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急拡大するスマホのゲームアプリで、広告の表示方法に異変が起きている。ゲームのアイコンと見間違えそうな小さな「アイコン」の形をした広告が急速に浸透しているのだ。今後はゲーム以外にも、実用アプリやホーム画面などへの展開も予想される。

現在のデジタル・マーケティングの世界では、マーケティング資産の構築からキャンペーンの策定にいたるあらゆる面で、決定論的なアプローチに移行する動きが見られる。かつては口先だけだった“顧客の理解”は、いまや最新の科学になっている。

戦略事業を進める上で、すべての出発点は“消費者”である。ITの力を最大限に生かし、消費者1人1人の動向をとらえた顧客リレーション基盤を固めた企業は、社会的課題を解決するアプローチを実現し、大きなビジネスチャンスをものにしている。

1999年にスタートしたiモード。時代を画したサービスが誕生した背景には、遠い将来を見透かしたビジョン「MAGIC」があった。そして、モバイルインターネットの第一ラウンドを制した日本。しかし、第2ラウンドは米国中心に進んでいるかもしれない。日本が巻き返すための潜在力を探る。

ガートナーの予測では、2017年にマーケティングのIT予算がCIOのそれを上回るとしており、米IBMのバージニア・ロメッティCEOはこうした変化を、第3世代のコンピューティングと位置付ける。企業と消費者の力関係は逆転し、ビジネスは「チーフ・エグゼクティブ・カスタマー」を中心に動く時代になっている。

業績悪化に陥るＰＣメーカーが相次ぐなかで一人勝ちなのがレノボである。年間出荷台数も過去最高を更新、首位のヒューレット・パッカードに肉薄する。強さの秘密を、チーフ・マーケティング・オフィサー（ＣＭＯ）のデイヴィッド・ローマン氏に聞いた。

AmazonがKindleストアの日本向け公開と同時期に「プリント・オン・デマンド」のサービスを始めているのをご存じだろうか。注文がある度に一冊ずつ印刷する受注生産のため、少部数書籍の在庫を抱えるリスクが下がり、個人の自主出版のハードルも下がるものと期待されている。

製品・サービスについての情報発信を企業側が握っていた時代は、ソーシャルメディアの普及によって過ぎ去った。もはや消費者が生み出す膨大な情報（ビッグデータ）が購買意思決定の主導権を握る時代だ。膨大なデータを分析し企業の競争力向上につなげるには何をすればよいか、関心は高まっている。

SNSを通じて位置情報を共有する、いわゆる「チェックイン」をするスマホユーザーが増え、そうした行動に連携して現実の店舗に送客するサービスが増えている。今後注目されるのは、店内での位置情報の活用で高度な「おもてなし」を実現するサービスだ。

全米に1500店舗以上を展開する大手小売チェーンのTargetが、IT関連情報サイトCNETと提携し、店頭で家電製品に関するCNETのレビューを読めるサービスを開始すると発表した。ネットで最低価格を調べてきたり、店舗で実物を見てネットで購入する手強い消費者をはたして取り込めるだろうか？

サントリーが公開したスマホ向けアプリ「お祝いごと管理手帳　KOTOBUKI」は、FacebookやTwitter上でつながった友人の投稿から、ポジティブなもののみを抽出し、一覧化する「おめでとうレーダー」という機能がユニークだ。その場でお祝いメッセージと合わせてプレモルを友人に贈ることもできる。

空き部屋を宿泊施設として貸し出せるオンラインのマーケットプレースAirbnb。192ヵ国3万以上の都市に23万件以上の登録物件がある。既存のホテル業界を破壊すると世界中で注目されるウェブサービスはどのようにしてできたのか。CEO兼共同創立者のブライアン・チェスキーに聞いた。

10月30日、31日に開催された「アドテック東京」を河尻亨一氏が取材。計13のプログラムで語られた現代マーケティングのストリームを、3つのキーワード（座標軸）から考えてみる。

売上時の天候や顧客属性データなどに基づく仕入れやマーケティングなど、小売りの現場でPOSデータの活用が進むなか、個人経営などの小規模店舗では、POSレジの導入と運用にかかるコストが壁となって、こうした動きから取り残されてきた。この潜在ニーズに着目したのが「ユビレジ」だ。

8.5兆円とされる消費者向けEC市場において、とりわけ高い比率で伸びているのがファッションアイテム。ファッション通販の新たな販売手法として期待されているのが「ソーシャルコマース」。SNSで繋がっている友人とお気に入りのアイテムをシェアしたり、薦めあうことで購買を促進させる。

ネットから実店舗へ誘導するO2O（オンライン・トゥ・オフライン）の動きが活発だ。Facebookアカウントを活用して、誰もが手軽に“図書館”を開設できるサービス「リブライズ」は、カフェなどの店舗が、蔵書の貸出を契機にリピーターづくりにつなげられるO2Oサービスの好例といえる。

ネット広告の効果計測が見直されている。広告内容に関連する記事にも広告効果を認める「アトリビューション」。統合型マーケティング支援を行うインテグレートは、誘導力ある“パワーコンテンツ”を軸とするアトリビューションサービスで、プロモーション効果と予算の最適化を提唱する。

ソーシャルメディアをキャンペーン活動に利用する企業が急増しているが、そこで課題となるのが、不適切なコメントの削除や、いわゆる炎上対策だ。その画期的なソリューションとして注目されているのが、ガイアックスの「コミュニティパトロール」である。

広告代配信管理、結果分析などの作業は複雑さを増している。グーグルはオンライン配信テクノロジーの統合化を推進。これにより、デジタルマーケティングはどう変わるのか？　同社のの村松直樹氏と、マーケティング全般に詳しい神田昌典氏が、今後の動向を展望する。

10月30・31日に開催される「ad:tech tokyo 2012」のスピーカーでもある、トヨタマーケティングジャパンの平野義孝氏とライオン宣伝部の中村大亮氏に、顧客の反響を取り込みながら柔軟に形を変えていくプロモーションの重要性について聞いた。