週刊ダイヤモンド編集部

中東情勢の混迷を理解するためには、第1次世界大戦時の英国と戦後の米国の近視眼的な行動について理解することがポイントです。これは、今も続く混迷と繰り返される紛争の遠因であり、発端となっているからです。本誌に掲載した解説記事をダイヤモンド・オンラインで公開します。

東芝メディカルシステムズがキヤノングループ入りしてまもなく2年。18年にキヤノンメディカルシステムズへ社名変更した医療画像診断装置の国内最大手は、ヘルステック時代にどこへ向かうのか。キヤノンメディカルシステムズの瀧口登志夫社長のインタビューをお届けする。

地政学や世界史の特集で必ず語られるのが中東情勢。中東は大国の思惑も絡み、常に複雑な情勢だからです。そこでトルコ、イラン、サウジ3国の歴史から、今の中東情勢をざっくり掴むヒントとなるための記事をお届けします。

人工知能（AI）を活用して細胞や疾患の画像を解析する東大発ベンチャー、エルピクセルが10月末にオリンパス、富士フイルム、ＣＹＢＥＲＤＹＮＥなどから総額約30億円を資金調達した。第三者割当増資にヘルステックへ力を注ぐ医療機器大手らが応じたものだ。『週刊ダイヤモンド』7月21日号の第1特集「製薬 電機 ＩＴ／医療産業エリート大争奪戦」に登場したエルピクセルの島原佑基代表取締役のインタビュー拡大版をお届けする。（聞き手／「週刊ダイヤモンド」編集部　臼井真粧美）

米アップルが、液晶ディスプレーを搭載した「iPhoneXR」を発売。同モデルへの液晶供給で、5年ぶりの最終黒字を狙うジャパンディスプレイ（ＪＤＩ）の月崎義幸社長に経営再建の手応えを聞いた。

「サーモン養殖の歴史を塗り替えた人」──。数年後、十河哲朗はそんなふうに言われているかもしれない。この33歳の若者が取り組んでいるのは、回転ずしやスーパーの鮮魚売り場などでおなじみのサーモン（トラウトサーモン）の陸上養殖だ。

1年でトップが辞任に追い込まれ、混乱を極める米ゼネラル・エレクトリック（ＧＥ）とは対照的に、独シーメンスの業績が堅調だ。ＧＥの後塵を拝したと思われたデジタル化で、強みが顕在化しつつある。

今、中東をはじめとした世界情勢を大きく揺るがしている要因の一つが、米ワシントン・ポストでコラムを執筆していた著名ジャーナリスト、ジャマル・カショギ氏がトルコ・イスタンブールのサウジアラビア領事館で殺害された事件です。ただでさえ混迷している中東は、この事件によってどのようなリスクが浮上するのでしょうか。

私たちは、今世界中の企業が獲得競争を繰り広げているデータサイエンティストの人数不足という課題を解決しようと取り組んでいます。世界中でニーズが高く、本来であればデータサイエンティストが必要となるＡＩの活用事例のうち、80％を自動化することを目指しています。これは、データロボットを創業した6年前から変わらないミッションです。

『週刊ダイヤモンド』11月3日号の第1特集は、「投資に役立つ地政学・世界史」特集です。本特集では、混迷する世界情勢を理解するために、押さえておくべき世界史の知識を紹介しています。米中貿易戦争も、世界史の知識をベースにして読み解けば、より深く理解できるはずです。

東京証券取引所がある兜町は、証券の街として知られている。兜町に隣接する茅場町は、日本証券業協会が入居する東京証券会館の他、多くの証券会社が本社を置いてきた場所だ。

当事者のノーベル財団からは全くアナウンスされないが、毎年10月初旬のノーベル賞の発表が近くなると、必ず下馬評に挙がる日本人研究者がいる。旭化成の吉野彰名誉フェローは、パソコンやスマートフォン、電気自動車（EV）などの内部に組み込まれる「リチウムイオン2次電池」の発明者の1人。

『週刊ダイヤモンド』11月3日号の第一特集では「投資に役立つ地政学・世界史」。今、世界は米中貿易摩擦の激化などで混迷の度合いを深めています。そこで、国際政治学者で、ユーラシアグループ社長兼CEOのイアン・ブレマー氏に、地政学的なディプレッション（恐慌）の可能性を始め、米中や日米関係などについて話を聞きました。

「日系は遠慮したけど、米国企業なら買いたたくだろうね。お手並み拝見です」。エネルギー業界関係者は、東芝の交渉力に興味津々だ。東芝は米国テキサス州で展開する液化天然ガス（ＬＮＧ）プロジェクト「フリーポート」について、米ガス大手のテルリアンと売却に向けて最終交渉に入った。

カーシェアリング、ルームシェアリングのように“共用”する仕組みが携帯電話の世界でも浸透するかもしれない。といっても、携帯端末そのものをシェアするわけではない。

「現実問題、やりきれないよ」。ゼネコン幹部は、油圧機器大手KYBによる検査データの改ざんが発覚した建築用免震・制振用装置の交換工事に早くも白旗を揚げる。

キリンホールディングス（ＨＤ）は、低迷が続いていた豪総合飲料子会社、ライオンの飲料事業の売却を決めた。売却先や金額等は今後詰める。

トランプ米大統領が仕掛ける貿易戦争は、世界中を混乱に陥れている。だがそのトランプ大統領を生み出した源泉は、経済発展に伴い拡大したグローバリゼーションの反動にある。

「奇跡のＶ字回復を果たした」としてメディアにも取り上げられている、日本有数のリゾート地・熱海。観光客が増えれば、それを吸収するホテルや旅館などへの投資も活発になる。今回、そんな熱海の宿泊施設における不動産投資計画を中心に現地調査した。果たしてどんなプレイヤーが、どんな争奪戦を繰り広げているのだろうか。

世界44ヵ国語に翻訳され、累計360万部超を売り上げた大ヒット経営戦略書『ブルー・オーシャン戦略』。この度、10年ぶりの新著『ブルー・オーシャン・シフト』を携えて来日した共同著者のW・チャン・キム氏にインタビューを実施。日本企業が追求すべき「ブルー・オーシャン」の姿を聞いた。