三菱地所

今回は、上場企業の有価証券報告書に記載された平均年収のデータを使って『年収が高い不動産会社ランキング2023最新版』を作成した。三井不動産、三菱地所などの大手企業よりも平均年収が高かかった不動産会社はどこなのか？

三井不動産、三菱地所、森トラストの国内三大デベロッパーは、ホテル・リゾート開発でしのぎを削ってきた。ラグジュアリーホテルでは森トラストが独走し、三井不動産が追う展開だ。なぜ森トラストはラグジュアリーホテルの王者となれたのか。また、後塵を拝する三菱地所が抱く壮大な野望とは。

歴史的な水準の円安を追い風に、訪日外国人旅行客（インバウンド）が爆発的に増加している。さまざまなプレーヤーがホテルビジネスに群がる中、本格的に進攻をかけているのが、「日本市場制覇」戦略を掲げる外資系ホテルである。これまで超高級・高級ホテルが主戦場だったところを、ビジネスホテルといった低価格帯にまで戦線を拡大しようというのだ。いよいよ日本のホテル業界は、あらゆるプレーヤーが入り乱れた“戦国時代”に突入し、業界の序列も激変必至となっている。

不動産の決算が好調だ。大型プロジェクトも多く抱え、好業績はしばらく続きそう。一方、ある「トレンドの事業」に注目すると、他社に比べて成長率が見劣りする企業も浮き彫りとなる。不動産と住宅業界にフォーカスし、その成長性を徹底的に見極める。加えて、実は高配当銘柄が多い不動産・住宅セクター。利回り5％に迫る有望銘柄をチェックしていこう。

大手ゼネコン上場4社の2024年3月期決算が出そろい、清水建設が上場来初の営業赤字に沈んだ。しかも新たな中期経営計画は「弱気」ともいえる超保守的な内容で、市場関係者から厳しい評価が下った。

2020年に始まったコロナ禍による落ち込みを脱した日本経済。ただ、元通りになったわけではない。デジタル化や脱炭素の潮流が加速し、円安や物価高の影響も続く。その結果、企業によって業績の明暗が分かれている。格差の要因を探るべく、上場企業が発表した直近四半期の決算における売上高を前年同期と比べ、各業界の主要企業が置かれた状況を分析した。

この10年間、不動産セクターの株価は日経平均を大きく下回って推移してきたが、金融環境の激変で変化が起きつつある。2桁成長を継続してきたオープンハウスが減益予想となる一方、足元では大手不動産の株価が急回復しているのだ。一般的には「インフレ」は不動産には追い風と言われるが「主役交代」が起こるのか。

不動産業界はコロナ禍の影響を比較的受けなかった。不動産市況は落ち込まず、都心の新築マンションは普通のサラリーマンには購入が難しいほど高値となっている。だが、不動産業界の負債依存度は高い。金利上昇懸念が高まる中、倒産危険度ランキングの不動産業界版では、業種別で最多となる75社が危険水域に入った。

相場の二極化が進む不動産市場、2024年には何が起こるのか？　7回にわたって連載してきた不動産インサイダー新年座談会の最終回では、24年の不動産相場をメンバーが大胆に予測する。

さまざまな事件が起こった2023年の不動産業界。業界人が注目するニュースは何だったのか？注目不動産ニュースを振り返ろう。

相変わらず旺盛な都内のオフィスビル開発。だが、これらはコロナ前に決定した計画。竣工後のテナントリーシングは大丈夫なのか。また、2023年の不動産ファンドの動きはどうだったのか。不動産インサイダー座談会ファンド編をお届けしよう。

住宅価格の高騰を支えるのが、低金利・超長期の住宅ローン商品群だ。金利上昇機運をものともせず、どんなにマンションが高騰しても買えてしまう商品が次々登場しているからだ。でも、これからどうなるの？

都心タワマンは外国人が高値で買い、郊外の建売住宅は全く動かない――。カオス状態が続いた2023年の実需住宅市場、その現場はどうだったのか

蛇の道は蛇、建前だけでは本質は決して分からないのが不動産。そんな業界に首まで漬かった業界人がネット上に集う全国宅地建物取引ツイッタラー協会（全宅ツイ）。暴露ネタ満載の毎年恒例の新年不動産座談会、1日目は2023年の不動産相場を振り返る総論をお届けする。

低金利などを背景とし、10年以上、高騰を続ける不動産価格。2024年も都心・駅前・駅近・大規模タワーといった好条件・高価格帯の物件のニーズは衰えず、好調に推移していくと考えている。一方で、22年から23年にかけ、マンション・一戸建て共に在庫数は増加傾向にある。資産性の高さから人気を集め価格が高騰する物件がある半面、売れない物件が在庫として積み上がっているわけだ。当然、物件を抱える不動産会社は「何としても売りたい」と営業攻勢を強めていくことになる。

激増するインバウンドと円安を追い風に、ホテル業界は活況を呈している。新型コロナウイルスの感染拡大で落ち込んだオフィス市況も、堅調に回復しつつある。2024年のオフィス、ホテルを含めた不動産業界の行方は？森トラストの伊達美和子代表取締役社長に聞いた。

堅調なオフィス市況や激増するインバウンドを背景に商業、レジャー施設なども復活し、不動産業界は絶好調だ。財閥系不動産デベロッパー3社がいずれも3期連続で過去最高益を達成する見通し。そんな中で、業界序列に変化が起きようとしている。

物流不動産デベロッパーが「物流事業」に参入するケースが出てきた。オペレーション領域に踏み込むことでテナント企業のニーズを的確に把握し、施設戦略に活かす狙いもある。一方で、EC化の加速といった流通構造の変化により新たな物流市場やビジネス機会の創出が期待され、物流の社会課題解決へのニーズも高まっており、施設を供給する“黒子”であったデベロッパーがプレイヤーとしても存在感を高めていく可能性がある。

500戸以上の大型物件や、千代田・中央・港・渋谷区といった都心物件。高額で取引されるものも多いが、果たしてその管理状況はどうなっているのか？管理組合の格付けから高級・大型物件縛りで抽出してみた。

優秀な管理組合を最も多くお世話している管理会社はどこ？新制度の管理組合格付けを委託管理会社名で逆引きすると、その管理会社の実力も分かる。会社ごとの格差がはっきり見える、初試算の新機軸「管理会社お世話力ランキング」を見ていこう。