週刊ダイヤモンド編集部

電子キーボードで有名なローランド。電子音楽の規格である「ＭＩＤＩ」を開発したとして、創業者がグラミー賞を受賞したこともある名門企業のローランドが、5月14日、ＭＢＯを実施し上場を廃止すると発表した。その狙いはどこにあるのか、三木純一社長に聞いた。

国内市場では新築からリフォームへのシフトに成功し、中国では高級ブランドとしての地位を確立したTOTO。高収益体質をつくり上げた身の丈経営はどこまで通用するのか。TOTOは2013年度に過去最高となるＲＯＡ（総資産利益率）9.9％をマークした。

東証を傘下に持つ日本取引所グループ（ＪＰＸ）の斉藤惇ＣＥＯは、現在は午前9時から午後3時まで、1時間の昼休みを挟んで計5時間と、英ロンドンの8.5時間、シンガポールの8時間と比べて圧倒的に短い取引時間の拡大に強い意欲を示している。

「三陽商会がバーバリーから契約を打ち切られ、撤退するらしい」。今春、百貨店業界を駆け巡ったうわさに、特に同ブランドを頼みの綱とする地方百貨店は騒然となった。「週刊ダイヤモンド」6月7日号特集「百貨店包囲網」から特別公開する記事でお伝えしよう。

サントリー食品インターナショナルは7月1日に第一三共ヘルスケアの看板栄養ドリンク「リゲイン」ブランドから、エナジードリンクを発売する。初年度は発売後半年で100万ケース、3年後に500万ケースの販売を目指す。

ＮＴＴは、ＮＴＴ東西の事業構造を光回線の“卸売り”へと大きく転換する。今なぜ卸売りなのか。鵜浦博夫・ＮＴＴ（持ち株会社）社長に、その胸の内を聞いた。

昨今、銀座では日本語が聞こえないほど外国人であふれ、その存在感は日に日に増している。その様子を、「週刊ダイヤモンド」6月7日号特集「百貨店包囲網」から特別公開する記事でお伝えしよう。

京浜急行電鉄は近年、京急蒲田駅の高架化などの大型投資で、羽田空港への交通アクセスを改善してきた。鉄道事業者としての利便性向上への取り組みと、品川開発の方向性について聞いた。

食べ過ぎはエネルギーを消費する“善玉”褐色脂肪細胞（ＢＡＴ）を窒息させるようだ。米ボストン大学の研究から。ほ乳類は、余分のエネルギーをため込む白色脂肪細胞（ＷＡＴ）と、エネルギーを消費するＢＡＴの2種類の脂肪細胞を持っている。

前期に過去最高の売上高を達成したリクルートホールディングスがいよいよ上場する見通しだ。資金調達でＭ＆Ａを加速するが、狙いはそれだけではない。6月末の株主総会でリクルートから上場の提案が行われ、10月に上場するとの見方が強い。その真意を追った。

2013年度の連結決算では、対前期比で営業利益が7倍というＶ字回復を果たした川崎重工のバイク部門、モーターサイクル＆エンジンカンパニー。08年のリーマンショックの直後には、4期連続で営業損失を出したが、いかにして復活したのか。

年間60件以上のハイペースで増加を続けるショッピングセンター（SC）が、百貨店から顧客を奪い続けている。それを展開しているのは、決して小売業だけではない。不動産会社、鉄道会社などさまざまな異業種が入り乱れ、限られたパイを奪い合う激戦が繰り広げられている。

金融庁に生き残り策を問われる地銀が、ようやく再編に向けて重い腰を上げようとしている。これからどんな再編劇が起こるのか。地銀業界の水面下の攻防を追った。

今回で3度目の延期である。客室乗務員がミニスカート制服を着て搭乗することで話題となった、スカイマークの羽田～福岡路線。当初は、就航を3月25日としていたが、4月18日、5月31日と合わせて3度、延期した。今度は、6月14日の商業初飛行を目指している。

マネーの膨張に悩まされる中国が、いよいよ本格的なシャドーバンキング規制に乗り出した。5月16日に公表された新たな金融規制「127号文」。これは、銀行間市場での資金調達を総負債の3分の1未満に制限するというものだ。

「とにかく残念だ」──。ヤフーがイー・アクセス（6月にウィルコムと合併）の買収を断念した5月19日、キャリア関係者や取引先に失望感が広がった。買収発表から約2カ月後、急転直下ともいえる判断に至った背景には何があったのか。

米タイヤ大手グッドイヤーから資本・業務提携の解消を求められていることが明らかになった住友ゴム工業。グッドイヤーは住友ゴムの「反競争的行為」を理由に、国際商業会議所に仲裁を申し入れている。池田社長の本音に迫った。

5月13日、ＮＴＴ（持ち株会社）が決算と同時に発表した戦略に、社内外で衝撃が走っている。ＮＴＴ東西の変革のみならず、グループ再編を狙うという意思が透けて見えるからだ。ＮＴＴが乾坤一擲は“大転換”に打って出た。

半導体市場でいま、影の主役として君臨しているのが英ＡＲＭだ。スマートフォンに搭載される半導体の約9割にＡＲＭの技術が使われるなど、圧倒的な存在感を誇っている。知られざる黒子企業に迫った。

カルロス・ゴーン・ルノーＣＥＯの続投が決まった。だが、欧州危機が直撃したルノーの業績は低迷している。近年は日産自動車への依存体質が抜けず、両社の均衡が崩れている。任期は4年。ルノーＣＥＯとしての任期は今回で最後となる公算が大きい。