週刊ダイヤモンド編集部

三井生命保険が来年4月に、社名を変更する。年内にも新社名を正式決定するが、90年以上にわたって守り抜いてきた「三井」の名称が、ついに外れることになる。

かつてはライバルと言われた両社でしたが、今では収益力、時価総額、経営体制など大きな格差があります。そこで、日立製作所の東原敏昭社長に話を聞きました。本誌に掲載したインタビューをダイヤモンド・オンラインで特別公開します。

中堅ながら、世界一の製品を複数持つ化学メーカーのデンカは、今期の連結売上高4100億円、営業利益360億円と、2期連続で過去最高を更新する見込みにある。近年は、2005年の本社移転まで90年続いたタコツボ化した組織にメスを入れ、業態の再設計を進める。さらに、周回遅れを認識した上で海外展開を加速させるなど全社構造改革に余念がない。過去10年続けて改革を牽引する山本社長が胸の内を明かした

週刊ダイヤモンド2009年6月27日号「企業特集　日立製作所」で掲載した川村隆氏のインタビューをお届けします。同氏はリーマンショックで7873億円の最終赤字に陥った後、2009年から2010年に社長・会長に就任、改革を断行しました。この改革が今の日立の躍進につながったと言われています。

ボールペンなのに、付属の専用ラバーでこすると、気持ちが良いほど消える。その上、消しカスも出ない──。俗に“消せるボールペン”と呼ばれている「フリクションボール」。専用ラバーに何か仕掛けがあるのかと思いきや、その秘密はインクにある。

かつてはライバルと言われた東芝と日立ですが、今では収益力、時価総額、経営体制など大きな格差があります。本特集では躍進を続ける日立の原動力が人事にあると着目し、その秘密を探りました。本誌に掲載した記事を、ダイヤモンド・オンラインに特別公開します。

今週の特集に合わせて、両社において「中年期」と位置付けられる2000年代中頃以降に社長に君臨したトップのインタビューをシリーズでお届けします。第3回は週刊ダイヤモンド2014年7月12日号「復活日立～充電メガ再編を生き残れるか～」で掲載した中西宏明氏のインタビューの拡大版です。

今週の特集に合わせて、両社において「中年期」と位置付けられる2000年代中頃以降に社長に君臨したトップのインタビューをシリーズでお届けします。第3回は週刊ダイヤモンド2012年12月29日・2013年1月5日号新年合併号で掲載した中西宏明氏のインタビューです。

週刊ダイヤモンド編集部では、歴代の担当記者が両社の経営戦略や業績を取材してきました。そこで、今週の特集「変われぬ東芝　変わる日立」に合わせて、両社において「中年期」と位置付けられる2000年代中頃以降に社長に君臨したトップのインタビューをシリーズでお届けします。第2回は週刊ダイヤモンド2009年9月12日号「編集長インタビュー」で掲載した、佐々木則夫氏のインタビューです。

記録的な猛暑だった今夏、ルームエアコンが飛ぶように売れた。国内の年間出荷台数は過去最高の940万台以上になると予想される。暑さが過ぎた今、空調メーカー最大手のダイキン工業は、来春から初夏ごろに発売を目指す業務用屋外エアコンの開発を急いでいる。

仮想通貨の規制強化に傾き始めた金融庁。新規参入をもくろむ業者との緊張関係が新たなリスクを生み出し、いつか来た道をたどることになるのだろうか。

「貴会に個別のご回答をさせていただくことは適切ではないと考えております」。買収反対派に対する国内製薬トップ、武田薬品工業の答えは、実に素っ気ないものだった。

東芝、日立において「中年期」と位置付けられる2000年代中頃以降に社長に君臨したトップのインタビューをシリーズでお届けします。第1回は週刊ダイヤモンド2008年4月12日号で掲載した、西田厚聰氏のインタビューです。同氏は東芝の社長を2005年から2009年まで務め、後に経営危機に追い込む主因となった米原子炉メーカー、ウエスチングハウスを6200億円もの巨費を投じて買収することを決断しました。

かつてはライバルと言われた両社でしたが、今では収益力、時価総額、経営体制など大きな格差があります。本特集ではその格差を創業期まで遡って原因を追求しました。本誌で掲載した両社比較の記事を、ダイヤモンド・オンラインで特別公開します。

インバウンドの追い風になぜ乗れなかったのか。1～9月の訪日外国人数は前年同期比で10.9％伸びているにもかかわらず、藤田観光は2018年12月期の通期業績を下方修正した。営業利益は期初予想の23億円から9億円となる見通しだ。

三菱重工業の傘下でＭＲＪを開発する三菱航空機の債務超過解消策が固まった。しかしこれは資本増強策のゴールではない。ＭＲＪの事業化リスクを1社で丸抱えしないための、外部に資金支援を要請する土台が整ったにすぎず、むしろ三菱重工の本当の闘いはこれから始まる。

10月下旬、開場後約2週間たった豊洲市場をお忍びで視察した後、意気揚々とヨーロッパへ外遊に旅立った小池百合子東京都知事。だが実際には、開場前から懸念されていた、そして新しい残念な問題の数々が明らかになっているのだが、気付かなかったのだろうか。

半導体バブルをけん引してきたメモリー大手が、相次いで投資を抑制した。米ＩＴ大手がデータセンター向けの投資を控え始めたからだ。活況だった半導体市場に黄信号がともりそうだ。

2015年の粉飾会計発覚後、東芝では不正の防止策が実施されてきた。だが、残業時間の管理をめぐり、社員が幹部の意思を“忖度”して行うルール違反がいまだに続いていることが分かった。

シェアハウス投資をめぐり、未曾有の不正融資問題を引き起こした静岡県のスルガ銀行。投資家のみならず、お隣の神奈川県など自治体でも混乱が起きている。