2018.3.1
中国の若者の心をわしづかみ!スマホゲーム「旅かえる」のすごさ
日本のゲーム開発会社が開発したスマホゲーム『旅かえる』が、中国で大人気だ。特に若者、しかも若い女性の心をわしづかみにした形だ。中国市場に与えたインパクトは大きい。
作家・ジャーナリスト
2018.3.1
日本のゲーム開発会社が開発したスマホゲーム『旅かえる』が、中国で大人気だ。特に若者、しかも若い女性の心をわしづかみにした形だ。中国市場に与えたインパクトは大きい。
2018.2.15
中国最大の民間自動車メーカー「吉利汽車」の株価が急騰、時価総額が米フォードの50%以上となった。しかし創業時は"闇っ子""野良犬"扱いされていた。それだけに、ここに至るまでの道のりは、苦労の連続だった。
2018.2.1
東京が大寒波に襲われた日、上海にも大雪が降ったため、成田発上海行きの航空便が欠航した。その対応に怒った中国人観光客が大騒動を起こしてしまう。しかし、その騒動に対する中国国内の反応は意外なものだった。
2018.1.18
昨年末、ピースボートが企画した世界一周のクルーズ旅行に参加し、心暖まるエピソードに触れたという莫邦富氏。しかし、クルーズ旅行の人気によって、新たな課題が浮上していると指摘する。
2018.1.4
中国のAIに対する関心は高く、今や米国に次ぐ「AI大国」となった。しかし、市場の急成長についていけず、人材不足が顕著となっている。そのため、人手を確保しようと高給を"餌"に人材獲得競争が激しさを増している。
2017.12.22
日本企業を連れて参加した中国・海南省での農業フォーラム。さまざまなトラブルに見舞われたが、中国人たちの熱い情熱に触れるとともに、ビジネスチャンスにも恵まれた。
2017.12.8
AIを始めとするさまざまな新技術が次々に花開く今、多くの企業関係者が「中国は、まさに空前絶後の時代の転換点にある」と注目し、攻め込もうと果敢にチャレンジしている。その現場を追った。
2017.11.23
訪日外国人旅行客数は過去最高を更新、中でも最大の人数を誇る中国人たちは、都心ではなく、地方都市に向かい始めている。そうした旅行客を誘致すべく、地方都市の取り組みが変化し始めている。
2017.11.10
数年ぶりに立ち寄った香港。キャッシュレス化は遅れているものの、料理はうまいし、街の賑わいも健在。何よりも、懐の深さと自由度に、莫邦富氏は心を打たれたと言う。
2017.10.27
生活水準の向上に伴い、中国の都市部ではペットブームが巻き起こったが、その“副産物”として発生したペットの遺棄問題。その対策のための保護活動が、今、急速に拡大している。
2017.10.12
ここ数年、中国から海外へ留学する学生より、中国に帰国する学生の方が多くなっている。一時は、大量に海外に流出して移住してしまう“頭脳の海外流出”が顕著だったが、逆転現象が起き始めているというのだ。
2017.9.28
中国でも、日本同様、ショッピングセンターの顧客離れが進んでいる。しかし、最近、“救世主”が現れた。ニュースタイル書店とも言うべき大型書店だ。売り場の工夫もさることながら、経営陣やスタッフたちの情熱は目を見張るものがある。
2017.9.14
かつては日本企業が中国に投資していたが、今ではそれが逆転、中国企業が日本への投資を積極化させている。しかし、日本企業はそうした「時代の変化」に付いていけず、せっかくのチャンスを棒に振っている。
2017.8.31
中国四川省にある成都は実に豊かな街だ、イトーヨーカ堂や伊勢丹など、進出する日本企業も多い。全日空は、2014年、直行便をスタートさせたが、これまでの道程は険しかった。
2017.8.17
炎天下の8月に、“3大ボイラー”と呼ばれる成都、重慶、武漢を回る旅に出かけた。全日空が飛ぶ中国内陸部路線を見るためだ。開通までの道のりは、「政冷経熱」の壁に阻まれ険しいものだった。
2017.8.4
モバイル決済が爆発的に普及する中国で、個人の信用情報を管理するシステムが登場した。これは、中国政府でさえなし得なかった国民の「信用問題」を解決する可能性を秘めている。
2017.7.21
経済成長が踊り場にきている中国では、今、「イノベーション」という言葉が流行し、本業と関係のない新規事業に飛び付く企業が多いが、成功は容易ではない。そんな中国企業が見習うべきは日本企業だ。
2017.7.6
銀座と言えば、日本最大の商店街で、品格ある街である。しかし、大量の中国人観光客の到来ですっかり変わってしまった。中国人である私からしても、驚く光景が広がっていた。
2017.6.23
東京都内で開かれた「日中企業イノベーション東京フォーラム」。参加した中国企業は、日本企業からさまざまな刺激を受けたようだ。その中身を改めて見ていくことにする。
2017.6.8
安倍晋三首相は、中国の広域経済圏構想である「一帯一路」について協力していきたいと前向きな姿勢を見せた。しかし、企業間の日中交流はすでに進んでおり、今や“質”の向上へと向かっている。
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