組織に依存するのではなく、一人ひとりが自立（自律）した真のプロフェッショナルにならざるを得ない。同書から抜粋してお届けしている連載の特別編。「結果が出せない平成上司」と「結果を出し続ける令和上司」の決定的な違いとは？ をお届けする。

PDCAの時代は、終わった

　入社後に多くの人が教わったことの一つに「PDCA」があると思います。PDCAとは、「Plan」「Do」「Check」「Action」の略で、計画を作成して実行し、振り返りながら改善していく平成上司が得意とする手法になります。

　日本企業ではPDCAが組織の隅々まで浸透していて、工場の改善活動から中期経営計画の作成まで、幅広く活用されています。一方で、私がかつて勤務していた米国企業とフランス企業では、PDCAという言葉を社内で耳にしたことはありません。

　ゴールが明確にあって、できるだけ早くそのゴールにたどり着く必要のあった平成の時代には、PDCAは有効な手法でした。しかし、環境の変化に合わせてゼロベースでゴールを決めていく令和の時代には適しません。

足し算思考では、時代に取り残される

　かつて皆さんが使っていたガラケー（ガラパゴス携帯）やテレビのリモコンなどを思い出してください。それらにはたくさんのボタンがあり、使いきれない程の機能がついていたかと思います。

　コロナ禍で在宅勤務を導入した企業から、ウェブ会議システムに対して色々な注文が入ったそうです。「社長を大きく、画面の中央に表示したい」、「会議室のホワイトボードのように使いやすいホワイトボード機能を開発して欲しい」などです。

　これらはすべて、対面で実施していたリアル会議をウェブ会議で再現しようとした結果の発想です。そのような企業では、コロナ禍が収束すれば、元通りオフィスで勤務することになるでしょう。

令和の時代は、足し算思考より引き算思考

　一方で、コロナ禍を有効に活用して、働き方改革を実現した企業も多くあります。

　例えば、

「会議の意義そのものを再検討し、不要な会議の開催をやめた」
「会議中は討議に集中できるように、事前の情報共有を徹底することで会議の効率化・短縮化を図った」
「発言をせず参加しているだけの人は、会議に呼ばないことにした」

　などです。

　これらに共通するのは、「今あるものに付加した」のではなく、「今あるものを疑って減らした」という点です。これを足し算思考ではなく、引き算思考と言います（下表参照）。

　引き算思考は、令和上司に求められるコアスキルの一つです。

『アジャイル仕事術』では、引き算思考のトレーニング方法以外にも、働き方のバージョンアップをするための技術をたくさん紹介しています。