NTT

従業員数は、企業の地力を表す分かりやすい指標だ。そこで、ここ5年で従業員数を伸ばした企業について「増加数」と「増加率」でランキングを作成した。上位にはM＆Aを仕掛ける企業やメガベンチャーがランクイン。会計指標ではない、人材の面から好調企業の実態をあぶり出す。

関西財界の強い結束は、ビジネス上の結び付きだけでなく、大手企業の社外取締役の顔触れにも表れている。大阪に拠点を置く名門企業25社の社外取のうち地元企業出身の大物経営者ら44人の実名を公開する。

経営者のリーダーシップがものをいう時代。近年誕生した社長には、どのようなタイプが選ばれているのか。新社長24人のキャリアを徹底分析したところ、意外な結果があぶり出された。

NTTでは4年ぶりに社長交代が行われ、島田明社長による新体制が発足した。だが、澤田純会長を頂点とするグループ運営体制の継続に変更があったわけではなく、権力シフトが起きたわけではない。強大化する“澤田政権”の権力構造を人事で読み解き、「次の社長」候補を明らかにしていこう。

NTTが異例の「万博人事」だ。NTT西日本のトップに、海外畑のエースである森林正彰氏が就任したのだ。NTTの幹部は、「大阪・関西万博はグローバルなイベント。森林の果たす役割は大きい」と語る。NTTの万博出展の狙いと大阪経済の課題を、森林氏に直撃して聞いた。

あらゆる産業が国家の安全保障や防衛と無関係ではいられない。台湾有事の懸念が高まる中、日本の重要インフラの担い手は有事にどう備えているのか。通信とサイバーセキュリティの事業者で、安全保障問題の論客でもあるNTTの澤田純会長に聞いた。

中国・ロシア・北朝鮮の軍事行動により、日本の安全保障環境はかつてないほどに緊迫している。与党・自民党は防衛費を現状の2倍の10兆円規模へ引き上げる方針。陸海空の自衛隊や軍事関連企業は早くもそろばんをはじいており、「バブル予算争奪戦」の様相を呈している。しかし、慣例通りに予算を積み増したところで意味はない。軍事攻撃にサイバー攻撃や情報戦を組み合わせた“ハイブリッド戦争”への対応、台湾有事の備え、装備品サプライチェーン崩壊の食い止めなどを柱とする「フルパッケージの防衛戦略」に基づいて予算が投じられなければ、防衛力強化など望めないからだ。本特集では、軍事ビジネスと自衛隊に焦点を絞ることで「国防の大問題」に迫る。

「55歳で担当部長なら年収3割減」など、一定の年齢で一律に役職を外される役職定年制度。IT業界での適用状況は、NTTグループやソフトバンクなどの大手通信と、富士通やNECなどのSIer間で大きく分かれた。

一つの財務指標に焦点を当て、知っているようで意外と知らない企業間の序列をお伝えする本ランキング企画。今回は、損益計算書（PL）の中で本業でどれだけ稼いだかを示す「営業利益」を取り上げ、全上場企業（金融業を除く）を対象にランキングを作成しました。

一つの財務指標に焦点を当て、知っているようで意外と知らない企業間の序列をお伝えする本ランキング企画。今回は、損益計算書（PL）の中で本業でどれだけ稼いだかを示す「営業利益」を取り上げ、全上場企業（金融業を除く）を対象にランキングを作成しました。

量子コンピューターを開発する“実力”を示す有力な指標の一つが特許数だ。過去15年間の量子コンピューター関連技術の特許を調べると、2014年以降に特許出願が急増している。特許出願数を基にランキングを作成すると、米国勢が世界トップ20の過半を占め、日本勢もそれに続く。しかし、中身を見ていくと日本の“危うい”実態が浮かび上がる。

“NTTの破壊者”と呼ばれた澤田純氏の後を継ぎ、第9代NTT社長に就任した島田明氏。ダイヤモンドのロングインタビューに応じ、歴史的なグループ再編の行方、KDDIの大規模障害について激白した。

一つの財務指標に焦点を当て、知っているようで意外と知らない企業間の序列をお伝えする本ランキング企画。今回は、損益計算書（PL）の最も基本的な指標である「売上高」を取り上げ、全上場企業（金融業を除く）を対象にランキングを作成しました。

一つの財務指標に焦点を当て、知っているようで意外と知らない企業間の序列をお伝えする本ランキング企画。今回は、損益計算書（PL）の最も基本的な指標である「売上高」を取り上げ、全上場企業（金融業を除く）を対象にランキングを作成しました。

7月2日未明に発生したKDDIの大規模な通信障害。完全復旧には3日半ほどの時間を要し、4000万近い回線に影響が及んだ。日頃使っているデータ通信や通話が突然できなくなると、日常生活には大きな支障が出る。こうした大規模障害に備えて、ユーザーはどのような対策を取ることができるのだろうか。

NTTが完全子会社化したNTTドコモの手元資金が急増している。だが、ドコモがせっせとため込んだ資金は、いずれ親会社のNTTが奪取する。そのメカニズムは財務諸表を見れば明らかだ。

信金中央金庫がNTT東日本と共同開発した、法人向け「しんきん法人ポータル」のサービス提供を今秋にも始める。信用金庫の取引先に対し、資金繰り管理やバックオフィス業務のデジタル化を支援する機能があり、日本の課題でもある中小・零細企業のDXが一気に進む可能性がある。

銀行業界にもクラウド化の波が押し寄せ、地方銀行の「勘定系システム」（預金などをつかさどる基幹業務システム）の在り方が根本的に問い直されている。それに伴い、勘定系システムの開発や運用を担うITベンダー業界では、顧客を巡る新旧勢力の激しい攻防戦が始まった。激動の地銀システムベンダーの新勢力図とは。

金融業界がデジタルトランスフォーメーション（DX）の大波にさらされている。デジタル技術によって金融と非金融の境界線は薄れ、銀行・保険・証券の金融機関はいや応なく変革を迫られている。DXが伝統的なビジネスモデルを変え、銀行員らの出世や働き方を変える。変われない金融機関の未来には、敗戦あるのみだ。金融を舞台に繰り広げられるDX大戦の最前線に迫る。

『週刊ダイヤモンド』7月2日号の第1特集は「社外取締役 上場3700社9400人の序列」です。上場企業3700社の社外取締役「全9400人」の報酬や業績などで徹底分析し、実名の9大ランキングを大公開。まやかしの社外取バブルの実態を暴く。