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デジタルマーケティング先進国のアメリカでも、現場のマーケッターたちが「将来が見えない」という調査結果が出ている。その理由は、次々と登場するバズワードに踊らされる現状がある。業界ぐるみでバズワードを追いかけることはやめて、自分の会社のビジネスにはなにが必要なのかを見極めることが重要である。

なぜ企業のデジタルマーケティングはうまくいかないのか。突き詰めていくと、組織として機能できない、経営事になっていない、そして、ＩＴの使い方が正しくない。この3点に集約される。本連載では企業のマーケティング失敗例を研究することで、正しい活用法を明らかにしていく。

デジタルマーケティングの分野で、ユーザーの自社サイトの内部だけでなく、サイト外の行動を追跡する技術に注目が集まっている。キーワードはＤＭＰ「データ・マネジメント・プラットフォーム」だ。

LINEとセールスフォース・ドットコムが提携し、LINEと企業のマーケティングツールとの連携が可能になった。この提携で、企業はLINEユーザーに対してどのようなマーケティングが可能になるのか。LINE田端氏、セールスフォース加藤氏の両キーマンに聞いた。

2002年から昨年まで計12回、弊社主催で「モバイル広告大賞」を実施してきたが、その名称について違和感を感じるようになった。そこで今回から「コードアワード」として、統合デジタル施策と顧客の体験を重視したマーケティング施策を選出している。

サービスが拡大するコンタクトセンターの音声情報を多角的に分析し、企業の包括的な業務改善に貢献するのが、ＮＴＴアドバンステクノロジ（ＮＴＴ-ＡＴ）が提供する「Impact360SA（音声分析）」だ。

ビッグデータを介した協業の可能性が高まる中、東京工科大学の進藤美希准教授は、データにどのような価値をみいだすかという仮説を立て、検証しながら活用することが重要と指摘する。

NTTドコモが発表した2020年ビジョン「HEART」は、“スマートイノベーションへの挑戦”と題される。2010年ビジョンであり、この連載の第1回で紹介したMAGICに比較すれば、さらにヒューマンな要素を重視している

2016年からNTTドコモなど4社が参入して、第4世代（4G）携帯サービスをスタートさせる予定だ。自宅や職場の光ファイバー回線と同程度の速さが屋外でも利用できるようになる。さらに2020年をメドに導入される予定の5Gは、毎秒10ギガという超高速通信を実現する。はたして、何を送るのか？

コンピュータは物理世界をそのまま認識することはできない。物理世界の対象の代わりになるのがIDである。IDの割り当てが不適切だと、分析にならないか、非常に手間がかかる。実際、ビッグデータといわれている事例は、ID付けに失敗しているがために、処理が“ビッグ”になっているだけのことが少なくない。

過去50年のマーケティング手法の変化よりもこの2年の変化のほうが激しいとも言われる現在、デジタル・マーケティングのソリューションで業界をリードするのが米アドビだ。これからの企業マーケティングに求められる変化について、同社のアン・ルネスCMOに話を聞いた。

エリアによって先進国的な面と発展途上国的な面が混在する中国。マーケティング的には難しい国である。沿岸部のモバイルネット環境は3Gが整備され、政府肝いりの中国版LTEの普及も控えている。しかし、それ以上に日本企業が苦戦するのは、どんな広告が受けるかの文化的テイストの違いだ。

2014年2月に開催された、毎年恒例のMobile World Congress（MWC）@バルセロナを視察。今年も8万5千人以上の参加者があり盛況だった。しかしながら、AppleやGoogleは出展しておらず「世界最大のモバイル展示商談会」というのには若干違和感が出て来ているのも確かである。

2月20日に、電通から恒例の「日本の広告費」（2013年）が発表された。日本の総広告費は下げ止まった傾向が見てとれるが、その構成は昔と同じではない。ネット広告が広告市場で唯一の成長市場と言え、なかでもスマートフォン向けの広告は前年の2.5倍に急成長をしている。そのポテンシャルを考える。

台北ではWi-Fiが広く普及しており、日本以上にストレスフリーでインターネットにアクセスできる。スマートフォンの保有率は60％を超えており、ダウンロード経験も97％、ソーシャルメディア利用率も91％というモバイル大国だ。だが、モバイル・マーケティングにも長けているかと言うと、ちょっと事情が違うようだ。

企業（あるいは製品、サービス）と顧客の関係は複雑この上なく、マーケティング活動に巨額の投資をして戦略を練り上げても、営業活動に落とし込めなければ意味がありません。今、ビッグデータ・ソリューションによって、両者の関係が劇的な変化を遂げています。

2年に一度、アジア各国で開催されるアドアジア（アジア広告会議）のスピーカーを務めるためにハノイに行ってきた。アドアジアは、アジア各国の広告業界の面々が集う今回で28回を数える歴史ある大会だ。主催者からは「日本の最新事例」を話すように望まれたが、私はその要望に違和感を覚えていた。

ソーシャルが実売にどれだけ結び付いたのかが、リアルにわかるキャンペーンが始まった。ポイントカード「Ponta」を運営するロイヤリティ マーケティングがツイッターとの連携によって開発したもの。ケンタッキー・フライド・チキンのキャンペーンでは、ツイートした人の3割が実際に購入するという高い成果を挙げている。

「日経トレンディ」の2013年のヒット商品ランキングが発表された。ソーシャルメディアが普及した今日、ヒット予測は次第に困難になってきている。かのスティーブジョブズは需要創造の天才といわれたが、果たして私たちにも需要を予測することはできるのか？

タイにおけるデジタルマーケティングには、特筆すべき点が二つある。一つは、Facebookのアクティブユーザーが非常に多いという点。タイのネットユーザーの数はおよそ2500万人といわれるが、そのうちの実に2400万人がFacebookを利用している。もう一つは、まだまだPC中心のネット環境であるという点だ。