こんにちは。本連載ではこれまで、先端デジタルＩＴがもたらす新しい「働くカタチ」について見てきました。

 具体的には、「モビリティー（スマホやタブレットがもたらすどこでも仕事ができる環境」「ＵＣＣ（ユニファイドコミュニケーション＆コラボレーション（ＰＣのテレビ電話やテレビ会議などがもたらす新たな働く環境」「エンタープライズ・ソーシャル（社内ＳＮＳが変える新たな仕事の仕方と生産性）」といった「バズワード（流行語）」を、企業経営にとっての価値という視点で書いてきました。

 今回は、ツールという視点ではなく、それらがもたらす新しい働き方を「まとめ」という形で書いてみたいと思います。

 アバナードの米国本社が、日本以外の「ＣｘＯ1000人に聞きました」型の調査の結果によると…。

・「ＢＹＯＤ（Bring Your Own Device：自分のスマホなどを仕事に持ち込むこと）」を認めている、または、結果的に認めてしまっている企業は60％
・それによって、生産性の向上など、効果を認めている企業は73％
・最近、先端デジタルＩＴにより、ビジネス改革を1つ以上行っている会社は70％
・先端デジタルＩＴによるビジネス改革をどんどん推進してほしいと思っている経営トップは56％、ところが、それをコンサバティブに捉え、リスクが大きいと考えているＩＴ部門トップは55％

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 このことから見えてくるのは、グローバルでは、新たな先端デジタルＩＴを活用し、どんどん働き方の改革を進めている一方で、海外でも、ＩＴ部門が、皮肉なことにその改革から遅れてしまっているということだと思います。