チェーンストアエイジ

スケールメリットを生かしたローコストオペレーションや、強大なバイイングパワーを持つ大手チェーンが台頭する今、小規模小売業が生き残るためには何が必要なのか。

東日本大震災後の日本の小売市場でどのような成長戦略を描くのか？　これまでの西友の戦略に変更はあるのか？　そしてＭ＆Ａは──。スティーブＣＥＯに聞いた。

岡山県を拠点に広島県、香川県で店舗展開する天満屋ストア。ここ数年、とくに中国エリアではディスカウンターの台頭などにより苦戦している。それに対し、店舗の作業改善を進める一方、商品力強化によって虎視眈々と巻き返しをねらっている。

東日本大震災の影響を受けたものの、2012年3月期は堅調なスタートを切った原信ナルスホールディングス。震災後に変化した生活者の消費動向をどのようにとらえ、対応しようとしているのだろうか。

コープさっぽろは2011年3月期、コープこうべの供給高（民間企業の売上高に相当）を抜いて初めて全国の生協のトップに立った。人口の減少が進む北海道でどのような成長戦略を描くのか──。

出生率が低迷し、子ども関連市場が縮小する。その中でもシェアを拡大しているのが、米玩具チェーン大手、トイザラスだ。消費者にインターネットを介した購買が拡がる中、将来の小売像をどう描くのか──。

東武ストアの2011年2月期連結業績は、売上高811億6300万円、営業利益8億3400万円、経常利益10億6700万円、当期純利益7億6700万円の大幅減益となった。2010年5月からスタートした宮内新体制のもと、12年2月期は増収増益をねらう。

3月11日の東日本大震災の発生から1週間後、ヤオコーの川野清巳社長は各店舗に「提案型の売場に戻せ」と指示を出した。川野社長は震災後も、ムダを嫌う「節約」トレンドは続くと見る。

3ヵ年にわたる中期経営計画「ｃｈａｎｇｅ－ｉ」へ取り組むイズミヤ。店舗や業務などの改革に力を入れてきたが、最終年度の今年はそれらを企業の競争力というかたちで成果を具現化してくると見られる。

今期、創業100周年の節目を迎えるユニーの業績が持ち直してきた。前期は「原点回帰」をテーマに活性化策を実施、今期はこれからの100年を見据えた「7つの基本戦略」に注力する。厳しい経営環境が続く日本で、いかに勝ち残るのか。

北海道を地盤に食品スーパー（ＳＭ）を展開するアークス。マーケットが縮小する中でも売上を拡大し、北海道でのシェアを着実に高めている。

小売業向けに企業間電子商取引サービスを提供するアジェントリクスが高成長を続けている。南米ブラジルの売上高は対2009年比35％増、欧米事業も同30％増と大きく業績を伸ばした。

2011年3月1日、さえきはホールディングス体制に移行。純粋持ち株会社のさえきＨＤのもとに、事業会社としてさえきやフーズマーケットホックなどが連なるかたちとなる。3～4年後の売上高1000億円体制をめざし、新たな成長戦略のステージへと突入した。

カナダの大手ドラッグストアチェーンのショッパーズ・ドラッグ・マート、米バラエティ・ストアチェーンのダラーゼネラル、玩具大手のトイザらス……その事業再生の立役者が、米投資ファンド大手ＫＫＲパートナー、マイケル・カルバート氏だ。

2009年4月、相鉄ホールディングス（当時の社名は相模鉄道）の完全子会社となった相鉄ローゼン。現在同社は、相鉄グループ全体の経営資源を最大限に活用しながら、構造改革を断行し、経営健全化を進めている。

2009年7月に設立されたイオンマーケティングがいよいよ本格的に始動した。携帯電話を活用した販促を軸に、イオングループのマーケティングを担う機能会社だ。

岩手県を本拠に40店舗を展開するジョイスは「食の提案型スーパーマーケット」の1号店「ジョイス三関店」を開業した。なぜ、3つの事業を食品スーパー1本に絞り、「価値訴求型」の店舗開発をしたのか？　その勝算はどうか？　小苅米社長に聞いた。

今年5月、マックスバリュ東海の新社長にイオン、イオンリテールで農産商品部長、生鮮商品部長を歴任してきた寺嶋晋氏が就任した。寺嶋新体制で変わること、変えないことは何か!?

今のように厳しい経済環境下は、営業力のあるトップが攻め続けていくべき時期──今年3月に開かれたカスミの新経営体制発表記者会見の席上で、小濱裕正会長はこのように語り、新社長に就任した石原俊明氏に期待を寄せた。

オークワが地盤とする和歌山県の人口は、この8月に100万人を割り込んだ。人口減に直面する同社だが、これこそがオークワをさらに成長させる原動力となるかもしれない。