「なぜ日本人はいまだにPDCAばかり使っているのか？」米国人経営者が疑問を抱く理由

変化が激しく先行き不透明の時代には、私たち一人ひとりの働き方にもバージョンアップが求められる。必要なのは、答えのない時代に素早く成果を出す仕事のやり方。それがアジャイル仕事術である。『超速で成果を出す　アジャイル仕事術』（ダイヤモンド社、6月29日発売）は、経営共創基盤グループ会長 冨山和彦氏、『地頭力を鍛える』著者 細谷 功氏の2人がW推薦する注目の書。著者は、経営共創基盤（IGPI）共同経営者（パートナー）で、IGPIシンガポール取締役CEOを務める坂田幸樹氏だ。業界という壁がこわれ、ルーチン業務が減り、プロジェクト単位の仕事が圧倒的に増えていく時代。これからは、組織に依存するのではなく、一人ひとりが自立（自律）した真のプロフェッショナルにならざるを得ない。同書から抜粋している本連載の書下ろし特別編をお届けする。

ルーチン業務が減って、プロジェクトが圧倒的に増えてきた

　皆さんは今、何らかのプロジェクトに従事していますか？プロジェクトとは「製品やサービスの開発など、特定の目的を達成するために実施する、期限のある業務」のことです。例えば、他部門と連携してコスト削減を実現するためのプロジェクトや、他社と連携して新サービスを開発するような業務などです。

　それに対して、ルーチン業務とは、工場で自動車の部品を製造する、経理部門で請求書を発行する、特定の顧客にルート営業するなどの「定型化された業務」のことです。多くのルーチン業務が今ではロボットやデジタル技術に代替されつつあります。

　下図で示されているように、昨今ルーチン業務が減って、プロジェクトに従事する人が圧倒的に増えています。また、これから先もプロジェクトに従事する人の比率が圧倒的に高まることが予想されています。

ルーチン業務を改善するためのPDCAでは成果が出ない

　生産現場の改善活動から日本が生み出した改善プロセスにPDCAサイクルというものがあります。日本では生産現場のみならず、ほとんどの企業でPDCAという言葉が使われているのではないでしょうか。

　PDCAとは、繰り返し実施するルーチン業務を改善するために最適な手法です。計画（Plan）に基づいて実行（Do）し、振り返り（Check）をもとに改善（Action）することで、同じことをより上手に実行できるようになります。

　しかし、毎回新しいことを実施するプロジェクトにおいては、PDCAでは成果を出すことができません。さらに、プロジェクト自体の実行難易度も年々高まっていて、そのチームリーダーには、毎回異なるテーマに取り組みながら、社内外の多様なメンバーをまとめるスキルが求められています。また、プロジェクトのゴールも曖昧で、プロジェクトメンバーでゴールを模索することが求められることも多々あります。

　米国でもかつては製造現場などでPDCAのような改善プロセスが使われていましたが、産業構造が変わったことに伴って使われなくなっています。なお、PDCAという用語は海外では一切使われていません。

アジャイル仕事術を身につけて、社内外の多様な人たちとコラボしよう

　では、このような変化が激しく、ゴールのない時代にはどのような仕事術が求められるのでしょうか。

　アジャイル仕事術は、環境の変化に合わせて構想して、社内外の多様な人たちとコラボするための方法論です。

　アジャイル仕事術は、個人で成果を出すための「構想力」、「俊敏力」、「適応力」に加えて、チームで成果を出すための「連携力」と「共創力」で構成されます。仕事だけでなく、プライベートでイベントを企画したり、YouTubeで何かを発信したりするようなプロジェクトにもアジャイル仕事術は有効です。

　『アジャイル仕事術』では、働き方をバージョンアップするための技術をたくさん紹介しています。