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ビッグデータがクローズアップされてから数年が経過したが、いまだ多くの企業が、戦略を描けずにいる。こうした現実を踏まえ、「ビッグデータで経営を変える」戦略プロジェクトを数多く手がけてきた講師陣が、ビッグデータ活用で「現場の壁を超えるポイント」を語った。

“スポーツ”を軸とした動画コンテンツ配信と動画広告の展開で世界最大級の規模を誇る英PERFORM（パフォーム）グループ。日本を含む25ヵ国で動画配信ビジネスを展開し、全世界で年間50億回を超える動画再生、月間1億2000万人以上のスポーツファンにリーチする巨大ネットワークだ。

今回からは、海外、特にアジア各国のモバイル・マーケティングの今を見ていきたい。アジアと言っても、決して一括りにはできず、国によってさまざま。通信環境の違いや文化的背景など国ごとの市場特性がある。特にモバイルビジネスは通信環境や端末の普及度合い、ユーザーの利用動向に大きく左右される。

連載第5回で取り上げたモバイル広告大賞の変遷だが、今回は前回紹介したクリエーティブ部門以上に、近年、注目を集めるようになったマーケティング部門の受賞作品の変遷について紹介する。そこからはモバイルがいまやマーケティングのハブであり、企業組織もそれに最適化する必要がうかがえる。

米ツイッターのチーフ・メディア・サイエンティストであるデブ・ロイ氏は、ツイッターとテレビの同時体験がもたらすパワーについて、ニュートンの運動方程式（「力＝質量×加速度」）を引き合いに「メッセージの影響力はメディアの質量と社会的加速度の掛け算」と説明する。

超高齢化社会に向けた「らくらくホン」と子供の安全性を最優先に考えた「キッズケータイ」いずれもNTTドコモの製品シリーズ名であるが、両シリーズは、日本のモバイル市場における一つの金字塔であり、十分にグローバルメジャーになり得る商品カテゴリーだと思われる。その理由を解説する。

ツイッターやフェイスブックに代表されるソーシャルメディアが、企業のマーケティングや顧客戦略に大きな転換を迫っている。企業は、この巨大なうねりに飲み込まれることなく、逆に活用して、社会・市場・顧客との関係性において新たな枠組みを構築しなければならない。

ＮＴＴデータが提供するツイッターデータと、オラクルのデータ分析プログラムを連携する構想が打ち出された。顧客の膨大でランダムなつぶやきをとらえ、企業戦略に直結させる仕組み作りを目指している。

既報のとおり、NTTドコモがiPhoneを取り扱うことが決定した。このことを受け、今回は、特別寄稿というかたちで、モバイル端末市場の現状および端末メーカーのビジネスを検証してみたい。

セキュリティの問題から主要ブラウザによるサードパーティクッキーブロックの動きがある。KPIソリューションズは、こうした規制にも対応しつつ個人データを安全に管理するための新しい手法を開発。ビッグデータ時代のセキュアなIDビジネスを開拓しようとしている。

ソーシャルメディア上の投稿を経営に生かす上で、大量のデータから有益情報を抽出する作業を自社で行うことは困難だ。ガイアックスはこうしたモニタリング作業を一括受託。ネットの安全確保と有益情報フィードバックの実績により、さらなる領域拡大を目指している。

顧客とより深くつながるには、そのネット活用形態や利用端末、嗜好の多様化に応じて、広告配信する内容やタイミングを柔軟に変えていくことが不可欠。それを実現するのが会員ユーザーのリピート率を上げるadingoのプラットフォーム「cosmi Relationship Suite」だ。

プロモーション媒体として、多くの企業に活用されているツイッター。しかし、フォロワーがなかなか集まらないといった壁にぶつかる企業が多いのも事実だ。同社日本法人のセールスマーケティングマネージャーの小林哲男氏に、ツイッター広告で成功するコツを聞く。

「日本のデジタルマーケティングは世界でも最先端のレベルにある」──こう強調するのは、世界規模のマーケティングカンファレンス「ad:tech（アドテック）」を東京と福岡で主催するディーエムジー・イベンツ・ジャパン代表取締役の武富正人氏だ。世界のマーケティング事情にも詳しい同氏に、日本のマーケティングのあるべき方向性を聞いた。

映画祭で有名な仏カンヌでは、世界中の広告人が注目する国際的な広告賞も実施される。今年大きな話題を呼んだのが、日本のクリエーティブラボである「PARTY」が手掛けたGoogle Chromeのモバイル向け広告。モバイル部門のゴールドを受賞したことからも日本のクリエーティブの底力がわかる。

アニメや初音ミクなど、日本はゲームやエンターテインメント系のソフトで、世代を超えて愛される文化を作ることに長けている。デジタルコミュニケーションでの感情表現でも、デコメールが生まれ、スマートフォンのスタンプも生まれた日本の文化が今、世界中で広がりだしている。

企業の内外で作成され、流通する情報の量が激増している。ITを駆使してこれらの一部を共有し共同作業のベースとする企業もあるが、ビジネス文書や音声、動画のほとんどがファイルサーバなどに保存され、二度と使われることはない。だが、そうした「お蔵入りのデータ」の中に、ビジネス価値を創出する〝金脈〟があるとしたら？

代表的なスマホアプリ市場において、日本は世界でももっとも成功している市場といえる。主にゲーム・カテゴリーの成功がけん引しているかたちだが、その背景には、iモードという制約のある世界で豊富な経験を積んだことを、リッチな環境、技術へ応用することができたためだ。

日本はフィーチャーフォンにおいて、世界で類を見ない成功を果たした国だ。それを日本人自らが、ガラパゴスなどと卑下する必要があるだろうか。フィーチャーフォンとはそもそもどういう存在なのか。日本のフィーチャーフォンは、世界からは文字通り、スマートフォンと見られていたのだ。

今年の新しいキーワードとして、「データ主導型マーケティング」が高い期待を集めている。しかし、期待を過剰に誇張することよりも現実を知ることが重要だ。最近のIBMの調査によると、データ主導型活動の量と、そのマーケティングの成功は相関するとしている。