週刊ダイヤモンド編集部

『週刊ダイヤモンド』10月27日号の特集「メディアの新序列」のスピンオフとして、世界中のメディアが注力する定額課金モデル「サブスクリプション」の管理プラットフォーム会社、ズオラ・ジャパンの桑野順一郎社長のインタビュー（下）をお届けします。今回はサブスク成功の秘訣について話を聞きました。

実に7年ぶりとなる銀行業への新規参入を果たしたローソン銀行が、10月15日に営業を開始した。中核となるのは、全国のローソンに設置されているＡＴＭ事業だ。預金口座の開設をはじめ、地域銀行との連携強化や、将来的にはクレジットカードの発行などをする予定だ。

米グーグルの最新機種の採用見送りは、吉と出るか凶と出るか──。グーグルが自社開発した最新スマートフォン「Pixel（ピクセル）3」が日本に初上陸し、11月1日から販売を開始する。

約6年ぶりに起きてしまった東京証券取引所のシステム障害。個人投資家にも大きな影響を及ぼしたこの問題は、システム面の不安の火種が広範に潜んでいることを再認識させた。それとともに、日本取引所グループ（ＪＰＸ）の経営方針にも悪影響を及ぼす可能性が指摘されている。

混迷の度を強めるメディア業界は、テクノロジーの劇的な進化によってさらなる変革の波にのまれている。これから数年で業界の序列は大きく変わる可能性が高いだろう。その新序列を決めるのは、「財務」「テクノロジー」「人事」「待遇」という4つの格差だ。

地域のブランド力は、観光地や自然環境、プロスポーツチームなど様々な要素で成り立っているが、特に多くの人になじみ深いのが「ご当地グルメ」だろう。その認知状況を調べたのが、地域ブランド調査2018の「ご当地グルメランキング」だ。

『週刊ダイヤモンド』10月27日号の特集「メディアの新序列」のスピンオフとして、世界中のメディアが注力する定額課金モデル「サブスクリプション」の管理プラットフォーム会社、ズオラ・ジャパンの桑野順一郎社長のインタビュー（上）をお届けします。今回はサブスクの導入が進んでいる業界、企業の実例を中心に話を聞きました。

『週刊ダイヤモンド』10月27日号の特集「メディアの新序列」のスピンオフとして、定額動画配信事業者で「Paravi」を運営するプレミアム・プラットフォーム・ジャパンの高綱康裕社長のインタビューをお届けします。日本テレビ系列の「Hulu」（リンク）や世界最大手の「NETFLIX」などがシェア争いを繰り広げる中でどうシェアを拡大するのか、話を聞きました。

昨年に『週刊ダイヤモンド』が報じた神社界の「森友学園問題」と言われる職員宿舎売却問題を巡る神社界の騒動が目下、急展開を迎えている。それは、「神社界に身を置く者からすれば、たとえるならときの総理大臣が天皇陛下に正面から楯突くような前代未聞の事態」（神社本庁関係者）という。聖俗の２トップの亀裂が顕在化し、神社界の秩序を揺るがしかねないガバナンスの崩壊が起きている。

「日大悪質タックル問題」が発生した当初、日本大学の本部では抗議の電話が鳴りやまなかった。抗議電話も批判報道もひとまず沈静化したが、イメージは大きくダウンした。2019年入試にどう影響が出るのだろうか。

本連載第4回では2013年5月25日号に掲載したメディア特集「経済ニュースを疑え」で報じた、テレビのネット配信が進まない現状についての記事をお届けします。本連載第3回では、週刊ダイヤモンド2018年10月27日号で掲載した、民放各局が競い合って番組の配信を進めている記事を特別公開しました。合わせて読むと、ほんの10年前はテレビ局が今とは真逆の方針をとっていたことがわかります。

ネット証券最大手として成長著しいＳＢＩ証券。髙村正人社長に、地銀との提携を進める狙いや今後の事業展開の目標などを聞いた。

あらゆる電子機器に使われる積層セラミックコンデンサー首位の村田製作所。デジタル化の加速で需要が急増し、設備不足が深刻化している。急速な増産にはリスクもあり、難しい投資判断が迫られる。

大容量のデータ通信が可能になる5Ｇ（第5世代移動通信システム）の運用開始をにらんで、大手新聞社から新興ウェブメディアまで、あらゆるメディアが動画事業へ参入している。

今年8月下旬、三井E&SHDの造船事業会社である三井E&S造船の古賀哲郎社長が語っていた覚悟は本物だったようだ。10月11日、三井E&S造船は、来年4月に中国の民営造船最大手である揚子江船業と造船合弁会社を設立すると発表した。

汚職、不正入試が発覚した東京医科大学。受験生は女子や多浪生を入試で不利に扱っていた大学を志望するのか。塾・予備校へのアンケート調査で、2019年の入試への影響を探った。

『週刊ダイヤモンド』10月27日号の特集「メディアの新序列」のスピンオフとして、定額動画配信事業社「Hulu」を運営するHJホールディングス、於保浩之社長のインタビューをお届けします。「NETFLIX」や「Amazonプライム・ビデオ」など多くのライバルがひしめく動画配信事業での生き残り策を中心に話を聞きました。

スマートフォンの急速な普及とともに、高額な修理費用に頭を悩ませる人が増える中で、今年7月、新種の「スマホ保険」が登場した。その特徴は、スマホの扱い方に応じて、故障や破損するリスクを人工知能（ＡＩ）がはじき出し、そのリスクに応じて保険料を割り引くことだ。

「明治と並ぶなんて！」。一昔前に中央大学法学部を卒業した男性は、近年の偏差値は「プライドが許さない」と憤る。名門の中央大学法学部は「MARCH」（明治大学、青山学院大学、立教大学、中大、法政大学）で断然トップだった。だから進学先に選んだ。それが今は、格下だった明治の偏差値と並んでいる。

米経済メディア「QUARTZ」を買収した「NewsPicks」の梅田優祐代表取締役に話を聞きました。日本に一時帰国していると聞いて急きょ取材をお願いしたところ、携帯電話に「今なら大丈夫ですよ」と連絡が入り、いきなり電話インタビューが始まりました。さすがのスピード感です。