成生達彦

個人が企業内で専門性を高めることが大事だという話にはごまかしがある。今や企業の人材ニーズと個人のスキルの間には必ずミスマッチが生じる時代だ。それを正しく理解した上で、個人は自分のキャリア開発を考え、企業は自社の人材育成を図るべきである。

メ－カ－が生産した財は、多くの場合、卸や小売などの流通業者を介して販売される。今回は、消費者の情報収集や買い物行動を踏まえて、チャネルをいかに構築するかについて議論する。財の性格を知ればチャネル構築のヒントが得られる。

日本的経営の三種の神器といわれたもののうち、｢終身雇用制度｣だけは、依然として企業の真ん中に座り続けている。そしてそれは経営のあらゆる側面に影響を及ぼしている。終身雇用制度の光と影を検証することを通じて、日本企業の経営変革の道を探る。

日本企業は競争力のある多品種少量生産体制を確立した。だが、その成功がいまや、企業活動のあらゆる側面で、日本企業を蝕み始めている。多品種少量生産の罠から抜け出すには、どうすればよいか。その方策を考えてみよう。

最近のアジアの若人を見ていると、驚くほど嗜好が均質だ。彼らが製品・サービスを選ぶ基準として国籍は二の次。この変化を踏まえ、日本企業も日本の冠に対するこだわりを捨て、真の意味で東アジア企業へ脱皮することが望まれる。

いよいよ経営学教室の執筆者4人による座談会の最終回。現場力を上げるには、第1には本社の役割が重要。どこで付加価値を上げているかを見直し、現場に出向き、匠を大切にし、お祭りを仕掛けて、「ノリ」のいい企業とする。そんな人にフォーカスした施策が求められている。

日本企業の強さの源泉といわれた現場について語る、好評連載「経営学教室」の執筆者4人による座談会。第2回は日本企業はガラパゴス路線とコモディティ路線のどちらを目指すべきかについて、熱い議論が戦わされた。

本連載の執筆者4人による座談会。日本企業の強さの源泉といわれた現場について語る。第1回目は、日本企業の現場の力が予想以上に弱体化しいるにもかかわらず、経営層にその危機感が欠けていることに警鐘を鳴らす。

メーカーにとって、生産現場は課題が目の前に見える宝の山である。それはテキストを読んだだけでは分からない。我々は現場に入り込み、問題発見したり、改善提案していけるような人材の育成を軽んじてきたのではないか。そこにこそ、日本製造業弱体化の真因があるように思えてならない。

改善の効果はどのように測定されているのだろうか。実は、「手余り」「手不足」という状況の違いによっても、改善の効果は異なってくるのだ。本当の改善効果を正しく計る方法を身につけないと、間違った経営判断をしてしまうリスクがある。

ＭＢＡ取得者に対しては、汗をかこうとしないという批判がある反面、広い視野を持ち、深く考えることのできる人材という評価もある。ビジネススクールは、いかにしてそうした有為の人材を育てているかを説明する。

日本は世界の最先端から学ぶことで成長してきた。しかし、バブル経済の崩壊後、この学びの姿勢が欠落しているのではないか。隣国・韓国の企業は最先端の知識の吸収にどん欲だ。われわれは韓国企業から学ぶことに、躊躇してはならない。

アウトソースすると本当にコストダウンできるのだろうか。費用配賦のやり方や技術の流出を考えれば、必ずしもそうとはいえない。内製かアウトソースか。その判断を助けるのが経済性工学である。

広告や研究開発投資などの長期戦略は競争環境に影響を与える。ただ、短期的な競争戦略が価格をめぐるものか、生産量をめぐるものかによって、予想される自社やライバルへの影響は違ったものになる。

日本語はあいまいな言葉であり文学表現には向くが、ビジネスの世界では誤解を生みがちだ。「横展開」と「ＰＤＣＡ」を取り上げ、いかにあいまい性を排除するかを考えてみる。

いまだ閉塞感に包まれた日本企業。台頭する新興国の巨大企業を始め海外企業を逆転するには、合理的な戦略にもまして「ノリ」が必要だ。「ノリ」を生み出す要因とは何かを、考えてみよう。

インダストリアル・エンジニアリング（ＩＥ）は、ムダの発見・排除や生産性の向上を図る際のフレームワークを提供してくれる。それはこれまで製造業で大きな成果を生み出してきたが、サービス経済化が進む今、サービス業にＩＥの考え方・手法を取り入れることは、日本を元気にする一つの方向性である。

新聞、雑誌、書籍などさまざまな商品分野で返品制が採用されている。それは一体なぜなのか。返品価格を適切に設定することで、小売業者との間での販売リスクの分担と小売業者に対する誘因をコントロールすることができる。

「ガラパゴス化する日本」という論調が、広く支持されている。しかし、卓越した技術力を基盤とした製品の高機能化、高付加価値化は日本の競争力の源泉。問われるべきはガラパゴス化を生かす戦略である。

企業体質を強化するためには改善の継続が欠かせない。しかし、短期的な成果が求められがちな今、これは言うは易く、行うは難しである。改善の継続で効果をあげている企業を通じて、そこに共通している視点を考察してみよう。