帝人

今回は東レと帝人を取り上げる。両社の中で、年齢別に年収を比べた場合、団塊・バブル期・就職氷河期・ゆとり世代のうち、どの世代が得をしたか？過去20年間を10年刻みにして、5世代それぞれの平均年収と主要100社内のランクの推移を独自に試算した。その結果、東レは若手社員が優位となった。

軽々しく「シナジー」などと口に上らせるべきではない。頭だけで考えた通りには、社会も組織も人も、たやすく融合などしないのだ。

今から50年前の1974年、日本経済はオイルショックと強烈なインフレによって転換点を迎えていた。ただし、戦後20年ほど続いた高度経済成長期を経て、グローバルでの日本企業の存在感は極めて高かった。半世紀前の日本企業の躍進ぶりとは。「週刊ダイヤモンド」1976年1月3日号に収録された、自動車、鉄鋼、石油化学、銀行といった業種の世界50大企業の顔触れを順次公開していく。今回は合成繊維会社のトップ50を紹介する。

有力農家1230人による投票で決まる「カリスマ農家」のランキングを今年もお届けする。農業が激変期を迎えていることを象徴するように、新星が続々と誕生している。カリスマ農家に、儲かる秘訣を明かしてもらった。

コロナ禍がとどめを刺す形で、一昨年レナウンが法的整理に追い込まれたアパレル業界。原材料価格の高騰や消費の不振で、深刻な打撃が続いている。来年、第二のレナウンは現れるのか？金利上昇、インフレ耐久度といった独自試算や財務安全性などを含む、五つの指標で完全評価。五角形のレーダーチャートで、アパレル業界が直面する苦境を分かりやすく切って見せた。なお、この記事は無料公開（要会員登録）。＃7の完全版ランキングとセットで読むと、よりグラフィカルにアパレル業界で危険な会社の状況を把握できる。

発生した電気によってアパレルなどの生地を「抗菌する」次世代繊維が話題だ。「洋服が電源」も夢じゃない、その可能性を取材した。

自民党が防衛予算を10兆円へ倍増する方針を示した。降って沸いたチャンスを前に陸海空の自衛隊や軍事関連企業は早くもそろばんをはじき、「バブル予算争奪戦」の様相を呈している。勃発リスクが高まっている台湾有事に必要な戦い方と装備は何か。国内防衛産業のジリ貧を食い止めるには、どんな施策に金を投じればいいのか。防衛予算のあるべき使い道について検証すると共に、予算特需で潤う「20社リスト」と防衛力強化に欠かせない「10社リスト」を大公開する。

原燃料価格の高騰やコロナ禍の影響を受け、業績の足踏みが続く帝人。ただ、成長領域に据える自動車向け事業などでは光明が見えつつあるという。4月に就任した内川哲茂新社長がその成果を語る。

「脱炭素地獄」と呼ぶべきメガトレンドが日本企業を襲っている。少し前までお飾りのように扱われてきた「脱炭素」だが、今や対応できない企業は淘汰されるほどのうねりと化した。そこでダイヤモンド編集部は『「脱炭素」で業績が悪化しそうな企業ランキング』を作成。業界別にご紹介する。今回は「繊維・ゴム」だ。

かつてスーツといえばウール素材が基本だった。しかし、ポリエステル中心の機能性スーツの隆盛に伴い、ユニクロやワークマンなどの低価格アパレルが、高機能・高価格な東レや帝人フロンティアの生地を取り入れて差別化を始めた。

ビジネスパーソンの象徴だった「スーツ」。コロナショックは“スーツ離れ”どころか、スーツを着る人そのものを消し去った。スーツ需要が徐々に消滅する中で、業界では異端の企業たちが続々とスーツ市場に参入している。終わりゆく「スーツ」市場の現状と混沌を深掘りする。

ENEOSホールディングスの脱炭素対応に絡んで、同社の上場子会社であるNIPPOの株式がTOB（株式公開買い付け）で非公開化を迫られることがダイヤモンド編集部の取材で分かった。では、「次のNIPPO」はどこか？独自作成の「TOBしそうな子会社候補リスト【50社】」で探っていきたい。

環境省のタスクフォースは、ファッション業界のサステナビリティ問題において川上から川下まで横串を通して巻き込んだ初の取り組みだ。政府がアパレルを含む繊維業界に求めることとは。環境省はどこまで本気なのか。小泉進次郎環境大臣のインタビュー動画で本音に迫る。

「日本企業は遅れている」――グローバル企業と取引のあるサプライヤーはそう口をそろえる。サステナビリティのグローバルスタンダードのレベルは年々上昇し、日本企業の多くは対応し切れていない。しかし、その基準に追い付かねば、日本の繊維産業は世界で戦えなくなる危機すら生じているのだ。

新型コロナウイルスの感染拡大は、銀行の経営にも波及するか。銀行には企業から貸し出し要請が殺到しているが、融資先が苦境に陥れば銀行も無傷では済まない。銀行に潜むリスクと共に、融資先企業の将来の危険度を多面的に検証した。

短期資金依存度や人件費負担の増加など9本のランキングで、3メガバンクの大口融資先の危険度を3回にわたり個別に精査する。今回は三菱UFJ銀行がメインバンクの企業100社を取り上げる。

人件費や減価償却費などの固定費はいったん増やすと削減しにくい。コロナ禍で売り上げが急減すると固定費が増えた企業の損益は悪化しやすく、業績悪化が加速するとリストラに追い込まれる公算が大きくなる。試算に基づいて固定費と人件費の対売上比率の上昇度ランキングを作成した。

過去数年、世界の家電メーカーが一堂に会する総合見本市のCEATEC JAPANは、東アジアで台頭する韓国や中国で開かれるイベントに出展社を奪われて、盛り上がりに欠ける状態が続いていた。ところが、2018年のCEATECは、様子が違った。初日である10月16日、初参加したある企業のブースには来場者が絶えることがなかったのだ。主催者側が集客の状況などを計測するホットスポット（管理システム）が、常に赤く点灯していたのである。