その他産業(15) サブカテゴリ

かつて世界をリードした“技術のソニー”が、いよいよ岐路に立たされている。従来型のマネー経済が崩壊して“モノ作り”への回帰が叫ばれるなか、その象徴とも言うべきソニーは、日本経済の牽引役に復帰できるのか？

安易なテロップや吹き替えが横行し、テレビは一番大事な映像と音に対してぞんざいになっている。かつて、番組放送中に地震速報が入ると髪をかきむしって悔しがったディレクターはどこに行ってしまったのだろうか？

失業率が上昇するなか、雇用の創出先として「農業」に注目が集まっている。だが、その理由は社会情勢だけではない。日本の「コメとカネ」の歴史を紐解けば、農業経済の時代が再び訪れる可能性が見えて来る。

広告の売り上げ減少が続く放送メディア業界は、番組制作費の削減によるコンテンツの質の低下など、中長期的には不安がある。第3四半期段階では、子会社の業績回復などの効果が出始めたフジＨＤに注目している。

ニュージーランド、シンガポールなど4ヵ国の自由貿易協定「Ｐ4」を「環太平洋戦略経済連携協定」に発展させようという交渉が本格化する見通しだ。気掛かりなのは、この構想を日本政府が黙殺しようとしていることである。

自動車メーカー各社の販売台数実績が、前年同月比3～6割超も落ち込むなかで、現代自動車だけが1割以上も伸ばしている。人気の秘密は、「ヒュンダイ・アシュアランス」という苦し紛れの保証プログラムにある。

今号の週刊ダイヤモンド第一特集は、ズバリ「農業がニッポンを救う」。変化の波に晒されて衰退の一途をたどる農家の現状を徹底リポート、最近人気の“就農”ノウハウ紹介など、盛りだくさんの内容です。

ＰＣ価格の暴落が、ネットブックをはじめとする超低価格品のせいだと言われているが、理由はそればかりではないと思われる。買い替え需要を刺激するはずの「ＯＳの進化」が止まっていることが、最大の要因だろう。

トヨタ自動車が複数の販売チャネルを集めた新たな大型合同店舗の計画を進めている。場所は北海道釧路市と東京都葛飾区金町の二か所。計画の背景には、豊田章男次期社長のある方針が隠されているという。

現在の経済状況を「大不況」としか考えないのは、大きな誤りだ。実は、20世紀型経済モデルが崩壊して、21世紀型経済モデルが到来する“端境期”なのである。新たな構造変化を読めない経営者は、生き残れないだろう。

需要の激減と製品価格の急落が、電機メーカーを直撃しています。構造改革が遅れていた業界を直撃した世界同時不況は、まさにダメ押しでした。果たして各社は生き残れるのか？　その内幕を徹底リポートします。

トヨタの「プリウス」が開拓したハイブリッド車市場に、「インサイト」で価格破壊を仕掛けるホンダ。だがトヨタも黙っていない。春の新型プリウス投入後も旧型車を併売する計画が浮上してきた。

業績悪化に喘ぐ電機メーカーから、なんとも情けないニュースが聞えてきた。副業の容認である。そもそも副業は一般論して認められるべきものであり、いまさら許認可権を振りかざすのはどういうことなのか。

この度初めて世界シェアトップとなったトヨタ自動車ですが、一方で大幅赤字に転落するなど、台所事情は火の車です。今号の特集では、日本企業の代名詞とも言うべきトヨタの「最強伝説」を検証します。

ミニノートＰＣで一大ブームを巻き起こした台湾ＡＳＵＳが、大手主要メーカーが相次いで参入したことで厳しい競争にさらされ、創業以来初の赤字に転落する見通しだ。生き残りを賭けた勝負の年となる。

ガソリンと軽油といえば、軽油のほうが安いのが日本の常識。しかし昨年の夏以降、その常識が通用しなくなっている。いったい何が起きているのか。

一部報道によれば、政府は銀行以外の一般企業にも公的資金を注入する方向で検討を進めているらしい。だが、あるべき制度設計の方向性を考えると、これは逆方向ではないか。

ソニーがミニノート市場に投入した「切り札」が人気だ。だが、入力しやすいキーボードや小型軽量を高く評価する声が多いなか、「4万円台が主流の市場で10万円弱の製品が受け入れられるのか」という疑問もある。

ホンダが2月6日に発売するハイブリット車「インサイト」が190万円以下になることが分かり、高性能な環境対応車として自動車市場にインパクトを与えている。ホンダの今後を左右する最重要モデルに失敗は許されない。

日本の放送局は昨秋、ひっそりと“放送免許”の更新を受けていた。なにより不思議なのは過去必ず行われていた「再免許ヒアリング」がなかったことだ。背景には実は地デジ問題がある。