千代田化工建設

大型プラントの受注と完工に業績を左右され、ひとたび案件がつまずけば巨額損失を抱える――。プラントエンジニアリング会社が長年背負ってきたビジネスモデルの課題の克服に、東洋エンジニアリングが正面から挑んでいる。細井栄治社長が掲げるのは、プラントのEPC（設計・調達・建設）ビジネスを「造って終わり」にせず、運転・保守、増設、更新まで顧客と伴走する「共創型」モデルへの転換だ。細井社長に東洋エンジニアリングが目指す「超安定経営」の要諦を聞いた。

AIやデータセンターの電力需要増や各国のエネルギー安全保障の強化を背景に、グローバルで巨大プラントの建設計画が相次いでいる。ところが、日揮ホールディングス、千代田化工建設、東洋エンジニアリングのエンジ「御三家」は空前の商機を目の前に、プロジェクトを「断る」姿勢を鮮明にしている。従来、エンジ業界にとって成長の定義は受注高増だったが、インフレ時代に突入し、収益と事業の大きなボラティリティ（変動）を抑えるべく経営思想を大きく転換しているのだ。本稿では、エンジ3社が「請負業」の宿命をどう乗り越え、再び成長産業へ転じようとしているのかをレポートする。

日揮ホールディングスや千代田化工建設、東洋エンジニアリングの専業エンジニアリング3社の2027年3月期の最終損益は黒字となる見通しだ。ただし、中東情勢の緊迫化によるプロジェクトの採算悪化や工期遅延リスクによる、業績の下押しリスクがくすぶっている。一方で、石炭や石油よりCO2排出量が少ない液化天然ガス（LNG）について、世界では大型案件が相次いでいる。従来の丸抱えEPC（設計・調達・建設）モデルが限界を迎える中で、専業エンジ各社は新たな契約形態も模索している。エンジ各社の業績の先行きに加え、グローバルで進むLNGプロジェクトにエンジ各社がどう関わっていくのかを解説する。

日揮ホールディングスや千代田化工建設、東洋エンジニアリングの専業エンジニアリング3社の2027年3月期の最終損益は黒字となる見通しだ。ただし、中東情勢の緊迫化によるプロジェクトの採算悪化や工期遅延リスクによる、業績の下押しリスクがくすぶっている。一方で、石炭や石油よりCO2排出量が少ない液化天然ガス（LNG）について、世界では大型案件が相次いでいる。従来の丸抱えEPC（設計・調達・建設）モデルが限界を迎える中で、専業エンジ各社は新たな契約形態も模索している。エンジ各社の業績の先行きに加え、グローバルで進むLNGプロジェクトにエンジ各社がどう関わっていくのかを解説する。

世界的に需要が拡大するLNG（液化天然ガス）のプラントを建設できるエンジニアリング会社は国内大手の日揮ホールディングス（HD）や千代田化工建設など世界でも4社ほどしかないとされる。ところが、近年のインフレや人件費の高騰などで、EPC（設計、調達、建設）と呼ばれるプラント建設の一括請負業務が大きなリスクにさらされている。LNGプロジェクトの活発化とEPCビジネスのリスク上昇などエンジニアリング業界の経営環境が激変する中、日揮HDはどう経営のかじを切っていくのか。日揮HDの佐藤雅之会長兼社長CEOを直撃。25年3月期まで2期連続で赤字に陥った要因分析とその巻き返し策に加え、LNGプロジェクトの今後の方針、EPCに代わる新たな収益源をどう育てていくか明らかにしてもらった。

世界的に需要が拡大するLNG（液化天然ガス）のプラントを建設できるエンジニアリング会社は国内大手の日揮ホールディングス（HD）や千代田化工建設など世界でも4社ほどしかないとされる。ところが、近年のインフレや人件費の高騰などで、EPC（設計、調達、建設）と呼ばれるプラント建設の一括請負業務が大きなリスクにさらされている。LNGプロジェクトの活発化とEPCビジネスのリスク上昇などエンジニアリング業界の経営環境が激変する中、日揮HDはどう経営のかじを切っていくのか。日揮HDの佐藤雅之会長兼社長CEOを直撃。25年3月期まで2期連続で赤字に陥った要因分析とその巻き返し策に加え、LNGプロジェクトの今後の方針、EPCに代わる新たな収益源をどう育てていくか明らかにしてもらった。

