経営再建中のパイオニアは、この3月、三菱電機、三菱化学、ホンダと資本提携を締結する。3社が第三者割当増資に応じると、出資比率は筆頭株主のシャープ約11％に続き、三菱電機約5％（25億円）、ホンダ約5％（25億円）、三菱化学約1％（6億円）となる。
パイオニアのメインバンクである三菱東京ＵＦＪ銀行が金策に駆けずり回り、三菱グループの2社と親密先のホンダから出資を取り付けた。
とりわけ、三菱電機からカネを引き出した事実は重い。昨年7月、パイオニアと三菱電機がカーナビゲーション分野において業務提携を結んだ際には、三菱電機は、パイオニアの再建計画の達成に不信感を持ち、銀行団からの出資要請にも応じなかった経緯がある。
それでも資本参加を決めた背景には、パイオニアの2009年10～12月期の連結決算において、7四半期ぶりに営業黒字に転じたことと、三菱グループによる強力な支援体制が敷かれたことがある。パイオニアは3社による増資に加えて、200億円規模の公募増資を行う予定で、当座の資金繰りの不安は払拭された。
もっとも、車載機器メーカーの乱立、車載機器の高度化に伴う開発コストの増大、という外部環境を鑑みると、パイオニアの企業規模（主力の車載機器事業は売上高約2500億円）では、単独で生き残るのは難しい。実際に、小谷進・パイオニア社長さえも「具体的な案があるわけではないが、業界再編の方向性はある」と認めている。
ここで信憑性を増すのは、パイオニアと三菱電機とのさらなる関係強化である。メインバンクが再建を主導しているうちはともかく、経営が軌道に乗ったときに、4事業会社が株主に名を連ねる状況は、経営の意思決定を鈍らせることにもなりかねない。4株主体制は緊急避難的な措置と見るべきだろう。
業務提携から資本提携へと、一歩駒を進めたパイオニアと三菱電機。今後、企業統合を視野に入れた動きが見えてくるかもしれない。
（「週刊ダイヤモンド」編集部 浅島亮子）
