2018.8.21
「今週のキーワード 真壁昭夫」記事一覧
2018.8.14
大塚家具は親子喧嘩で「古典的な経営戦略の失敗」に陥った
2018.8.7
韓国文政権「人気取り政治」の限界、公約撤回でボロが出た
2018.7.31
テスラは苦境から脱出できるか、マスク氏は「名経営者」に非ず
2018.7.24
米ロ会談の「異常な」トランプはプーチンに弱みでも握られているのか
2018.7.17
金正恩は米中露韓を手玉に取り、したたかに独裁と核を維持する
2018.7.10
なぜ日本企業の役員報酬や管理職給与は低いのか
最近、わが国企業の役員報酬が増えている。2018年3月期、1億円以上の報酬を手にした役員（取締役、執行役、監査役など）の数は538人に達した。しかし、海外企業に比べると、まだまだ役員報酬の格差は大きい。
2018.7.3
ハーレーの工場移転は序の口、トランプ通商政策の「ブーメラン効果」
米国のハーレー・ダビッドソンが、欧州向けオートバイの生産を米国外に移転すると表明した。その目的は、ＥＵが、トランプ大統領の強硬な貿易政策に対応してとった報復関税措置を回避することだ。
2018.6.26
メルカリ上場、スマホに特化したビジネスモデルの「光と影」
メルカリが上場した。同社には、輝かしい将来性があることは間違いない。その一方、将来のためにやらなければならないことも多い。海外事業の拡充のためにも法令遵守の体制を強化し取引環境を整備しなければならない。
2018.6.19
金正恩は米朝首脳会談の結果に、ほくそ笑んでいるだろう
米朝首脳会談の結果で、まず感じることはトランプ大統領が北朝鮮に大きく譲歩したということだ。北朝鮮の核開発停止については、具体的なプロセスが示されなかった。一方、米国は北朝鮮の金政権の体制維持を保障するなど、中国に後押しされた金正恩…
2018.6.12
鴻海・シャープが東芝PC事業を買った戦略的意図
台湾の鴻海（ホンハイ）傘下のシャープは、東芝からパソコン事業を買収すると発表した。冷めた目でこの発表を受け止めた人は少なくないだろう。しかし、鴻海には、明確な戦略的意思がありそうだ。
2018.6.5
米朝首脳会談が実現しても「成果」は期待できない理由
紆余曲折を経て、現時点での予測では、6月12日にシンガポールで史上初の米朝首脳会談が開催される予定だという。しかし、専門家によると「本当に実のある会談が実現するか否かはよく分らない」との指摘が多い。
2018.5.29
米中の覇権争いは激化の一途、狭間で日本が生き残る道は？
米国の地位は徐々に低下する一方、中国は世界の覇権国への道を着実に歩んでいる。わが国は、世界のスーパーパワーである米・中両国の覇権国争いが激化する中で、今後自力で生き残りの道を模索しなければならない。
2018.5.22
ゼロックス買収白紙化が富士フイルムの改革に役立つ理由
5月13日、米ゼロックスコーポレーション（ゼロックス）が、富士フイルムホールディングス（富士フイルム）による買収合意を解消すると発表。主な理由は、ゼロックスの大株主が買収に横やりを入れたことだ。
2018.5.15
武田薬品が高リスクでもシャイアー買収に手を出した理由
武田薬品工業によるアイルランドの大手製薬会社シャイアー買収について、「リスクが大きい」などの声もある。企業を買収し、成長＝新薬開発にかかる時間とコストを節約する「古典的買収」の合理性と意義は…。
2018.5.8
南北会談を自画自賛、韓国・文大統領「浮かれすぎ」への懸念
南北会談で楽観的ムードを醸し出しているのは韓国の文大統領かもしれない。韓国国内のメディアでも、文大統領は首脳会談が北朝鮮の非核化への道を開いたと自らの成果を誇り、過剰反応しているとの声すらある。
2018.5.1
北朝鮮が突然、核開発・外交スタンスを豹変させた理由
3月下旬以降、北朝鮮の対外的なスタンスは驚くほど豹変した。これまでの頑強な核開発に対する積極姿勢が、少なくとも表面的には和らいでいる。その重要な理由は、中国への「恭順の意」を示すことだ。
2018.4.24
「就活生の銀行離れ」は世界共通、人気回復に打つべき手とは
就職活動に臨む大学生の人気企業ランキングを見ると、彼らが世の中の大きな変化を機敏に感じていることがよくわかる。今年はメガバンクの人気が低下しており、「就活学生の銀行離れ」と言ってもいいかもしれない。
2018.4.17
フェイスブックはデータ流出で「ビジネスモデルの危機」に直面している
米国の議会公聴会で、フェイスブックのザッカ―バーグＣＥＯがデータ流出事件関連の質問を受けた。今回の事件によって、フェイスブックのビジネスモデル自体が大きく制約を受ける可能性も否定できない。
2018.4.10
トヨタがEVの先に見据える自動車ビジネスの姿とは
トヨタがシェアリングエコノミーへの対応などを進めつつ、次世代のモビリティーのコンセプトをまとめ、それを社会に普及させようとしている。その取り組みが成功するか否かは、経営者の判断にかかっている。
