ドラッグストアニュース

米国ドラッグストア第2位、CVSケアマークのロイヤリティ・プログラムが、業績に好影響を与えている。同社ではロイヤリティ・プログラムを活用し、とくにフロントエンドでの売上増強の武器としている。

IＴを活用し、医療や福祉、行政、製造、流通などあらゆる業界でビジネスサポートを行っている、日本事務器の「ヘルスケアマスター」は、ヘルス＆ビューティケアに関連する小売業が、地域のヘルスケアステーションとして生活者に認知されるための“武器”になりそうだ。

東北地方に強い地盤を持つ食品スーパー大手のヨークベニマルは、10月15日、宮城県仙台市に医薬品や一部制度化粧品を品揃えしたＨ＆ＢＣ売場を設置する、新荒巻店をオープンさせた。

「病院で処方箋をもらい、調剤薬局で薬を購入したら、なぜポイントが付かない？」かつてはこんな疑問も多かったのではないか。逆に「調剤にポイントをつけるのは違法では？」と思っていた方もいたかもしれない。その答えは…。

カワチ薬品、杏林堂薬局と言えば、共通点は600坪超の売場面積を持つ大型店舗の展開。彼らが現在、主力の大型店舗とともに出店している、あるいは、まもなく出店するのがヘルス＆ビューティケアに特化した店舗だ。

女性の社会進出が急速に進むなかで、結婚、出産の年齢が遅くなっている。婦人科検診を受けて、自らの体の状態を把握しておきたいという“産活”女性がジワリと増えているようだ。

医薬品ボランタリーチェーンの草分けといわれるAJDが創立40周年を迎えた。第15代の本部長に就任した江黒純一氏は、新執行部の基本方針を説明。新生AJDの真価が問われるのは、江黒新体制の舵取り次第だ。

日本チェーンドラッグストア協会は、去る6月18日、帝国ホテルにおいて大韓商工会議所流通物流振興院ならびに韓国便宜店（コンビニエンスストア）協会と、「日韓流通協力に関する了解覚書（MOU）」を締結した。

国内の大半にブロードバンドインフラが整い、各種IT機器の価格も下落してきた今日。小売、流通業界においても、システムの進歩には目覚ましいものがある。

「今使っている化粧品は本当に私の肌に合っているのだろうか？」そんな女性たちのホンネをすくい上げて、ブランド横断型のカウンセリングサービス「イケセイキレイステーション」を立ち上げたのが西武池袋本店だ。

サッポロドラッグストアーは、ヘルス＆ビューティケア（H&BC）の専門店を展開する韓国のCJ olive young株式会社との業務提携を発表した。今後は両社間において人材交流をおこない、販売ノウハウの共有や、取り扱う商品を相互に補完していく。

合弁会社エムケイ・エルが展開の動向については今後も注目が集まるが、いまさらながら、店舗というかたちに固執する必要があるのかという疑問が浮かぶ。苦労の末、生み出す新業態店舗は、果たしてどの程度、世の中の期待に応え、完成度の高いビジネスモデルとして登場させることができるのか。

“美は、健康があってこそ成り立つもの”という内外美容の大切さは生活者の間に浸透しつつある。サプリメントやコラーゲンを配合した、ビューティ系飲料などもすでに定番化していると言ってもいいだろう。

2009年12月に業務提携したココカラファインホールディングスとサークルＫサンクスのプロジェクトがいよいよスタート。注目の新業態開発に関しては、5月の実験開始に向け、首都圏のセイジョー店舗を改装し、スタートする。

イオンがショッピングセンターでクリニック併設による医療モール展開を拡大。在宅医療の受け皿となる医療ネットワークの基盤構築へ向け、包括提携している三菱商事との具体的な協業も動き出す。

ネイル先進国の米国では、ネイル市場が1兆円規模といわれており、それには及ばないものの、日本でもサロンや物販を含めてネイル市場は2000億円市場に育ってきている。

株式会社ウエルアップは、フィットネスクラブなどに、来店客のセルフ健康チェックを可能にする健康診断システム「ウエルナビ」を販売してきたが、昨年4月より、同システムにカウンセリング機能を付加した「ウエルナビII」の提供を開始した。

ココカラファインホールディングスとサークルＫサンクスが、昨年末の差し迫った12月21日に、業務提携を発表した。昨年6月に改正薬事法が改正されて以来、ＤｇＳとＣＶＳの業務提携が相次いでいる。

新生児の皮膚の厚さは成人のおよそ半分と非常に薄い。また、大人に比べて2倍の水分を吸収するが、2倍の速さで水分を失ってもいるという。それゆえ、保湿ケアを怠ることで生じるリスクは深刻になる恐れもある。

グロスや口紅、アイシャドウの色をいつもと変えてみるだけで、女性の顔の印象はぐっと違って見えるもの。そこで、ジワリと注目を集めているのが、サイズも価格も“プチ”なコスメだ。