世界のエネルギー事情を激変させたシェールガス（右表参照）の開発をめぐって、総合商社の存在感がにわかに高まっている。
昨年末に日本企業として初めて投資に踏み切った住友商事がさらに9月、米国で2件目となる権益を獲得。三菱商事は8月下旬、約360億円を投資して、カナダでシェールガスの開発プロジェクトに参画すると発表した。三井物産は2月に大型案件に投資、双日も6月に生産規模の拡大を決めた。
6大商社で残るのは伊藤忠商事と丸紅だけとなったが、いずれもシェールガス開発への参画を検討しており、丸紅首脳は「今期中にも米国での投資に踏み切りたい」との考えを明らかにした。
ただ過熱するシェールガスの開発競争を勝ち抜くには、世界と渡り合わなければならない。欧米の石油メジャーは、シェールガスに強い新興のガス企業を買収するなどして、開発ノウハウを獲得しようと躍起だ。中国の資源大手、中国石油天然気集団はシェールガス専門の研究機関を8月に立ち上げ、開発に本腰を入れる。
一方の総合商社は、相次ぎ投資に乗り出しているとはいえ、マイノリティ出資で、実際の運営はオペレーターに任せており、シェールガス開発で主役を張るのは現状では難しい。
そんななか、三菱商事のそれは異質だ。プロジェクトへの5割出資に踏み切ったからだ。同社新規プロジェクト開発ユニットの西澤淳部長は「まずは準オペレーター的な立場として、ノウハウの蓄積を図っていく」と語る。
激化する開発競争で、商社が主導的役割を果たすオペレーターへの脱皮を図れるか、この投資はその試金石となる。
（「週刊ダイヤモンド」編集部 山口圭介）
