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自分の好きなトピックスを設定して、同じテーマに関心がある世界中の”誰か”とチャットする。ドイツのベンチャー企業が作ったユニークなチャットアプリが人気を集めている。

ネット上での炎上は決して減っているわけではない。最近の傾向として顕著なのは、自らに非がなくても炎上する“巻き込まれ被害”が増えていることだ。そうした事態を避けるために、企業はどのようなWebリスクマネジメントを行うべきなのか？

従業員の不適切な投稿や顧客対応などを引き金にした風評被害・誹謗中傷の事案が後を絶たない。Webリスクを企業の危機管理の一環として捉え、早期の対策を講じていくにはどうしたらいいのか？

前回は、ITRが抽出した2015年に注目すべき10の戦略テーマのうち、前半6つを紹介した。今回はデジタル「ビジネス・プラットフォーム」という概念に着目した残り4つの戦略テーマについて概要、予測およびキーワードを提示する。

フェイスブックがエンタープライズ（企業）用のソーシャル・アプリケーション「フェイスブック・アット・ワーク（Facebook At Work）」をリリースした。個人向けＳＮＳでは圧倒的求心力を誇る同社は、はたして企業向けでも成功することができるか。

社内で意外に有休スペース化している会議室やワークスペース。こうしたスペースをウェブ上で手軽に貸し出せるサービス「LiquidSpace」が米国などで急成長している。

日本の労働生産性が低いといわれて久しい。その原因の一つは間違いなく、会議の乱用にある。会議に出れば仕事をしている感があるが、その時間が実は自らの生産性を著しく下げていることに気づくはず。グローバル企業から日本企業に転身した西口一希・ロート製薬執行役員は「定例会議の80％は無駄である」と喝破、生産性向上の第一歩として、会議全廃を推進する。

音声でページを進めたり、動画で調理方法を確かめたり。さらには、人数分の買い出しリスト作成など、進化した料理レシピサイト「SideChef」が人気を集めている。日本語には未対応だが、チェックしてみてはどうだろうか。

総選挙後、欧米のメディアからの私への取材が急増しています。今、海外メディアは日本に興味津々なようです。では、いったい何を知りたがっているのか。それは「アベノミクスの施策や成果、課題について自国が学べることは何か」という点です。

読者の紙離れによる出版不況が騒がれて久しいが、米国では電子書籍を並べる「電子図書館」が成功を収めている。日本でも電子取次大手・メディアドゥが今年4月から正式サービス開始を目指す。

「オープンデータ」活用のためには、市民や自治体に加えて企業からの人材支援が必要になる。しかし長期の派遣は企業側の負担が大きい。そこで「研修」の形で短期派遣を募集する「コーポレート・フェローシップ」の取り組みが始まった。第1号として鯖江市に送り込まれたＳＡＰジャパンの社員に聞いた。

米国で始まった、”攻め”のための人材管理であるタレントマネジメントシステム。そのクラウドベンダーであるサイダスが、勘定奉行のオービックビジネスコンサルタント（ＯＢＣ）と資本・業務提携を行った。両社の社長にがっちりと組んだ提携の理由を聞いた。

日本企業のグローバル化における最優先事項は何か。NECとの合弁事業を通じて日本企業の変革をリードする留目真伸氏が、7つのポイントを挙げ解説する第2弾をお届けする。第1弾ではグローバル化の最初のステップとして、経営陣の多様化・多国籍化が重要であり、それには外資系経験のあるマネジメント人材の登用が有効であると指摘。その後のプロセスはどうだろうか？

アスクルとヤフーが2012年にオープンした個人向け日用品ＥＣサイトの「LOHACO（ロハコ）」が拡大を続けている。成長を支えているのは、顧客の購買・行動データ、いわゆるビッグデータの活用だ。

ワイヤ・アンド・ワイヤレス（Wi2）が17のパートナー企業・自治体とともに「TRAVEL JAPAN Wi-Fi」プロジェクトを立ち上げた。旅行者にフリーWi-Fiを提供する代わりに、行動データをマーケティングに活用していく取り組みだ。旅行者の不満解消と、観光ビジネスの両面を取りに行くことは可能か？

2014年12月から私は、アクセンチュア日本法人の所属ではなくなり、アクセンチュア米国シアトルオフィスに拠点を移しました。震災を機に日本に貢献するためアメリカから帰国した私が、なぜ再びアメリカに戻るのか。それはもちろん日本を見限ったからではありません。

見知らぬ土地で誰かと知り合い、旅を楽しむのもバックパッカーの醍醐味だが、ソーシャルアプリを活用することで、もっと簡単に知り合いを作ることもできる。「Tripr」は次世代のバックパッカーにうってつけのアプリだ。

これまでの25年、日本企業と社会は自信を失い、守りに入っていました。デフレからの脱出の糸口が見えてきた今こそ、政府や世の中のせいにせず、自分たちの力で新しい市場を切り開いていくときです。2015年はぜひ、チャレンジの年にしましょう。

経営者もが口々にイノベーションの重要性を訴えるようになっている。しかし事業部門のＩＴ利用者も、ＩＴの専門家であるＩＴ部門も、イノベーションのアイデアを創出する手法を持ち合わせていないのが実情だ。どのようにして解決していけばよいか。

脳トレアプリ「Lumosity（ルモシティ）」が日本に本格上陸した。有料サービスも開始している。すでに世界で6000万ユーザーを抱える人気アプリだが、科学的な効果については米国の科学者の間でも意見が分かれている。日本で再び脳トレブームは起きるのか。