三菱地所

コロナ禍でリモートワークが普及し、賃貸オフィス市場は壊滅的な打撃を受けた――はずだったのに？実は空前の活況となっているという東京オフィス市場、いったい何が起こっているのか。

全宅ツイによる2025年不動産インサイダー座談会、3回目は建設費の高騰によりマンション・ビルの開発が中止になっている問題を取り上げよう。

全宅ツイ新年座談会の2本目は湾岸タワマン回。もはや異次元の値上がりが続いているタワマンの価格高騰は今後どこまで続いてしまうのか？

PBRが低く割安な傾向にあるのが、不動産含み益を多く抱える不動産リッチ企業だ。さらに、不動産含み益を反映した修正PBRを算出すると、不動産リッチ企業は見た目のPBRよりも割安であることが分かる。そこで、不動産含み益を反映した修正PBRが低い上場企業ランキングを作成。2位にフジ・メディア・ホールディングスが浮上するなど、割安な不動産リッチ企業が多く並んだ。

海外投資家やアクティビストがこぞって注目しているのが、不動産含み益を多く抱える“不動産リッチ企業”だ。投資家が割安な不動産リッチ企業を判別するためには、時価総額に対する不動産含み益の割合も重要な指標となる。この指標でランキングを作成すると、自社の時価総額よりも不動産含み益の方が大きい上場企業が27社もあることが判明。驚異の381％で1位となった企業はどこか。

TOPIX（東証株価指数）採用企業の不動産含み益は、直近10年で2倍以上に増えている。足元で海外投資家が大きな関心を寄せているのは、このような不動産含み益を多く抱える“不動産リッチ企業”だ。2024年12月までのデータを基に、最新の「不動産の含み益が多い企業」ベスト100社をお届けする。

堅調なオフィス市況に加え、ホテル、レジャー、商業施設がコロナ禍からV字回復を果たし、不動産業界は2025年も絶好調となる見通しだ。三井不動産、三菱地所、住友不動産の財閥系不動産デベロッパー3社はいずれも4期連続で過去最高益を更新するとみられる。そんな中、大きな業界序列の変化が起きようとしている。業界2位の椅子を巡って激しく競り合う三菱地所と住友不動産のバトルに迫る。

商業施設やオフィス、住宅などの開発を手掛ける不動産業界はダイナミックな仕事内容や高待遇から就活生に人気の業界だ。近年はコロナ禍を経て、ビジネスモデルの転換期を迎えている。

不動産市況は堅調で、不動産大手の業績も絶好調だ。だが、先行きは金利上昇や、人手不足を背景とする建築費の高騰などの懸念も存在する。ダイヤモンド編集部は、不動産業界の倒産危険度ランキングを作成。“危険水域”にランクインした69社の顔触れを明らかにする。

最強財閥と称される三菱グループをつかさどる中枢組織が、グループ24社の首脳が集う三菱金曜会だ。実は、その金曜会で異変が起きている。グループの結束力が弱まる中で、存在意義が問われているのだ。

外資系企業の就職人気が高まるなど、年々変化する就活事情の中にあっても、安定性と知名度を求めて財閥系企業の門戸をたたく大学生は後を絶たない。財閥の代表格である三菱、三井、住友の三大財閥系の主要21企業における最新の採用者データから、財閥系に強い出身大学の傾向をつまびらかにする。

三菱グループ主要11社が持ち合う政策保有株式と社外取締役について、2013年度から11年間の変遷をまとめた。「組織の三菱」と呼ばれてきた同グループですら、結束が揺らいでいる。23年度は「御三家」の三菱UFJフィナンシャル・グループと三菱重工業が、同じ御三家である三菱商事の株式を売却するという衝撃的な出来事が起きたのだ。

物流の「2024年問題」は、メーカーにとっても深刻だ。モノを運べなくなるリスクを回避すべく、トヨタグループ傘下の日野自動車が「メーカー物流連合」を結成。さらに伊藤忠商事やヤマトホールディングスもデジタル技術を活用した共同輸配送モデルを模索し始めており、業界を超えた物流プラットフォーマーの覇権競争が熱を帯びている。各社の狙いを追う。

7月末から8月5日にかけての「歴史的急落」の後も乱高下が続く日本株。「円高」「もしトラ」など不透明要素も多いが、逆風の中でも強い銘柄は何か。注目セクターの個別銘柄の動向はもちろん、「暴落をチャンスに変えてきた」有名投資家によるパニック相場のセオリーや、波乱相場に強いランキングも紹介する。

通貨の番人と呼ばれる日本銀行。その金融政策は日本経済を大きく左右し、行員たちは国内有数のエリート集団である。もちろん財界に深く食い込んでおり、社外取締役になっているOB・OGは63人もいる。役員報酬額で日銀総裁経験者を抑え、3598万円で首位に立ったのはOG社外取だった。

未来の「年収勝者」はどの企業なのか――。この答えを探るべく、ダイヤモンド編集部では今回、「5年後の年収」を専門家のアドバイスを基に初試算。第1弾では、5年後の予想年収が直近より増える企業の上位100社を明らかにする。

ある事情から、昨今のゼネコン業界はシニア社員にとても優しい。例えば、中高年の給料が激減するような役職定年制度を持つゼネコンは少ない。さらに大成建設では、条件を満たせば70歳まで働けるという。一方、不動産会社はどうなのか？

総合商社と平均年収、就職難易度で鎬を削るのが財閥系不動産だ。賃金体系は基本的に年功序列で働き方も「ホワイト」ながら、総合職では40代で年収2000万円台が視野に入るという。ヒューリックも少数精鋭で圧倒的な1人当たり売上高を実現して年収ランキングでは、財閥系2社を上回る3位にランクインする。一方で大手不動産の株式市場からの評価は必ずしも高くない。各社のビジネスモデルと株式市場の懸念を解説する。

世界五大ホテルチェーンの一角、米ヒルトンの日本・韓国・ミクロネシア地区代表のジョセフ・カイララ氏がダイヤモンド編集部のインタビューに応じた。カイララ氏は2030年までに日本で100軒のホテルを開業する目標を打ち明け、その戦略についても包み隠さず語った。

今回は、上場企業の有価証券報告書に記載された平均年収のデータを使って『年収が高い不動産会社ランキング2023最新版』を作成した。三井不動産、三菱地所などの大手企業よりも平均年収が高かかった不動産会社はどこなのか？