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『Harvard Business Review』を支える豪華執筆陣の中で、特に注目すべき著者を毎月1人ずつ、東京都立大学名誉教授である森本博行氏と編集部が厳選して、ご紹介します。彼らはいかにして現在の思考にたどり着いたのか。それを体系的に学ぶ機会としてご活用ください。2020年5月の注目著者は、ボストン大学准教授のアンドレイ・ハジウ氏です。

日本は少しずつ、確実に貧しくなっています。それでも平成の時代は昭和の遺産を食いつぶすように生きながらえることが出来ました。しかし、令和の時代はますます厳しさが増していくことは間違いありません。今はコロナのことで皆さん頭がいっぱいになっていますが、この危機が去った時にどんな経済状況が待っているのか。それを考えるとゾッとします。　日本人の貧困化を食い止めるにはどんな方法があるのか？　その一つは、一人ひとりが「投資家の思想」を持つことだと思います。これまで多くの日本人は「労働者の思想」しか持っていませんでした。しかしその思想では、もう未来がないのです。「投資家の思想」こそが日本の未来を切り開くと私は信じています。少なくとも、その思想を持てた人は、生き残ることが出来ます。　投資をすることがビジネスパーソンとしていかに大事であるかということを知っていただきたいと思い、私は『ビジネスエリートになるための 教養としての投資』（ダイヤモンド社、5月27日発売）という本を書きました。ここで言う投資とは、チャートとにらめっこして売り買いを繰り返すことではありません。それは「投資」ではなく「投機」です。ギャンブルとなんら変わりありません。私が言う「投資」とは、もっと大局的でビジネスの本質に関わるものです。

小林喜光・三菱ケミカルホールディングス取締役会長、経済同友会前代表幹事がダイヤモンド編集部の取材に応じ「日本の企業経営には“ファーストペンギン（挑戦する若者）”とアクティビストが必要」と述べ、ポストコロナの時代に改革を進める必要性を強調した。その発言の真意とは。技術に強く論客でも知られる産業界の重鎮が緊急提言する。

「女性は数字に弱い」「高齢者は記憶力がわるい」「日本人はアフリカ系の人に比べて身体能力で劣っている」。わたしたちはしばしば過度の一般化を行い、特定のステレオタイプをとおして周囲の人を眺めてしまう。そして、そうしたステレオタイプがときとして深刻な偏見や差別を生み出してしまうことは、多くの人が知っているとおりである。

USJ復活の立役者として知られる森岡毅氏が2017年に始動した「株式会社　刀」の動きが、このところ活発になっている。同社の取り組みは、丸亀製麺やネスタリゾート神戸（旧グリーンピア三木）の再建、農林中金バリューインベストメンツとの協業やUSJ時代に頓挫した沖縄テーマパークへの挑戦などが発表されていたが、さらに2020年に入り、西武園ゆうえんちのリニューアルやセガサミーと組んだ横浜IRへの取り組みも発表され、その勢いは止まるところを知らない。ダイヤモンド社より刊行された『苦しかったときの話をしようか　ビジネスマンの父が我が子のために書きためた「働くことの本質」』もベストセラーとなっている刀CEO・森岡毅氏に、刀の2年間を振り返ってもらい、未来への展望を聞いた。（取材／ダイヤモンド社・亀井史夫）

プログラミングを学ぶにはコツがある。まずはごく基本の約束事や構造をきちんと押さえることだ。プログラミングスクール、コードキャンプの講師陣がレクチャーする。

USJ復活の立役者として知られる森岡毅氏が2017年に始動した「株式会社　刀」の動きが、このところ活発になっている。同社の取り組みは、丸亀製麺やネスタリゾート神戸（旧グリーンピア三木）の再建、農林中金バリューインベストメンツとの協業やUSJ時代に頓挫した沖縄テーマパークへの挑戦などが発表されていたが、さらに2020年に入り、西武園ゆうえんちのリニューアルやセガサミーと組んだ横浜IRへの取り組みも発表され、その勢いは止まるところを知らない。ダイヤモンド社より刊行された『苦しかったときの話をしようか　ビジネスマンの父が我が子のために書きためた「働くことの本質」』もベストセラーとなっている刀CEO・森岡毅氏に、刀の2年間を振り返ってもらい、未来への展望を聞いた。（取材／ダイヤモンド社・亀井史夫）

USJ復活の立役者として知られる森岡毅氏が2017年に始動した「株式会社　刀」の動きが、このところ活発になっている。同社の取り組みは、丸亀製麺やネスタリゾート神戸（旧グリーンピア三木）の再建、農林中金バリューインベストメンツとの協業やUSJ時代に頓挫した沖縄テーマパークへの挑戦などが発表されていたが、さらに2020年に入り、西武園ゆうえんちのリニューアルやセガサミーと組んだ横浜IRへの取り組みも発表され、その勢いは止まるところを知らない。ダイヤモンド社より刊行された『苦しかったときの話をしようか　ビジネスマンの父が我が子のために書きためた「働くことの本質」』もベストセラーとなっている刀CEO・森岡毅氏に、刀の2年間を振り返ってもらい、未来への展望を聞いた。（取材／ダイヤモンド社・亀井史夫）