プラントエンジニアリング大手で三菱商事の連結子会社である千代田化工建設は昨年、米国の大型液化天然ガス（LNG）プロジェクトでの共同企業体（JV）のパートナー企業の破綻によって赤字に追い込まれた。千代田化工は5月に公表した2027年度までの3カ年の中期経営計画で、海外の大型EPC（設計・調達・建設）への依存を減らす方針を掲げた。太田光治社長CEO兼CSOを直撃し、脱・EPCの考え方や今後の成長戦略を聞いた。米国では日米関税交渉で注目が集まったアラスカなどのLNGプロジェクトの建設ラッシュが迫っているが、太田氏は「大規模LNGの一括請負はもうやらない」と断言した。

2024年3月期に複数案件の採算悪化から損失引当金を計上し、赤字となった日揮ホールディングスと、米LNGプロジェクトのJVパートナーの破産法申請で決算時期を大幅に遅らせたうえに赤字決算となった千代田化工建設。エンジニアリング大手2社の上半期の業績は、順調に推移している。ただ、そこに影を落としているのが、脱炭素化投資の増加と、コスト増に追いつけない顧客の認識のズレによる「投資決定の遅れ」がある。両社が収益の柱とする大型LNGプロジェクトの中で投資決定の遅れが懸念される案件をリストアップ。リスクの本質についても解説する。

JR東海が、「水素」でENEOS、日立製作所と連携すると発表した。取材を進めると、JR東海ならではの悩みや、ENEOSが描く青写真も見えてくる。一方、JR東海関係者からは、「国内外で事例のない技術開発にも挑戦する」との回答が得られた。「実現すれば世界初」となる車両の開発方針も含めて、鉄道×水素の将来像とプレーヤー勢力図を展望する。

プラントエンジニアリング大手で三菱商事の連結子会社である千代田化工建設が発表した2024年3月期の純損益は当初予想の黒字から一転赤字となった。主因は、米国で受注した100億ドル（約1兆6000億円）を超える超大型LNGプロジェクトのパートナーである米建設会社の破綻だ。千代田化工は1カ月間の決算延期にも迫られた。ただ、今回の出来事は個別企業で生じた単なる大型プロジェクトのトラブルではない。実は、世界の今後のLNGプロジェクトにも及ぼしかねない巨大な「リスク」が露呈したものといえるのだ。今後の世界の大型LNGプロジェクトを示したリストを基に、巨大リスクの正体について解説する。

不動産・建設会社の最新決算を「自己資本比率」「売上高利益率」「売上高増減率」の3指標でランキング。自己資本比率ワーストは「あの問題企業」だ。

世界的な脱炭素の流れを受けて水素が注目されるよりも前に、コツコツと水素事業に取り組んできた自治体が川崎市と神戸市だ。それぞれ大企業を擁する両市には、水素を通じた町おこしの狙いがあった。

建設ラッシュが途切れる踊り場で脱落するゼネコン・建設会社はどこなのか。上場・非上場806社の売上高利益率、減収率、自己資本比率をランキングし、「経営危険度」に迫った。

ゼネコンが恐れる投資家はどこなのか。建設株を狙うのは外資系のアクティビストだけではない。旧村上ファンドの流れをくむ投資会社や投資家も、建設株の買い増しを進めている。

株式市場で建設業は割安銘柄が多い。上場建設会社のなんと7割超は、株式時価総額が解散価値を下回ることを示す、PBR（株価純資産倍率）1倍割れになっている。建設会社をPBRでランキングした。

コロナ危機の影響が遅れて表れる建設業界だが、キャッシュを生む力が弱く、必要運転資金や有利子負債が重ければ、今後の経営リスクは高くなる。最新決算から上場建設会社の経営危険度をランキングした。

コロナ時代の働き方と採用事情を探るため、主要企業に対して行った独自アンケートの結果について、89社から得た回答を個社ごとに一挙に公開。調査内容は大きく二つ。一つは、在宅勤務制度の整備状況や運用方針、それに伴う人事評価制度などの「コロナ時代の働き方」の実態。もう一つは、今後の新卒・中途採用について、採用予定数の変更の有無と面接方式だ。

新型コロナウイルスの感染拡大が企業業績に与えるインパクトについては、まだ不透明な部分が大きい。そこで売上高に対する営業キャッシュフローのキャッシュ流出額の比率に基づく「キャッシュ流出率ランキング」を作成。企業の資金繰りリスクに焦点を当てた。

中間決算を基に、「各都道府県で最も利益を増やした会社ランキング」を作成した。トップは愛知県の自動車メーカーで営業利益の増加額は1424億円。2位は神奈川県の建設会社、3位は東京都の携帯電話大手だった。

中間決算を基に、「各都道府県で最も利益を増やした会社ランキング」を作成した。トップは愛知県の自動車メーカーで営業利益の増加額は1424億円。2位は神奈川県の建設会社、3位は東京都の携帯電話大手だった。