米国株への投資で1億円以上の金融資産を築いた著名投資家のエル氏が、米国株の中で「最強」と太鼓判を押す個別銘柄10選を紹介する。

米国株投資のおかげで資産1億円を築き、早期リタイアを実現したエル氏は、妻と子2人の生活を支える大黒柱。サラリーマンを辞めた現在も家計の担い手はエル氏だ。米国株投資の収益で生活費を稼ぎ、さらに金融資産を積み増しているというエル氏に、日本株ではなく米国株を選んだ理由を聞いた。

世界各国がコロナ禍にもだえ苦しむ中、中国は主要国としては唯一、力強い経済回復を見せている。だがそんな中国経済にも「隠れた傷」があるという。不動産市場の「K字型回復」がそれだ。

コロナ禍から企業が復活するのは一体、いつになるのだろうか。上場100社超、30業界を上回る月次の業績データをつぶさに見ると、企業の再起力において明暗がはっきりと分かれている。前年同期と比べた月次の業績データの推移から、6つの天気図で各社がいま置かれた状況を明らかにする。今回は、12月度の通販編だ。

5G投資の加速や自動車のEV化などを背景に、半導体需要が高まっている。こうした状況を受け、活況を呈するのが、半導体製造装置などを手掛ける関連企業だ。コロナ禍でも増収増益を見込む企業がある一方で、同じく半導体製造装置を生産するニコンは業績が低迷している。その理由とは何か。

コロナ禍から企業が復活するのは一体、いつになるのだろうか。上場100社超、30業界を上回る月次業績データをつぶさに見ると、企業の再起力において明暗がはっきりと分かれている。前年同期と比べた月次業績データの推移から、6つの天気図で各社がいま置かれた状況を明らかにする。今回は、12月度の家具・雑貨編だ。

世界経済は総じて、コロナショック直後の想定を大きく上回る回復を続けている。こうした中、米国でもFRB高官が債券買入れの縮小（テーパリング）開始の可能性を示唆した。諸々の観測から、年後半には市場でFRBによるテーパリング期待が高まる可能性は高そうだ。前回、2013年のテーパリングにおける主要通貨と新興国通貨の値動きを確認し、足元の各国経済や為替市場の動きから、今回のテーパリングで予想される為替市場の反応を考察する。

今年のバレンタインデーは緊急事態宣言中の日曜日であるため、盛り下がり方がハンパではない。チョコレート市場はいつになく厳しい状況ではなかろうか。しかし、競争戦略の理論で考えると、コロナ禍であえて義理チョコを配ることには計り知れないメリットがある。

今年の春節は2月12日。例年、中国では里帰りや旅行などで数十億人規模の「民族大移動」が起きるのだが、今年はコロナ禍で大きく様変わりした。コロナ対策は「中国政府による強制措置」というイメージが強いが、むしろ、今年の春節では多くの中国人に自ら進んで外出を控えるなどの動きが見られる。それと比較すると、最近の日本人の行動には違和感を覚える中国人も多い。その理由とは。

コロナ禍の不安に付け込み、マルチ商法の勧誘を行うケースが起きている。さらに面会や集会ができない中で、勧誘の手口も変わってきたという。その実態について『妻がマルチ商法にハマって家庭崩壊した僕の話。』（ポプラ社）の著者であるズュータンさんに聞いた。

新型コロナの影響で、航空業界の多くの企業が、一部職種を除いて21年卒の新卒採用を中止。22年卒についても採用活動を見送る可能性が高まっている。こうした状況下で、航空業界で働くことを夢見てきた就活生は、どのように新しい道を模索しているのか。

デジタルトランスフォーメーション（DX）へと舵を切る企業が増える一方で、DX人材の採用に苦戦するケースが後を絶たない。では、こうした企業にはどのような問題があるのか。

コロナ禍の中で生活保護への関心が高まっているが、生活に困窮する人たちに生活保護の申請をためらわせるのが、福祉事務所による家族への「扶養照会」という措置だ。それによって家族との絆が壊れてしまい、申請者の生活が余計に窮地に追い込まれることもある。

自動車向け半導体市場を圧迫している生産不足には新旧の問題が絡み合っている。いずれも簡単に解決できるものではない。

1月末に米国株式市場でヘッジファンドが空売りした銘柄に、SNSに集った個人投資家が買いを仕掛け、ヘッジファンドに買い戻しをさせ損失を負わせるという事態が起きた。ヘッジファンドの損失を埋めるための売りもあり、相場は混乱した。その仕組みと今後の見通しをみずほ証券のUSマクロストラテジスト、石原哲夫氏が解説する。

ハーバード大、スタンフォード大、シカゴ大……一流研究者の200以上の資料×膨大な取材から厳選した「最も子どものためになること」とは？　最新の知見に基づき、最良の子育て法を収録した『子育てベスト100』から、「子どもに今すぐにでもやってあげたい」ことを紹介します。

経済的に自立して早期リタイアを果たす「FIRE」を目指し、株式投資を始める個人投資家が増えている。その多くの投資対象は日本株だが、じつは米国株こそFIREへの近道だ。米国株は日本株より手堅い。某大手金融機関に勤めていた著者は、40歳で早期リタイアを考え始め、2020年に資産1億円達成を計画。計画を前倒しで2019年に目標達成、51歳で早期リタイアを実現した。初の著書『【エル式】 米国株投資で1億円』では、早期リタイアの大きな原動力となった米国株の投資術を全公開。これまでの投資歴や投資銘柄、今さら聞けない米国株投資の基礎の基礎から、年代や目的別の具体的な投資指南、最強の投資先10銘柄に至るまで、“初心者以上マニア未満”の全個人投資家に役立つ情報を徹底指南する。

現役サラリーマン生活を続けながら、元手100万円をどうやって2億円にまで増やすことができたのか。2億円達成後もなおサラリーマンを続け、資産を増やし続ける弐億貯男氏が編み出した“手抜き投資術”について極意を聞いた。

コロナ禍の前に行われた20年卒の就活。果たして主要大学の学生はどのような就職先を選んだのだろうか。国立・私立主要27大学別の2020年就職先ランキングを作成した。第7弾は関西の主要私大である関関同立と近大の就職先をお届けする。

コロナ禍の前に行われた20年卒の就活。果たして主要大学の学生はどのような就職先を選んだのだろうか。国立・私立主要27大学別の2020年就職先ランキングを作成した。第7弾は関西の主要私大である関関同立と近大の就職先をお届けする。