三菱地所

7月末から8月5日にかけての「歴史的急落」の後も乱高下が続く日本株。「円高」「もしトラ」など不透明要素も多いが、逆風の中でも強い銘柄は何か。注目セクターの個別銘柄の動向はもちろん、「暴落をチャンスに変えてきた」有名投資家によるパニック相場のセオリーや、波乱相場に強いランキングも紹介する。

通貨の番人と呼ばれる日本銀行。その金融政策は日本経済を大きく左右し、行員たちは国内有数のエリート集団である。もちろん財界に深く食い込んでおり、社外取締役になっているOB・OGは63人もいる。役員報酬額で日銀総裁経験者を抑え、3598万円で首位に立ったのはOG社外取だった。

未来の「年収勝者」はどの企業なのか――。この答えを探るべく、ダイヤモンド編集部では今回、「5年後の年収」を専門家のアドバイスを基に初試算。第1弾では、5年後の予想年収が直近より増える企業の上位100社を明らかにする。

ある事情から、昨今のゼネコン業界はシニア社員にとても優しい。例えば、中高年の給料が激減するような役職定年制度を持つゼネコンは少ない。さらに大成建設では、条件を満たせば70歳まで働けるという。一方、不動産会社はどうなのか？

総合商社と平均年収、就職難易度で鎬を削るのが財閥系不動産だ。賃金体系は基本的に年功序列で働き方も「ホワイト」ながら、総合職では40代で年収2000万円台が視野に入るという。ヒューリックも少数精鋭で圧倒的な1人当たり売上高を実現して年収ランキングでは、財閥系2社を上回る3位にランクインする。一方で大手不動産の株式市場からの評価は必ずしも高くない。各社のビジネスモデルと株式市場の懸念を解説する。

世界五大ホテルチェーンの一角、米ヒルトンの日本・韓国・ミクロネシア地区代表のジョセフ・カイララ氏がダイヤモンド編集部のインタビューに応じた。カイララ氏は2030年までに日本で100軒のホテルを開業する目標を打ち明け、その戦略についても包み隠さず語った。

今回は、上場企業の有価証券報告書に記載された平均年収のデータを使って『年収が高い不動産会社ランキング2023最新版』を作成した。三井不動産、三菱地所などの大手企業よりも平均年収が高かかった不動産会社はどこなのか？

今回は、上場企業の有価証券報告書に記載された平均年収のデータを使って『年収が高い不動産会社ランキング2023最新版』を作成した。三井不動産、三菱地所などの大手企業よりも平均年収が高かかった不動産会社はどこなのか？

三井不動産、三菱地所、森トラストの国内三大デベロッパーは、ホテル・リゾート開発でしのぎを削ってきた。ラグジュアリーホテルでは森トラストが独走し、三井不動産が追う展開だ。なぜ森トラストはラグジュアリーホテルの王者となれたのか。また、後塵を拝する三菱地所が抱く壮大な野望とは。

歴史的な水準の円安を追い風に、訪日外国人旅行客（インバウンド）が爆発的に増加している。さまざまなプレーヤーがホテルビジネスに群がる中、本格的に進攻をかけているのが、「日本市場制覇」戦略を掲げる外資系ホテルである。これまで超高級・高級ホテルが主戦場だったところを、ビジネスホテルといった低価格帯にまで戦線を拡大しようというのだ。いよいよ日本のホテル業界は、あらゆるプレーヤーが入り乱れた“戦国時代”に突入し、業界の序列も激変必至となっている。

不動産の決算が好調だ。大型プロジェクトも多く抱え、好業績はしばらく続きそう。一方、ある「トレンドの事業」に注目すると、他社に比べて成長率が見劣りする企業も浮き彫りとなる。不動産と住宅業界にフォーカスし、その成長性を徹底的に見極める。加えて、実は高配当銘柄が多い不動産・住宅セクター。利回り5％に迫る有望銘柄をチェックしていこう。

大手ゼネコン上場4社の2024年3月期決算が出そろい、清水建設が上場来初の営業赤字に沈んだ。しかも新たな中期経営計画は「弱気」ともいえる超保守的な内容で、市場関係者から厳しい評価が下った。

2020年に始まったコロナ禍による落ち込みを脱した日本経済。ただ、元通りになったわけではない。デジタル化や脱炭素の潮流が加速し、円安や物価高の影響も続く。その結果、企業によって業績の明暗が分かれている。格差の要因を探るべく、上場企業が発表した直近四半期の決算における売上高を前年同期と比べ、各業界の主要企業が置かれた状況を分析した。

この10年間、不動産セクターの株価は日経平均を大きく下回って推移してきたが、金融環境の激変で変化が起きつつある。2桁成長を継続してきたオープンハウスが減益予想となる一方、足元では大手不動産の株価が急回復しているのだ。一般的には「インフレ」は不動産には追い風と言われるが「主役交代」が起こるのか。

不動産業界はコロナ禍の影響を比較的受けなかった。不動産市況は落ち込まず、都心の新築マンションは普通のサラリーマンには購入が難しいほど高値となっている。だが、不動産業界の負債依存度は高い。金利上昇懸念が高まる中、倒産危険度ランキングの不動産業界版では、業種別で最多となる75社が危険水域に入った。

相場の二極化が進む不動産市場、2024年には何が起こるのか？　7回にわたって連載してきた不動産インサイダー新年座談会の最終回では、24年の不動産相場をメンバーが大胆に予測する。

さまざまな事件が起こった2023年の不動産業界。業界人が注目するニュースは何だったのか？注目不動産ニュースを振り返ろう。

相変わらず旺盛な都内のオフィスビル開発。だが、これらはコロナ前に決定した計画。竣工後のテナントリーシングは大丈夫なのか。また、2023年の不動産ファンドの動きはどうだったのか。不動産インサイダー座談会ファンド編をお届けしよう。

住宅価格の高騰を支えるのが、低金利・超長期の住宅ローン商品群だ。金利上昇機運をものともせず、どんなにマンションが高騰しても買えてしまう商品が次々登場しているからだ。でも、これからどうなるの？

都心タワマンは外国人が高値で買い、郊外の建売住宅は全く動かない――。カオス状態が続いた2023年の実需住宅市場、その現場はどうだったのか