筆者が本連載でコロナ禍に関連して「9月入学・始業」を主張した直後、この議論は急速に拡大。4月29日には安倍晋三首相が導入を検討する意向を表明するまでに至った。今回は「9月入学・始業」を絶対に導入すべき3つの理由について、教育現場の具体例を交えながら論じていきたい。

英語の民間試験と記述式という“2本の柱”がなくなったら、センター試験と共通テストの違いはほとんどないのではないかと思う人もいるかもしれない。だが、実はセンター試験と共通テストでは、配点、出題形式などで大きく変わる部分がある。

AO・推薦入試の志望者が増加した大きな要因は、2021年度の入試から開始される共通テストへの不安だ。柱だった英語の民間試験採用と記述式の導入が見送られ、入試改革はどうなるのか。

感染が拡大する新型コロナウイルス。在宅生徒に向け遠隔で授業を行うため、各校はぎこちないながらも、いや応なしのＩＣＴ（情報通信技術）の活用を始めている。現場はどのような状況になっているのか。緊急アンケートの結果も踏まえながら見ていこう。

大学入学者の半数がAO・推薦入試を利用する時代に突入した。本特集では、関東の人気私立大学群の「MARCH（明治・青山学院・立教・中央・法政）」、関西の人気私立大学群の「関関同立（関西・関西学院・同志社・立命館）」をはじめ、難関大学のAO・推薦入試対策を徹底的に研究、「狙い目の大学」から「受かる志望理由書の書き方」までを大公開。さらに、迷走する大学入試改革の行く末についても実情を取材した。4月27日（月）から5月5日（火）までの全9回でお届けする。

日常的にインターネットで検索するようになり、「ググる」という言葉が一般化したのは、いつからだろう。私たちは何かにつけて、すぐググってしまう。気になることがあるとき、レポートを書くとき、晩御飯の献立を考えるとき。頭で考えるよりも先にググることすら、既に誰もが経験済みだろう。

デジタルトランスフォーメーション（DX）は、今や日本での産業活性化の合言葉になっている。もともとは「デジタル情報技術の普及により、人々の生活をあらゆる面で良い方向に変化させる」という概念だった。それがビジネスの世界で使われるようになり、「デジタル情報技術により、企業の事業範囲やビジネスモデルを根底から変化させる」という意味合いとなった。

ハードルが高い東大・京大の推薦入試。過去5年で合格者を輩出している高校をランキングした。東大の1位は広島の有名進学校、広島高校。京大の1位は文武両道で有名な大阪桐蔭高校。一般入試でも東大・京大に合格者を多数輩出する名門高校が並んだ。

主流派経済学は、「現実世界」とはかけ離れた理論体系をつくり上げてきたために、「現実の経済で起きている現象」を正しく説明することができなくなっている。むしろ、主流派経済学から「異端」とみなされてきた、ケインズやハイマン・ミンスキーらの経済学こそが、この生きにくい「資本主義社会」を救出する方法を提供してくれると、中野剛志氏は語る。（構成：ダイヤモンド社　田中泰）

アメリカの覇権パワーが凋落し、世界経済が縮小へと向かうなか、日本がたしかな国家戦略を立案するためには、「経済力と政治力・軍事力との間の密接不可分な関係を解明する社会科学」の確立が欠かせない……。その問題意識のもと中野剛志氏は、『富国と強兵　地政経済学序説』で地政経済学を提唱した。ただ、現在の主流派経済学では、政治学や地政学、歴史学などとの接続が不可能だという。何が問題なのか？　語っていただいた。（構成：ダイヤモンド社　田中泰）

「いま世界は極めて危険な状態にある」と中野剛志氏は指摘する。アメリカの覇権パワーが衰退するとともに、リーマンショック以降、世界経済は停滞に向かっていたうえに、コロナ禍で世界経済は大恐慌以来の景気悪化になると予測されているからだ。にもかかわらず、日本はいまだに冷戦構造下の国家政策に安住しようとしているのは危険すぎる。この問題意識から、中野氏が『富国と強兵　地政経済学序説』で提唱するのが地政経済学の確立だ。（構成：ダイヤモンド社　田中泰）

「世紀の大偉業だ」関係者がこう称えたのは、京都大学数理解析研究所の望月新一教授だ。これまで未解明だった数学の超難問「ABC予想」を証明したとする論文を2012年に発表し、その正しさが認められたことで、同研究所が編集する専門誌「PRIMS」（ピーリムズ、発行は欧州数学会）に掲載されることが決まった。京都大学によると、論文はA4サイズにして約600ページで構成された大作である。